決算データ · 試作 · 2025年9月期
ピクセラ（6731）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ピクセラの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 26億円 | — | -11億円 | — | 37億円 | 79.0% | 133人 |
| 2019年9月期 | 51億円 | — | -16億円 | — | 23億円 | 74.7% | 140人 |
| 2020年9月期 | 37億円 | — | -12億円 | — | 20億円 | 67.9% | 129人 |
| 2021年9月期 | 33億円 | -9億円 | -9億円 | -25.5% | 24億円 | 79.0% | 125人 |
| 2022年9月期 | 20億円 | -12億円 | -13億円 | -61.7% | 17億円 | 74.9% | 120人 |
| 2023年9月期 | 15億円 | -12億円 | -14億円 | -85.5% | 10億円 | 53.8% | 76人 |
| 2024年9月期 | 12億円 | -9億円 | -12億円 | -73.3% | 6億円 | 32.1% | 56人 |
| 2025年9月期 | 10億円 | -8億円 | -9億円 | -80.0% | 11億円 | 75.0% | 50人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 12億円 | 10億円 | −2 |
| 売上原価 | 9億円 | 7億円 | −2 |
| 売上総利益 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 11億円 | 11億円 | −0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -9億円 | -8億円 | +1 |
| 経常利益 | -9億円 | -8億円 | +0 |
| 税引前利益 | -12億円 | -9億円 | +4 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -12億円 | -9億円 | +4 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1億円 | 6億円 | +5 |
| 棚卸資産 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 流動資産 | 6億円 | 11億円 | +5 |
| 有形固定資産 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 資産合計 | 6億円 | 11億円 | +5 |
| 流動負債 | 4億円 | 2億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 1億円 | 0億円 | −0 |
| 負債合計 | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2億円 | 8億円 | +6 |
| 資本合計（純資産） | 2億円 | 9億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -10億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 8億円 | 15億円 | +7 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +0 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員50人
提出会社32人
平均年齢47歳
平均勤続年数17年
平均年間給与603万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は26,481人、発行済株式は102,415,276株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 楽天証券 | 2.6% |
| 2 | ＧＭＯクリック証券 | 1.2% |
| 3 | 三菱ＵＦＪeスマート証券 | 1.0% |
| 4 | 松井証券 | 0.9% |
| 5 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO | 0.9% |
| 6 | 全 泰淳 | 0.9% |
| 7 | 今川 弘典 | 0.8% |
| 8 | ＳＢＩ証券 | 0.7% |
| 9 | 日本証券金融 | 0.7% |
| 10 | 山下 博 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | -20.66円 | — | — | — | — |
| 2019年9月期 | -26.61円 | — | — | — | — |
| 2020年9月期 | -1,556.69円 | — | — | — | — |
| 2021年9月期 | -713.3円 | — | — | — | — |
| 2022年9月期 | -699.48円 | — | — | — | — |
| 2023年9月期 | -349.21円 | — | — | — | — |
| 2024年9月期 | -64.35円 | — | — | — | — |
| 2025年9月期 | -13.53円 | — | — | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1997年10月に株式会社ピクセラへ商号変更)、パソコン周辺機器に係るハードウエア製品、ソフトウエア製品の受託開発を開始
- 1990年10月初の自社開発製品としてMacintoshの周辺機器製品を発売
- 1997年10月当社製品の販売を行っていた株式会社ピクセラ(大阪府堺市、1990年８月設立)の営業の全部及び商号を譲受け、株式会社ピクセラに商号変更(同時に旧 株式会社ピクセラは株式会社エス・エス・ディに商号変更)首都圏における営業及び開発拠点として「新横浜事業所」(横浜市港北区)開設
- 2001年10月画像・動画編集ソフトウエアを「PIXELA ImageMixer」シリーズとして販売開始2002年１月パソコン向けテレビキャプチャーユニットを発売
- 2002年12月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場2003年４月新横浜事業所を横浜市港北区に移転（同区内）2003年９月地上波デジタルラジオ受信機の開発を発表本社を大阪市浪速区へ移転2004年３月米国のベンチャー企業UKOM社よりシリコンチューナー開発に関する知的財産権を含む研究開発事業を譲
- 2004年10月中国における販売拠点及び研究開発委託を目的とし、全額出資による現地法人「貝賽莱(上海)多媒体信息技術有限公司」を中国に設立2005年１月光触媒塗料の開発・販売を事業とする株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする2005年５月パソコン
- 2007年10月家電の自社ブランド「PRODIA」を立ち上げ
- 2007年12月地上デジタル液晶テレビを発売2009年３月連結子会社の株式会社シンセシスの全株式を譲渡2010年１月連結子会社の貝賽莱（上海）多媒体信息技術有限公司を清算 代表取締役が役員を兼任する会社が株式会社Rfstreamの株式の一部を取得したため、実質支配力基準により同社が連結子会社とな
- 2011年11月連結子会社の株式会社RfStreamの株式を追加取得し、完全子会社とする2013年４月南米エクアドル向けに液晶テレビを発売2014年３月屋外でフルセグ放送の受信ができるモバイルチューナーを発売2015年２月東京証券取引所市場第二部に指定替え2015年３月連結子会社の株式会社ピアレ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループの事業内容は下記の８つとなります。１. ウェルネス・ライフスタイル製品（ウェアラブル等）及び関連アプリ、クラウド、サブスクリプションの企画、開発、製造、委託製造、販売及び運用２. リワード／ポイント／決済／ロイヤルティ／Web3等のプラットフォームの企画、開発及び運営３. デジタル広告・マーケティング事業（広告企画・制作、配信・運用、広告代理・仲介、アドネットワーク、データ分析・効果測定／アトリビューション及びメディア運営）４. 暗号資産・NFT等のデジタルアセットの企画、開発、発行、販売、取得、保有、運用、流通、管理及び関連コンサルティング５. ブランドビジネス（自社／他社ブランドの企画、開発、運営・育成、ライセンス、共同企画・コラボレーション及びマーチャンダイジング）並びに商標権等の知的財産権の取得・管理６. D2C／EC／サブスクリプション事業及び国内外販売・代理店事業７. AI・データ活用、研究開発、コンサルティング、データ処理、保守・サポート８. デジタルAV機器・視聴／配信ソフト（TVチューナ、視聴アプリ等）の企画、開発、製造、販売及び保守 当社グループは、製品及びサービスの種類別に事業を展開しており、「AV関連事業」、「家電事業」の２つを報告セグメントの区分としております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100XCO8）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100V0YN）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SJRX）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PV52）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針