決算データ · 試作 · 2026年3月期
マクセル（6810）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、マクセルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,482億円 | — | 71億円 | — | 1,682億円 | 71.9% | 4,045人 |
| 2019年3月期 | 1,506億円 | — | 53億円 | — | 1,994億円 | 61.7% | 5,263人 |
| 2020年3月期 | 1,450億円 | — | -105億円 | — | 1,789億円 | 50.6% | 5,108人 |
| 2021年3月期 | 1,391億円 | 38億円 | -94億円 | 2.7% | 1,768億円 | 45.9% | 4,555人 |
| 2022年3月期 | 1,382億円 | 93億円 | -37億円 | 6.8% | 1,775億円 | 45.9% | 4,180人 |
| 2023年3月期 | 1,328億円 | 56億円 | 52億円 | 4.2% | 1,682億円 | 49.2% | 4,111人 |
| 2024年3月期 | 1,291億円 | 81億円 | 75億円 | 6.3% | 1,711億円 | 54.9% | 3,956人 |
| 2025年3月期 | 1,298億円 | 93億円 | 41億円 | 7.2% | 1,645億円 | 55.5% | 3,797人 |
| 2026年3月期 | 1,294億円 | 79億円 | 83億円 | 6.1% | 1,805億円 | 48.2% | 3,765人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,298億円 | 1,294億円 | −4 |
| 売上原価 | 966億円 | 976億円 | +10 |
| 売上総利益 | 332億円 | 318億円 | −13 |
| 販売費及び一般管理費 | 239億円 | 239億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 93億円 | 79億円 | −14 |
| 経常利益 | 98億円 | 86億円 | −12 |
| 税引前利益 | 62億円 | 101億円 | +40 |
| 法人所得税 | 20億円 | 17億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 41億円 | 83億円 | +42 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 331億円 | 316億円 | −15 |
| 棚卸資産 | 192億円 | 201億円 | +10 |
| 流動資産 | 842億円 | 855億円 | +13 |
| 有形固定資産 | 550億円 | 609億円 | +59 |
| のれん | — | 62億円 | |
| 非流動資産（固定資産） | 803億円 | 950億円 | +147 |
| 資産合計 | 1,645億円 | 1,805億円 | +160 |
| 社債及び借入金（非流動） | 171億円 | 345億円 | +174 |
| 流動負債 | 444億円 | 465億円 | +21 |
| 非流動負債（固定負債） | 260億円 | 438億円 | +178 |
| 負債合計 | 703億円 | 903億円 | +199 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 849億円 | 778億円 | −71 |
| 資本合計（純資産） | 942億円 | 902億円 | −40 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 98億円 | 84億円 | −15 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -78億円 | 29億円 | +107 |
| 減価償却費 | 53億円 | 53億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -79億円 | -78億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -25億円 | -22億円 | +3 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エネルギー | 429億円 | +0.1% | — | 21億円 | 4.8% | 425億円 | 629人 |
| 機能性部材料 | 326億円 | +2.6% | — | 15億円 | 4.5% | 407億円 | 809人 |
| 光学・システム | 364億円 | +1.3% | — | 35億円 | 9.7% | 348億円 | 1,232人 |
| 価値共創事業 | 179億円 | −8.6% | — | 8億円 | 4.6% | 197億円 | 801人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エネルギー 光学・システム 機能性部材料 価値共創事業
従業員
連結従業員3,765人
提出会社1,286人
平均年齢44.61歳
平均勤続年数18.82年
平均年間給与770万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,006人、発行済株式は46,956,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（注）１ | 15.6% |
| 2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 10.7% |
| 3 | 日本カストディ銀行（注）１ | 6.9% |
| 4 | 日亜化学工業 | 5.4% |
| 5 | 日本ゼオン | 3.6% |
| 6 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 2.6% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 2.5% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 2.2% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.6% |
| 10 | iShares Core MSCI EAFE ETF | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 134.88円 | 44円 | 66% | 6.0% | 15.4倍 |
| 2019年3月期 | 100.51円 | 36円 | 49% | 4.3% | 15.6倍 |
