決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＢグループ（6775）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＢグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 34億円 | — | -2億円 | — | 27億円 | 61.5% | 136人 |
| 2019年3月期 | 29億円 | — | -3億円 | — | 22億円 | 62.4% | 143人 |
| 2020年3月期 | 31億円 | — | -3億円 | — | 20億円 | 64.6% | 145人 |
| 2021年3月期 | 25億円 | -5億円 | -4億円 | -18.7% | 16億円 | 51.7% | 150人 |
| 2022年3月期 | 24億円 | -3億円 | -2億円 | -11.6% | 16億円 | 51.2% | 138人 |
| 2023年3月期 | 24億円 | -3億円 | -3億円 | -11.1% | 17億円 | 53.8% | 134人 |
| 2024年3月期 | 23億円 | -2億円 | -2億円 | -9.6% | 16億円 | 50.8% | 130人 |
| 2025年3月期 | 23億円 | -2億円 | -2億円 | -8.6% | 16億円 | 38.7% | 125人 |
| 2026年3月期 | 25億円 | -1億円 | -2億円 | -3.3% | 14億円 | 34.8% | 118人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 23億円 | 25億円 | +1 |
| 売上原価 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 売上総利益 | 13億円 | 14億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 15億円 | 15億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 経常利益 | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 税引前利益 | -2億円 | -2億円 | −0 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -2億円 | -2億円 | −0 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 4億円 | +0 |
| 流動資産 | 12億円 | 11億円 | −0 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 4億円 | 3億円 | −2 |
| 資産合計 | 16億円 | 14億円 | −2 |
| 社債及び借入金（流動） | 3億円 | 2億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 流動負債 | 6億円 | 6億円 | −0 |
| 非流動負債（固定負債） | 3億円 | 3億円 | −0 |
| 負債合計 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 6億円 | 5億円 | −1 |
| 資本合計（純資産） | 6億円 | 5億円 | −1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | 0億円 | +3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2億円 | -1億円 | −3 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員118人
提出会社48人
平均年齢47.6歳
平均勤続年数15.8年
平均年間給与495万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,270人、発行済株式は13,996,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 村田 三郎 | 10.7% |
| 2 | ホスピタルネット | 5.9% |
| 3 | ビッグサンズ | 5.1% |
| 4 | 原 信夫 | 3.8% |
| 5 | 楽天証券 | 2.2% |
| 6 | SBI証券 | 1.9% |
| 7 | 久原 須美代 | 1.6% |
| 8 | 北浜IRファンド第３号投資事業有限責任組合 | 1.4% |
| 9 | 木村 敏数 | 1.4% |
| 10 | Ｊ．Ｐ．ＭＯＲＧＡＮ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ ＰＬＣ | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -23.86円 | — | — | -11.7% | — |
| 2019年3月期 | -36.28円 | — | — | -20.8% | — |
| 2020年3月期 | -30.31円 | — | — | -20.6% | — |
| 2021年3月期 | -46.78円 | — | — | -41.1% | — |
| 2022年3月期 | -21.85円 | — | — | -26.4% | — |
| 2023年3月期 | -22.94円 | — | — | -28.8% | — |
| 2024年3月期 | -17.89円 | — | — | -28.7% | — |
| 2025年3月期 | -14.15円 | — | — | -27.6% | — |
