図解経済
セグメントピクセラ（6731）図解決算データセグメント
図解経済 › 会社図鑑 › ピクセラ（6731） › 決算データ › AV関連事業

ピクセラのセグメント · 試作 · 2025年9月期

AV関連事業

この事業はデジタルテレビチューナーやテレビキャプチャー機器、衛星放送対応のチューナー・ソフトウエアを扱う。当社と連結子会社の株式会社RfStreamが、テレビ視聴アプリ「Xit」シリーズやLTE対応の通信機器も含めて企画・開発・製造・販売を行っている。

  • デジタルテレビチューナー
  • 4K8K衛星放送対応機器
  • TVスタックソフトウエア
  • テレビ視聴アプリ「Xit」
  • LTE対応ルーター

何をしている事業か

デジタルテレビチューナー、Windows及びMac向けテレビキャプチャー、 地上デジタル液晶テレビ、地上デジタルチューナー、 地上デジタル放送対応TVスタックソフトウエア、地上デジタル放送受信モジュール、 新4K8K衛星放送対応液晶テレビ、新4K8K衛星放送対応チューナー、 新4K8K衛星放送対応TVスタックソフトウエア、 地上デジタル/新4K8K衛星放送対応ターンキーTVスタックソフトウエア(ライセンスサービス)、 キャプチャーＳＤＫ、ムーブエンジン、 テレビ視聴アプリケーション「Xit」シリーズ、 ホテル/病院等向けBizModeソフトウエア(月額課金サービス)、 サイネージ向けPipicoソフトウエア(月額課金サービス)、 USB接続LTEドングル、 LTE対応SIMフリーホームルーター、スマートリング、 スピーカー付きLEDランタン

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はピクセラが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
(連結子会社)株式会社RfStream(注)２、３AV関連事業大阪市西区100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2025年9月期の収益は5億円で、会社全体の50.5%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

ピクセラ・AV関連事業：収益と利益の推移ピクセラ・AV関連事業：収益と利益の推移収益2021/921億円2022/912億円2023/97億円2024/97億円2025/95億円利益2021/9—2022/9−3億円2023/9−3億円2024/9−0億円2025/9−2億円利益−2億円ピクセラ・AV関連事業：収益と利益の推移ピクセラ・AV関連事業：収益と利益の推移収益2021/921億円2022/912億円2023/97億円2024/97億円2025/95億円利益2021/9—2022/9−3億円2023/9−3億円2024/9−0億円2025/9−2億円利益−2億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年9月期21億円———
2022年9月期12億円-3億円—65人
2023年9月期7億円-3億円—27人
2024年9月期7億円-0億円—25人
2025年9月期5億円-2億円—24人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2025年9月期

  • AV関連事業においては、ウェルネスおよびヘルスケア分野における既存製品に対する保守・機能アップデート、および新規製品の開発に取り組んでおります。
  • これはAV関連事業においては、法人向けの他社ブランドの委託ビジネスの終息と減少によるものであり、より利益を得やすい自社製品への開発・販売を強化し選択と集中を進めている事による結果であります。
  • これはAV関連事業においては、受注実績と同様に、自社製品への開発・販売を強化し選択と集中を進め、売上よりも利益に重点を置いた営業活動を推し進めている事から、法人向けの他社ブランドの委託ビジネスが終了や減少したことによるものであります。

2024年9月期

  • AV関連事業においては、ウェルネス及びヘルスケア関連の新製品開発に本格的に取り組んでおり、ウェアラブルIoTデバイス、スマートリングをリリースしました。
  • AV関連事業においては、ソフトウエア資産の大部分が前連結会計年度において償却完了したこと、及び構造改革に伴い諸経費が大幅に減少したことによるものであります。

2023年9月期

  • また急激な物価上昇による家計や企業への影響で、AV、家電製品の民生機器需要の減退が重なり、AV関連事業、家電事業の売上高が減少となりました。
  • AV関連事業においては、ChatGPTに代表されるAI技術のAV関連事業への活用へ向けた研究の成果を順次リリース開始し、研究開発と並行して事業化に向けた取り組みを行い、一部のソリューションの実証実験を開始しました。
  • これは主に、AV関連事業におけるホームAV関連製品の売上高の減少によるものです。

2022年9月期

  • また、依然として世界的な半導体部品の供給不足、円安による原材料・物流コストの急激な上昇の影響を受け、急激な物価上昇による家計や企業への影響などが重なり、AV関連事業および家電事業は、売上高、利益とも大きく減少しました。
  • AV関連事業においては、新4K・8K放送開始を経て、4K関連製品を中心に開発・生産体制と販売体制のさらなる強化を見据えて、新規の大手家電メーカー向け4K衛星放送対応スマートテレビプラットフォームの開発、ベンチャー企業向けTVプラットフォームの開発・生産及び販売を実施いたしました。
  • これは主に、AV関連事業におけるホームAV関連製品・IoT関連製品の売上高の減少によるものです。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。