| 2020年3月期 | -205.23円 | 268円 | — | -9.8% | — |
| 2021年3月期 | -189.51円 | — | — | -10.9% | — |
| 2022年3月期 | -73.98円 | 40円 | — | -4.5% | — |
| 2023年3月期 | 109.33円 | 40円 | 23% | 6.3% | 14.1倍 |
| 2024年3月期 | 164.59円 | 50円 | 36% | 8.5% | 9.7倍 |
| 2025年3月期 | 93.12円 | 50円 | 26% | 4.4% | 19.6倍 |
| 2026年3月期 | 202.03円 | 50円 | 35% | 9.3% | 10.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2010年10月にMaxell Europe Ltd.の支店化）
- 1977年11月東京・大阪証券取引所株式市場第二部に上場1980年５月Maxell (U.K.) Ltd.(子会社)を設立(1994年４月にMaxell Europe Ltd.に商号変更)1980年９月東京・大阪証券取引所株式市場第一部に上場1985年５月マクセル精器㈱の八尾工場がマクセル北陸精
- 1987年12月Maxell Asia, Ltd.(子会社)を設立(2013年１月にHitachi Maxell Global Ltd.に商号変更。2017年９月にMaxell Asia, Ltd.に商号変更)1989年４月㈱東伸精工に資本参加して子会社化1989年５月Maxell Electr
- 1993年12月Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.(子会社)を設立1995年７月㈱マクセル東京と㈱マクセル大阪が合併し、商号を㈱マクセル商事に変更1996年６月Wuxi Hitachi Maxell Co., Ltd.(子会社)を設立(2017年９月にWuxi M
- 1997年10月Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.(子会社)を設立1998年４月Maxell Taiwan, Ltd.(子会社)を設立
- 1999年10月㈱長野光学研究所を全株式取得により子会社化2000年４月Maxell Latin America, S.A.(関連会社)を設立2006年１月㈱東伸精工の子会社Tohshin Precision (Malaysia) Sdn. Bhd.とMaxell Electronics (Ma
- 2009年10月マクセル北陸精器㈱を吸収合併2010年３月㈱日立製作所による株式公開買付けと株式交換により同社の完全子会社となることに伴い、東京・大阪証券取引所株式市場における株式の上場廃止2010年４月㈱日立製作所が当社を完全子会社化2011年２月宇部興産㈱(現 UBE㈱)と合弁で、宇部マクセ
- 2017年10月にマクセル情映テック㈱に商号変更。2020年４月にマクセルシステムテック㈱との吸収合併に伴い、マクセルフロンティア㈱に商号変更)及びHitachi Digital Products China Co., Ltd.(2018年１月にMaxell Digital Products C
- 2021年10月に当社との吸収合併に伴い消滅)を設立2017年５月マクセルシステムテック㈱(2020年４月にマクセル情映テック㈱との吸収合併に伴い消滅)を株式取得により子会社化
- 2017年10月グループ経営統括部門及び不動産管理部門が営む事業を除くすべての事業を分割承継会社であるマクセル㈱に承継。また日立マクセル㈱からマクセルホールディングス㈱に商号変更、本店所在地を大阪府茨木市から京都府乙訓郡大山崎町に移転し、持株会社体制に移行2018年６月㈱GSユアサの産業電池電源
- 2018年10月㈱泉精器製作所(2019年４月にマクセルイズミ㈱に商号変更)を株式取得により子会社化、これに伴い同社子会社GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD.、他１社を子会社化
- 2018年12月宇部興産㈱(現 UBE㈱)と合弁で、宇部マクセル京都㈱(子会社)を設立2019年１月クレハエラストマー㈱(
- 2019年10月にマクセルクレハ㈱に商号変更)を株式取得により子会社化2020年４月マクセル情映テック㈱を存続会社、マクセルシステムテック㈱を消滅会社とする吸収合併に伴い、マクセル情映テック㈱は、マクセルフロンティア㈱に商号変更2021年９月マクセル㈱がマクセルスマートコミュニケーションズ㈱を吸
- 2021年10月マクセル㈱を吸収合併し、持株会社体制を解消。またマクセルホールディングス㈱からマクセル㈱に商号変更2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、市場第一部からプライム市場に移行2023年４月㈱デンキョーグループホールディングスとの資本業務提携契約及び同社の子会社である㈱電
- 1947年11月７日となっております。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。なお、当連結会計年度よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。上記に伴い、報告セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更しております。当社グループのセグメント別の主要製品及び主要な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。 (エネルギー)耐熱コイン形リチウム電池、コイン形リチウム電池、円筒形リチウム電池、酸化銀電池、乾電池などの一次電池、角形リチウムイオン電池、コイン形リチウム二次電池、全固体電池などの二次電池、リチウムイオン電池用電極、充電器・組電池、電極応用製品の製造販売を行っております。また、太陽光発電による売電事業を行っております。なお、角形リチウムイオン電池は2025年５月に生産終了しており、今後二次電池については全固体電池に注力していく予定です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJH7）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4AH）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOMZ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0KF）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ4S）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針