決算データ · 試作 · 2025年12月期
大日光・エンジニアリング（6635）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大日光・エンジニアリングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 258億円 | — | -8億円 | — | 182億円 | 13.9% | 1,380人 |
| 2019年12月期 | 277億円 | — | 4億円 | — | 197億円 | 14.2% | 1,286人 |
| 2020年12月期 | 280億円 | — | 3億円 | — | 197億円 | 15.9% | 1,158人 |
| 2021年12月期 | 299億円 | 2億円 | -1億円 | 0.7% | 211億円 | 16.2% | 1,123人 |
| 2022年12月期 | 339億円 | 7億円 | 10億円 | 1.9% | 299億円 | 17.7% | 1,060人 |
| 2023年12月期 | 392億円 | 6億円 | 4億円 | 1.5% | 292億円 | 20.4% | 1,085人 |
| 2024年12月期 | 390億円 | 6億円 | 3億円 | 1.6% | 296億円 | 23.3% | 1,019人 |
| 2025年12月期 | 370億円 | 6億円 | 2億円 | 1.7% | 289億円 | 24.1% | 988人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 390億円 | 370億円 | −20 |
| 売上原価 | 348億円 | 331億円 | −17 |
| 売上総利益 | 42億円 | 39億円 | −3 |
| 販売費及び一般管理費 | 36億円 | 32億円 | −3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 6億円 | +0 |
| 経常利益 | 7億円 | 7億円 | +0 |
| 税引前利益 | 4億円 | 6億円 | +2 |
| 法人所得税 | 1億円 | 3億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 2億円 | −1 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 43億円 | 54億円 | +11 |
| 棚卸資産 | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 流動資産 | 237億円 | 232億円 | −5 |
| 有形固定資産 | 42億円 | 41億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 59億円 | 57億円 | −2 |
| 資産合計 | 296億円 | 289億円 | −7 |
| 社債及び借入金（流動） | 57億円 | 51億円 | −6 |
| 社債及び借入金（非流動） | 46億円 | 31億円 | −15 |
| 流動負債 | 166億円 | 171億円 | +6 |
| 非流動負債（固定負債） | 50億円 | 35億円 | −15 |
| 負債合計 | 215億円 | 206億円 | −9 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 44億円 | 45億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 80億円 | 82億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 17億円 | 26億円 | +8 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -9億円 | −2 |
| 減価償却費 | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -8億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員988人
提出会社246人
平均年齢43.3歳
平均勤続年数13.3年
平均年間給与478万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,724人、発行済株式は6,800,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | LEE WO INVESTMENT GROUP LIMITED(常任代理人 冨士靖史） | 19.5% |
| 2 | 有限会社欅 | 15.8% |
| 3 | INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券） | 5.0% |
| 4 | 山口 琢也 | 4.8% |
| 5 | 足利銀行 | 3.9% |
| 6 | 大日光・エンジニアリング従業員持株会 | 3.3% |
| 7 | 商工組合中央金庫 | 2.3% |
| 8 | レッドリーフ | 2.2% |
| 9 | 日本生命保険相互会社 | 1.9% |
| 10 | 栃木銀行 | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | -159.86円 | 22円 | 32% | — | — |
| 2019年12月期 | 70.07円 | 20円 | 153% | 13.6% | 4.7倍 |
| 2020年12月期 | 57.85円 | 15円 | 51% | 10.3% | 14.7倍 |
| 2021年12月期 | -16.76円 | 10円 | 56% | — | — |
| 2022年12月期 | 177.75円 | 12円 | 47% | 22.9% | 2.7倍 |
| 2023年12月期 | 51.87円 | 12円 | 292% | 6.2% | 9.1倍 |
