ワコムのセグメント · 試作 · 2026年3月期

ブランド製品事業

この事業は液晶ディスプレイに直接描画・文字入力ができるディスプレイ製品や、筆圧感知ペンによる繊細な描画ができるペンタブレットを扱う。当社のほかワコムヨーロッパやワコムチャイナなど各国・地域のグループ会社を通じて、グラフィックデザインや映像制作、教育・医療分野向けに展開する。

ディスプレイ
ペンタブレット
ビジネスソリューション向け製品

何をしている事業か

・ディスプレイ液晶ディスプレイ面に直接描画と文字入力ができるペンタブレット・ペンタブレット筆圧感知ができるペンにより繊細な描画等が可能なペンタブレット及び簡単な操作で使用できるペンタブレット＜使用用途＞コンピューターグラフィックを利用したグラフィックスデザイン、映画やアニメの制作、写真編集、工業デザイン及びイラストレーション、ホームページデザイン、オンライン教育及びテレワークでの利用等、ビジネスソリューション

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は327億円で、会社全体の29.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2021年3月期	567億円	—	—	—
2022年3月期	526億円	87億円	189億円	565人
2023年3月期	412億円	-40億円	194億円	561人
2024年3月期	338億円	-45億円	134億円	526人
2025年3月期	287億円	-29億円	114億円	451人
2026年3月期	327億円	20億円	133億円	331人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

ブランド製品事業については、創造性発揮のための最高体験をお客様にお届けするため、技術革新に取り組むとともに、顧客サービスの向上に努めました。
中期経営計画『Wacom Chapter ４』の戦略軸に沿った全社的な取り組みとしては、前期に実施したブランド製品事業の事業構造改革を確実なものとすべく、海外一部地域を日本からの直売モデルに変更するなど販売オペレーションの効率化を図りました。
セグメントの名称金額（百万円）前年同期比（％）ブランド製品事業17,660116.1テクノロジーソリューション事業42,29383.5合計59,95491.0（注）上記の金額には、製品仕入実績を含んでおります。
セグメントの名称金額（百万円）前年同期比（％）ブランド製品事業32,737113.9テクノロジーソリューション事業77,25788.9合計109,99595.1（注）最近２連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。

2025年3月期

ブランド製品事業については、創造性発揮のための最高体験をお客様にお届けするため、技術革新に取り組むとともに、顧客サービスの向上に努めました。
当連結会計年度では、主力のクリエイティブソリューションにおいて、ディスプレイ製品、ペンタブレット製品ともに売上高が前年同期を下回ったことから、ブランド製品事業全体としての売上高は、前年同期を下回りました。
ブランド製品事業においては、商品ポートフォリオの刷新を含む構造改革に取り組み、2024年４月には新しいユースケース「ポータブルクリエイティブ」を確立すべく「Wacom Movink（ワコムムービンク） 13」を、2025年２月には小型化と高精度に刷新したフラッグシップペンタブレット「Wacom Intuos Pro（ワコムインテュオスプロ）」を発表しました。
b. 経営成績当連結会計年度の業績は、売上高が115,680,799千円（前年同期比2.6％減）、営業利益は10,209,629千円（同44.7％増）、経常利益は10,394,303千円（同5.5％増）、また、特別損失において、主にブランド製品事業における事業構造改革の実施に伴い発生した特別退職金等の事業構造改善費用3,090,227千円（同432.9％増）を計上したことなどが影響し、親会社株主に帰属する当期純利益は5,224,744千円（同14.5％増）となりました。

2024年3月期

ブランド製品事業については、創造性発揮のための最高体験をお客様にお届けするため、技術革新に取り組むとともに、顧客サービスの向上に努めました。
当連結会計年度では、主力のクリエイティブソリューションにおいて、ディスプレイ製品、ペンタブレット製品ともに売上高が前年同期を下回ったことから、ブランド製品事業全体としての売上高は、前年同期を下回りました。
b. 経営成績当連結会計年度の業績は、売上高が118,794,737千円（前年同期比5.4％増）、営業利益は、7,058,013千円（同250.6％増）、また、営業外収益において為替差益2,857,092千円（同256.7％増）を計上したことなどが影響し、経常利益は9,852,727千円（同243.6％増）、さらに、特別損失において一部のサプライヤーと余剰部材の処理を目的として合意した和解金2,528,558千円及びブランド製品事業の固定資産に係る減損損失940,541千円を計上したことなどが影響し、親会社株主に帰属する当期純利益は4,561,615千円（同154.5％増）となりました。
セグメントの名称金額（千円）前年同期比（％）ブランド製品事業11,021,00144.5テクノロジーソリューション事業50,758,075103.5合計61,779,07683.7（注）上記の金額には、製品仕入実績を含んでおります。

2023年3月期

ブランド製品事業については、創造性発揮のための最高体験をお客様にお届けするため、技術革新に取り組むとともに、顧客サービスの向上に努めました。
当連結会計年度では、主力のクリエイティブソリューションにおいて、製品ポートフォリオ強化の一環としてプロ向けディスプレイ製品の新製品を2022年９月に発表したことなどにより、プロ向けディスプレイ製品の販売は伸ばしましたが、ディスプレイ製品、ペンタブレット製品ともに中低価格帯モデルの販売が減少したことなどから、ブランド製品事業全体としての売上高は、前年同期を下回りました。
b. 経営成績当連結会計年度における売上高は112,729,503千円（前年同期比3.6％増）となり、営業利益は、主に、ブランド製品事業における減収、セグメント事業間やブランド製品事業での製品カテゴリー別の売上高構成比率の変化、棚卸資産評価損等の計上に伴い、2,013,286千円（同84.5％減）、経常利益は2,867,878千円（同80.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,792,138千円（同83.6％減）となりました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2022年４月１日至 2023年３月31日）前年同期比（％）ブランド製品事業（千円）24,778,00285.2テクノロジーソリューション事業（千円）49,047,296135.7合計（千円）73,825,298113.2（注）上記の金額には、製品仕入実績を含んでおります。

2022年3月期

ブランド製品事業については、創造性発揮のための最高体験をお客様にお届けするため、技術革新に取り組むとともに、顧客サービスの向上に努めました。
当連結会計年度では、主力のクリエイティブソリューションにおいてプロ向けディスプレイ製品を中心に販売を伸ばしましたが、ペンタブレット製品の中価格帯モデルの販売が減少したことなどから、ブランド製品事業全体としての売上高は、前年同期を下回りました。
当社は、2020年３月期からブランド製品事業の一部製品ラインの主要生産工程を中国以外に移管するなどの対応を行い、一部対米輸出モデルにおいて米国税関国境取締局から、対中追加関税措置を適用されないことが認められました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2021年４月１日至 2022年３月31日）前年同期比（％）ブランド製品事業（千円）29,068,07490.3テクノロジーソリューション事業（千円）36,139,262105.0合計（千円）65,207,33697.9（注）上記の金額には、製品仕入実績を含んでおります。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。