決算データ · 試作 · 2025年3月期
ニデック（6594）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ニデックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 14,590億円 | — | 1,308億円 | — | 17,732億円 | 52.6% | 107,554人 |
| 2019年3月期 | 14,754億円 | — | 1,100億円 | — | 18,840億円 | 52.9% | 108,906人 |
| 2020年3月期 | 15,348億円 | — | 585億円 | — | 21,225億円 | 44.6% | 117,206人 |
| 2021年3月期 | 16,181億円 | 1,600億円 | 1,220億円 | 9.9% | 22,560億円 | 48.6% | 112,551人 |
| 2022年3月期 | 19,182億円 | 1,704億円 | 1,358億円 | 8.9% | 26,785億円 | 48.2% | 114,371人 |
| 2023年3月期 | 22,300億円 | 899億円 | 370億円 | 4.0% | 28,628億円 | 47.0% | 106,592人 |
| 2024年3月期 | 23,472億円 | 1,619億円 | 1,245億円 | 6.9% | 31,597億円 | 51.6% | 101,112人 |
| 2025年3月期 | 26,078億円 | 2,381億円 | 1,644億円 | 9.1% | 33,153億円 | 51.8% | 104,285人 |
損益の内訳
2025年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 23,472億円 | 26,078億円 | +2,607 |
| 売上原価 | 18,500億円 | 20,714億円 | +2,214 |
| 売上総利益 | 4,972億円 | 5,364億円 | +393 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,543億円 | 2,177億円 | −365 |
| 営業利益 | 1,619億円 | 2,381億円 | +763 |
| 持分法による投資損益 | -72億円 | -32億円 | +40 |
| 金融収益・費用（純額） | 144億円 | 132億円 | −12 |
| 税引前利益 | 2,017億円 | 2,333億円 | +316 |
| 法人所得税 | 763億円 | 724億円 | −38 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1,245億円 | 1,644億円 | +399 |
財政状態
2025年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,170億円 | 2,462億円 | +292 |
| 棚卸資産 | 5,603億円 | 5,564億円 | −38 |
| 流動資産 | 15,386億円 | 16,186億円 | +800 |
| 有形固定資産 | 8,765億円 | 9,311億円 | +546 |
| のれん | 3,945億円 | 4,071億円 | +125 |
| 非流動資産（固定資産） | 16,211億円 | 16,967億円 | +756 |
| 資産合計 | 31,597億円 | 33,153億円 | +1,556 |
| 負債合計 | 15,015億円 | 15,715億円 | +700 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 16,315億円 | 17,172億円 | +857 |
| 資本合計（純資産） | 16,582億円 | 17,438億円 | +856 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,208億円 | 2,844億円 | −363 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,536億円 | -1,473億円 | +63 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,816億円 | -802億円 | +1,014 |
| 減価償却費 | 1,104億円 | 1,140億円 | +36 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1,121億円 | -1,207億円 | −87 |
| 配当金の支払額 | -402億円 | -460億円 | −57 |
セグメント
2025年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| SPMS | 3,913億円 | +18.4% | — | 411億円 | 10.5% | — | 24,605人 |
| AMEC | 3,487億円 | +3.0% | — | -30億円 | -0.9% | — | 11,426人 |
| MOEN | 5,739億円 | +24.8% | — | 703億円 | 12.3% | — | 13,479人 |
| ACIM | 4,623億円 | +8.0% | — | 407億円 | 8.8% | — | 18,404人 |
| 機械事業 | 2,134億円 | +4.4% | — | 178億円 | 8.4% | — | 6,920人 |
| グループ会社事業 | 6,183億円 | +5.5% | — | 876億円 | 14.2% | — | 28,319人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：グループ会社事業 MOEN ACIM SPMS AMEC 機械事業
従業員
連結従業員104,285人
提出会社1,714人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数13.3年
平均年間給与760万円
株主
2025年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は172,143人、発行済株式は1,192,569,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 13.6% |
| 2 | 永守 重信 | 8.6% |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 5.3% |
| 4 | ㈱京都銀行 | 4.3% |
| 5 | エスエヌ興産合同会社 | 3.5% |
| 6 | ㈱三菱UFJ銀行 | 2.6% |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.3% |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.2% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.9% |
| 10 | ㈱滋賀銀行 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 220.96円 | 95円 | 168% | 14.7% | 37.1倍 |
| 2019年3月期 | 186.49円 | 53円 | 64% | 11.4% | 37.6倍 |
| 2020年3月期 | 99.37円 | 58円 | 109% | 6.0% | 56.4倍 |
