決算データ · 試作 · 2025年12月期
エル・ティー・エス（6560）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、エル・ティー・エスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 30億円 | — | 2億円 | — | 19億円 | 71.1% | 179人 |
| 2019年12月期 | 38億円 | — | 2億円 | — | 25億円 | 61.3% | 259人 |
| 2020年12月期 | 56億円 | — | 3億円 | — | 43億円 | 40.3% | 379人 |
| 2021年12月期 | 74億円 | 6億円 | 4億円 | 8.1% | 51億円 | 40.9% | 440人 |
| 2022年12月期 | 96億円 | 5億円 | 2億円 | 5.2% | 56億円 | 57.5% | 497人 |
| 2023年12月期 | 122億円 | 7億円 | 5億円 | 5.8% | 120億円 | 29.2% | 965人 |
| 2024年12月期 | 166億円 | 11億円 | 10億円 | 6.7% | 114億円 | 39.1% | 1,022人 |
| 2025年12月期 | 171億円 | 12億円 | 7億円 | 7.0% | 100億円 | 46.3% | 1,003人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 166億円 | 171億円 | +5 |
| 売上原価 | 107億円 | 110億円 | +3 |
| 売上総利益 | 59億円 | 61億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 48億円 | 49億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 11億円 | 12億円 | +1 |
| 経常利益 | 11億円 | 13億円 | +2 |
| 税引前利益 | 15億円 | 10億円 | −5 |
| 法人所得税 | 5億円 | 3億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 10億円 | 7億円 | −3 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 55億円 | 34億円 | −21 |
| 流動資産 | 83億円 | 69億円 | −14 |
| 有形固定資産 | 12億円 | 13億円 | +1 |
| のれん | 6億円 | 5億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 31億円 | 32億円 | +0 |
| 資産合計 | 114億円 | 100億円 | −14 |
| 社債及び借入金（非流動） | 30億円 | 20億円 | −10 |
| 流動負債 | 37億円 | 31億円 | −6 |
| 非流動負債（固定負債） | 32億円 | 22億円 | −10 |
| 負債合計 | 68億円 | 53億円 | −16 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 44億円 | 46億円 | +2 |
| 資本合計（純資産） | 46億円 | 48億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8億円 | -3億円 | −12 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14億円 | -16億円 | −3 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | — | -1億円 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| プロフェッショナルサービス事業 | 156億円 | +5.1% | — | 12億円 | 7.7% | 97億円 | 958人 |
| プラットフォーム事業 | 20億円 | −8.9% | — | -0億円 | -1.0% | 4億円 | 45人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：プロフェッショナルサービス事業 プラットフォーム事業
従業員
連結従業員1,003人
提出会社456人
平均年齢34.8歳
平均勤続年数4年
平均年間給与671万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,643人、発行済株式は4,725,085株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 樺島 弘明 | 13.3% |
| 2 | クレスコ | 6.8% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.5% |
| 4 | 金藤 正樹 | 5.7% |
| 5 | ＳＢＩ証券 | 5.4% |
| 6 | 李 成一 | 5.0% |
| 7 | ＦＰＴジャパンホールディングス | 5.0% |
| 8 | ＧＯＬＤＭＡＮ，ＳＡＣＨＳ ＆ ＣＯ | 5.0% |
| 9 | 塚原 厚 | 4.6% |
| 10 | ＫＡＨ | 4.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 47.17円 | — | — | 15.4% | 28.8倍 |
| 2019年12月期 | 49.29円 | — | — | 14.2% | 28.4倍 |
| 2020年12月期 | 66.47円 | — | — | 16.7% | 62.5倍 |
| 2021年12月期 | 93.24円 | — | — | 20.4% | 29.8倍 |
| 2022年12月期 | 55.35円 | — | — | 8.8% | 51.0倍 |
| 2023年12月期 | 100.8円 | — | — | 13.5% | 28.7倍 |
| 2024年12月期 | 216.44円 | 30円 | 35% | 24.5% | 10.9倍 |
| 2025年12月期 | 153.78円 | 35円 | 11% | 15.3% | 13.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2006年12月本社を東京都千代田区麹町に移転2008年３月新設分割により、企業変革プロジェクトを推進するコア人財を紹介・提供する連結子会社として、キープライド株式会社(現 株式会社エル・ティー・エス リンク)を設立2008年４月社名を株式会社エル・ティー・エスに変更2008年８月本社を東京都渋
- 2016年11月RPA（Robotic Process Automation）・AIのサービス提供を開始
- 2017年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場2018年８月株式会社アサインナビ(現 株式会社エル・ティー・エス リンク)にて、フリーコンサルタント向け案件紹介・相談サービスを開始2018年８月テクノロジースタートアップ企業との資本・業務提携「デジタルシフトアクセラレータープログラム」を開始
- 2020年12月株式会社ソフテック（現 株式会社エル・ティー・エス ソフトウェアテクノロジー）の株式を取得し、連結子会社化 年月概要2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
- 2022年10月連結子会社である株式会社アサインナビの社名を株式会社エル・ティー・エス リンクに変更
- 2022年10月本社を東京都港区元赤坂に移転
- 2023年10月株式会社ＨＣＳホールディングス（現 株式会社日比谷コンピュータシステム）の株式を取得し、孫会社となる株式会社日比谷コンピュータシステム、株式会社オートマティゴ、株式会社アイシス、株式会社日比谷リソースプランニング、株式会社ビジー・ビーとともに、連結子会社化2024年２月連結子会社
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、サービスの基本原則として「お客様の成長に貢献する」を掲げ、企業の成長に不可欠な「変革の実行」を支援するために基幹となる方法論である「ビジネスプロセスマネジメント」の能力・実績を通じて、顧客企業のビジネスを変革・成長させるサービスを展開しております。当社グループは、当社と連結子会社７社及び持分法適用関連会社２社で構成されており、「プロフェッショナルサービス事業」、「プラットフォーム事業」を展開しております。各事業の特徴は以下の通りであります。 ＜プロフェッショナルサービス事業＞当事業は、当社、連結子会社である株式会社ワクト、株式会社エル・ティー・エス ソフトウェアテクノロジー、株式会社日比谷コンピュータシステム、株式会社日比谷リソースプランニング、株式会社ME-Lab Japan及びLTS ASIA Co., Ltd.が行っております。当事業は、企業現場において意識と行動の変化を促すために教育やコミュニケーション推進施策などを実施することにより、顧客の大規模ITシステム導入等に伴う業務変革を現場に定着させるサービスを出発点として2002年３月に開始し、「企業は継続的な変革によってのみ発展を永続できる」との認識から、ITコンサルティング会社及びERPパッケージベンダー各社との協業体制を強化し、定着支援サービスの提供実績を拡大させました。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XRW4）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIVS）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T6VC）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QF2G）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針