| 2024年12月期 | 41.05円 | 12円 | 85% | 4.3% | 11.0倍 |
| 2025年12月期 | 31.45円 | 16円 | — | 3.0% | 15.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2013年12月にTROIS TAKAYA ELECTRONICS (THAILAND) CO.,LTD.の株式を50%取得し持分法適用関連会社とするとともに、2014年４月にはタイ子会社を設立いたしました。その後、2021年８月にはベトナム子会社を設立、
- 2022年11月には、中国無錫における無錫栄志電子有限公司の議決権58%を取得し子会社化いたしました。
- 2026年1月には、持分法適用関連会社であるTROIS TAKAYA ELECTRONICS (THAILAND) CO.,LTD.を子会社化することが決定しております。日本においては
- 2005年12月に人材派遣子会社を設立、2012年５月には事務機器等販売子会社を設立いたしました。更に、2019年２月には事業譲渡契約を締結のうえプリント基板製造子会社を設立、2020年５月には部品加工事業を行う株式会社ＮＣネットワークファクトリーの株式を60%取得し子会社化いたしました。当社の
- 1981年12月瀬尾工場完成。1983年８月株式会社大昌プレテツクに社名変更。本社を今市市（現日光市）瀬尾33番地５に移転。1985年２月根室工場建設に伴い、小ロット電子部品実装事業を目的として株式会社プレテックドウを設立。
- 1985年11月今市市（現日光市）根室上の原697番地１に根室工場を新設。1987年７月ＯＡ機器の販売部門を新設し販売を開始。
- 1988年10月株式会社プレテックドウに電子部品実装事業の小ロット部門を譲渡。1989年８月根室新工場（増設）が完成。1991年８月自動機による電子部品実装担当部門として株式会社プレテックロボテックサービスを設立。1993年４月ソフト開発及び電子部品実装を目的として、株式会社トロワ・エンジニアリ
- 2001年10月中国華南地区での生産拡大を目的として、中国深圳市にTROIS ENGINEERING PRETEC HONG KONGLTD.100％出資による子会社 NEW TROIS ELECTRONICS（SHENZHEN）LTD.（連結子会社）を設立。2002年４月2003年６月2003
- 2005年10月TROIS ELECTRONICS（WUXI）CO.,LTD.においてISO9001取得。
- 2005年12月熟練工の派遣及び電子部品加工製造の業務請負を目的として、株式会社大日光・エンジニアリング100％出資による子会社として株式会社匠（2006年１月に株式会社ボン・アティソンに社名変更）（連結子会社）を設立。2006年６月当社根室工場においてISO9001取得。2006年８月TROI
- 2010年10月株式会社大阪証券取引所（ＪＡＳＤＡＱ市場）、同取引所ヘラクレス市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、株式会社大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場。
- 2011年12月日光市轟に轟工場を新設。2012年５月 2013年６月2013年７月
- 2013年12月2014年４月 2019年２月 2020年５月 2020年５月 2020年７月
- 2020年12月2021年８月
- 2021年12月2022年５月
- 2022年11月事務機器販売等を目的として、株式会社大日光・エンジニアリング60%及び株式会社ボン・アティソン40％出資による子会社として株式会社大日光商事(連結子会社)を設立TROIS ELECTRONICS (VIETNAM) CO.,LTD.を清算。株式会社東京証券取引所と株式会社大阪証券
- 2023年12月2024年４月 中国よりベトナム向けに電子部品の輸出取引を開始するため、無錫栄志電子貿易有限公司を中国無錫市に設立。中国恵州孫会社であるHuizhou Trois Caihuang Electronics Co.,LTD.の生産を終了。 以上のうち当社の主力事業（電子部品実装）の
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と当社直接所有の国内子会社２社、当社が60％、国内子会社が40％所有する国内子会社１社、当社が60％所有する国内子会社１社また当該子会社が100％所有する海外孫会社１社、当社直接所有の海外子会社３社（香港、中国無錫市、タイ王国チョンブリ県）、当社が58％所有する海外子会社１社（中国無錫市）また当該子会社が100％所有する海外孫会社１社（中国無錫市）、タイ子会社が60％、国内子会社が40％所有する海外孫会社１社（ベトナム国ハノイ市）、当社が50％所有する海外持分法適用関連会社１社（タイ王国チョンブリ県）により構成されており、当社と海外子会社は電子機器メーカーを主要顧客として、車載機器、医療機器、産業機器、オフィス機器、社会生活機器、その他機器のカテゴリーに使用するプリント配線基板への電子部品実装と、実装したプリント配線基板も含めた機構組立の受託加工事業を主な事業としており、国内子会社は人材派遣業及び業務請負業、事務機器等販売業、プリント基板製造業、部品加工業を事業としております。当社グループの事業内容及び当社と海外子会社・国内子会社の上記事業に係る位置付けは以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XUDS）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIQC）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5ZW）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QIDG）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針