| 2021年3月期 | 104.1円 | 60円 | 85% | 12.0% | 64.4倍 |
| 2022年3月期 | 116.2円 | 65円 | 84% | 11.4% | 41.8倍 |
| 2023年3月期 | 32.13円 | 70円 | 52% | 2.8% | 101.1倍 |
| 2024年3月期 | 108.3円 | 75円 | 32% | 8.4% | 28.3倍 |
| 2025年3月期 | 143.06円 | 60円 | 83% | 9.8% | 17.4倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年3月期
- 売上高は前期比11.1％増の2兆6,078億円となり、過去最高を更新した。
- 営業利益は精密小型モータにおけるHDD用モータの回復や水冷モジュールの売上拡大等により前期比47.1％増の2,381億円（利益率9.1％）となった。
- 税引前当期利益は為替差損約141億円の計上を含め前期比15.7％増の2,333億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比32.1％増の1,644億円となり、いずれも過去最高を更新した。
- 車載製品グループの売上高は電動パワーステアリング用モータ等の需要拡大で前期比14.4％増の6,646億円となった。
- 機器装置製品グループの売上高は新規連結や液晶ガラス基板搬送用ロボットの増収で前期比5.4％増の3,146億円となった。
- 資産合計はニデックPSAイーモーターズの支配権取得等により前期末比1,556億円増加し3兆3,153億円、親会社所有者帰属持分比率は51.8％（前期末51.6％）となった。
- 2024年5月27日から2025年5月26日の期間に10百万株及び350億円を上限とする自己株式取得が決議された。
- 当連結会計年度の設備投資額は1,207億円だった。
2024年3月期
- 継続事業からの連結売上高は前期比5.3％増の2兆3,472億円となり、過去最高を更新した。
- 営業利益は前期比81.0％増の1,628億円（利益率6.9％）となった。
- 税引前当期利益は前期比83.5％増の2,026億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比238.4％増の1,251億円となった。
- 車載製品グループの売上高は自動車生産台数の回復を取り込み前期比11.8％増の5,809億円となった。
- 機器装置製品グループの売上高は工作機械等の増収や新規連結の影響で前期比5.2％増の2,984億円、電子・光学部品は前期比1.4％減収の818億円、営業利益は同2.7％減の132億円となった。
- 資産合計は3兆1,606億円で前年度比2,979億円増加し、親会社所有者帰属持分比率は51.6％（前期末47.0％）となった。
- 2024年1月25日から2024年5月24日の期間に2百万株及び110億円を上限とする自己株式取得が決議された。
- 当連結会計年度の設備投資総額は1,120億円だった。
2023年3月期
- 継続事業からの連結売上高は前期比16.9％増の2兆2,428億円となった。
- 営業利益は前期比41.3％減の1,001億円（利益率4.5％、前期8.9％）となった。
- 税引前当期利益は前期比29.1％減の1,206億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比66.9％減の450億円となった。
- 車載製品グループの売上高はトラクションモータシステム（E-Axle）等の増収で前期比24.4％増の5,197億円となる一方、営業利益は前期比9.4％減の708億円となった。
- 家電・商業・産業用製品グループの売上高は発電機事業の増収等で前期比16.2％増の9,140億円、機器装置は半導体検査装置等の増収や工作機械事業への参入で前期比37.5％増の2,965億円となった。
- 資産合計は2兆8,726億円で前年度比1,941億円増加し、親会社所有者帰属持分比率は47.2％（前期末48.2％）となった。
- 2023年1月25日から2024年1月24日の期間に5百万株及び350億円を上限とする自己株式取得が決議された。
- 当連結会計年度の設備投資総額は1,378億円だった。
沿革（有価証券報告書より）
- 1993年12月に閉鎖)を開設1976年４月米国セントポール市に米国日本電産㈱(現 ニデックアメリカ㈱)を設立1984年２月米国トリントン市にニデック・トリンコーポレーション(現 ニデックアメリカ㈱)を設立10月滋賀県愛知郡愛知川町(現 愛荘町)に滋賀工場(現 滋賀技術開発センター)を開設
- 1988年11月京都証券取引所並びに大阪証券取引所市場第二部に株式を上場1989年３月シンガポール日本電産㈱(現 ニデックシンガポール㈱)を設立 信濃特機㈱を買収1990年８月タイ日本電産㈱(現 ニデックエレクトロニクスタイランド㈱)を設立1992年２月中国に日本電産(大連)有限公司(現 ニデッ
- 2005年10月ベトナム日本電産会社(現 ニデックベトナム会社)を設立2006年２月中国に日本電産自動車モータ(浙江)有限公司(現 ニデック自動車モータ(浙江)有限公司)を設立12月フランス・Valeo S.A.のモータ＆アクチュエータ事業を買収し、Nidec Motors & Actuator
- 2011年12月マレーシアにNidec Precision Malaysia Sdn. Bhd.を設立2012年３月 カンボジアにSC Wado Component(Cambodia)Co., Ltd.(現 ニデックダイキャスティング(カンボジア)㈱)を設立４月日本電産シンポ㈱(現 ニデックドラ
- 2024年10月カナダ・Linear Transfer Automation Inc.及び関連会社２社を買収
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社、連結子会社342社、持分法適用関連会社４社を中心に構成）は、精密小型モータ、車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子・光学部品等の製造・販売を主な事業内容としています。当社は、IFRS会計基準に準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲についてもIFRS会計基準の定義に基づいています。セグメント区分に関しては、６つの報告対象セグメントにより構成されています。各セグメントの内容は次のとおりです。なお、このセグメント区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表」の連結財務諸表注記に掲げるセグメントをはじめ、本有価証券報告書の当連結会計年度に関するセグメントの区分と全て同一です。また、第２四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．セグメント情報」に記載のとおりです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100WRH7）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNGX）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0SZ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OA6Q）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針