| 2026年3月期 | -14.03円 | — | — | -36.0% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1946年11月東京都港区に株式会社富士製作所を設立、高周波部品の製造を開始。1961年７月商号を株式会社スターに変更。
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場。
- 1973年12月本店所在地を群馬県高崎市に移転。1976年１月電子式金銭登録機（ＥＣＲ）の製造を開始。1976年４月商号をサン機電株式会社に変更。
- 1978年10月東和レジスター工業株式会社と合併。本店所在地を東京都千代田区に移転。商号を東和サン機電株式会社に変更。
- 1982年10月東和レジスター株式会社〔東京〕、東和レジスター株式会社〔大阪〕と合併し、製販を統合。
- 1987年10月埼玉県戸田市に戸田テクニカルセンターを開設。1989年３月本店所在地を東京都文京区に移転。1990年２月協デン株式会社（新潟東和メックス株式会社）の株式取得。1990年４月オーディオビジュアル事業に進出。
- 1990年10月商号を東和エスポ株式会社に変更。
- 1991年10月商号を東和メックス株式会社に変更。1993年５月香港に部品調達会社ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ（Ｈ．Ｋ．）ＬＴＤ.を設立。
- 1994年10月中国上海市に流通情報システム機器販売会社上海東和商用計算机有限公司を設立。
- 1998年11月中国中山市に流通情報システム機器製造会社東和商用精密電子（中山）有限公司を設立。
- 1999年10月新潟県阿賀野市に新潟物流センターを開設。2001年１月上海東和商用計算机有限公司を清算。2001年７月オーディオビジュアル事業を営業譲渡し、メカトロニクス事業に特化。2003年６月東和商用精密電子（中山）有限公司がＩＳＯ9001取得。2004年２月東和商用精密電子（中山）有限公司
- 2004年11月株式会社ニューロンの株式取得。2005年１月ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ ＥＵＲＯＰＥ Ｓ．Ａ．を設立。
- 2006年11月東和アイ株式会社（現・連結子会社 株式会社ＴＯＷＡ）を設立。2007年４月株式会社トレッド（現・連結子会社 トータルテクノ株式会社）を子会社化。
- 2007年11月新潟東和メックス株式会社を清算。
- 2007年12月ＴＯＷＡ ＧＬＯＢＡＬ ＴＥＣＨ ＣＯＲＰ.ＬＴＤ.を設立。2008年３月ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ（Ｈ．Ｋ．）ＬＴＤ.の株式及び、東和商用精密電子（中山）有限公司の出資をＴＯＷＡ ＧＬＯＢＡＬ ＴＥＣＨ ＣＯＲＰ.ＬＴＤ.に譲渡し、海外事業を統合。2008年７月株式会社ニューロンの全
- 2009年11月ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ ＥＵＲＯＰＥ Ｓ．Ａ．を清算。2010年８月株式会社オービカル関西を事業統合し株式会社オービカル（現・連結子会社）へと商号変更。
- 2010年10月株式会社ＴＯＷＡ西日本を発足。2011年６月東和商用精密電子（中山）有限公司の全出資金額を譲渡。
- 2011年10月商号を株式会社ＴＢグループに変更。2012年６月株式会社ＴＯＷＡ西日本を株式会社ＴＯＷＡに事業移管し経営統合。（株式会社ＴＯＷＡ西日本 2015年１月清算）2013年６月株式会社オービカルを株式会社オービカル中部に事業移管し、株式会社オービカル中部を株式会社オービカルへと商号変更
- 2015年10月総合メディアサプライ株式会社（現・連結子会社 株式会社Ｍビジュアル）を子会社化。2017年８月株式会社オービカルを当社及び株式会社Ｍビジュアルに事業移管。2019年４月直営ホテルＭＡＹＵＤＡＭＡ ＣＡＢＩＮを横浜市関内にオープン。2019年６月ＭＡＹＵＤＡＭＡ株式会社を設立。20
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社、連結子会社９社、関連会社１社で構成されており、ＬＥＤ表示機及びデジタルサイネージＬＥＤ照明部門の企画・販売を中心としたＬＥＤ＆ＥＣＯ事業と、ＰＯＳ／ＥＣＲ部門とＯＥＳ部門の開発・製造・販売及び有料放送サービス、医療・健康分野向け関連機器の販売を中心としたＳＡ機器事業を展開しております。各事業における当社及び子会社・関連会社の位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の２部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1）ＬＥＤ＆ＥＣＯ事業 当社が企画、開発を行い当社及び㈱ＴＯＷＡ、㈱Ｍビジュアル中日本が、国内の販売会社、販売代理店及び一般顧客へと個人店舗繁盛の為に全国ネットで販売しております。 (2）ＳＡ機器事業 国内向け製品はＬＥＤ＆ＥＣＯ事業と同様に当社が企画、開発を行い、当社及び㈱ＴＯＷＡが販売会社、販売代理店及び一般客へと個人店舗繁盛の為に全国ネットで販売しております。また、海外向け製品は当社より海外の販売代理店に販売しております。当社及びＭＡＹＵＤＡＭＡ㈱は、カプセル型宿泊施設向け製品の販売をしており、ＭＡＹＵＤＡＭＡ㈱は宿泊施設の運営を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YK9X）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W94H）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TXAZ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RAM8）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OMM5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針