リオンのセグメント · 試作 · 2026年3月期

医療機器事業

この事業は補聴器と医用検査機器を扱う。個人向けの補聴器や難聴者訓練用機器に加え、耳鼻咽喉科などの医療機関向けにオージオメータや聴力検査室などの検査機器を製造・販売している。

何をしている事業か

[補聴器] 補聴器、難聴者訓練用機器等 [医用検査機器] オージオメータ、聴力検査室等

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はリオンが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
東日本リオン㈱(注)４	医療機器事業	埼玉県さいたま市浦和区	100%
東海リオン㈱	医療機器事業	愛知県名古屋市中区	90%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

2026年3月期の収益は128億円で、会社全体の44.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

［医療機器事業］補聴器では、継続する物価高騰により個人消費の抑制などの影響がみられたものの、当期に発売した新製品のリオネットプラスが販売に貢献したことなどにより、前連結会計年度と比較して増収となりました。
これらの結果、医療機器事業全体では増収増益となりました。
医療機器事業につきましては、補聴器において、市場のニーズに対応した新製品の投入を継続するほか、耳鼻咽喉科との連携をより一層強化していくことで売上高の拡大を見込んでおります。

［医療機器事業］補聴器では、リオネット２シリーズを中心に拡販に努めましたが、継続する物価高騰による個人消費の落ち込みなどにより、来店者数が好調に推移していた前連結会計年度と比べて減収となりました。
これらの結果、医療機器事業全体では減収減益となりました。
医療機器事業では、補聴器において、耳鼻咽喉科との連携をより強化して難聴の方へ当社製品を広く周知していくことに加えて、お客様のニーズに応える新製品を投入することにより売上高の拡大を図ります。

［医療機器事業］補聴器では、オーダーメイド補聴器の新製品「リオネット２」を中心とした高付加価値製品の販売が貢献したほか、社会活動の回復により来店客数が好調に推移したことで増収となりました。
医用検査機器では、顧客である耳鼻咽喉科などの医療機関において設備投資が回復傾向にあり、オージオメータや聴力検査室などの販売が好調に推移したことなどにより前連結会計年度の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。
医療機器事業では、補聴器において、耳鼻科との連携をより強化して難聴の方へ当社製品を広く周知していくことに加えて、新製品投入によりラインナップを充実させることで売上高の拡大を図るほか、医用検査機器においては、国内市場における耳鼻科を中心とした医療機関の設備投資需要を着実に販売へつなげてまいります。

［医療機器事業］補聴器では、新型コロナウイルス感染症が拡大した期間においては補聴器販売店への来店者数が伸び悩みましたが、感染拡大の鎮静化に伴う日常生活の回復により、全体としては来店者数が緩やかな回復基調にあったため、増収となりました。
医用検査機器では、顧客である耳鼻科などの医療機関において、設備投資が回復傾向にあったほか、健診市場向けのオージオメータや大型の聴力検査室の販売が好調に推移したことなどにより、前連結会計年度の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。
・売上高 300億円（2023年３月期実績 238億円）・売上高営業利益率 15％（2023年３月期実績 11.9％）・自己資本当期純利益率（ＲОＥ） 10％（2023年３月期実績 6.9％）これらの達成に向けた施策として、医療機器事業では、補聴器において、新製品投入によるラインナップの充実に加え、耳鼻科との連携をより強化して難聴の方へ当社製品を広く周知していくことで売上高の拡大を図るほか、医用検査機器においては、国内市場における耳鼻科を中心とした医療機関の設備投資需要を着実に販売へつなげてまいります。

［医療機器事業］個人消費者を顧客とする補聴器では、新型コロナウイルス感染症の拡大により人流が減少した期間においては補聴器販売店への来店者数が伸び悩んだものの、感染拡大が収束した期間においては人流が戻り来店者数・販売ともに回復したため、前連結会計年度の売上高を上回りました。
また、医用検査機器では、健診市場において前連結会計年度は受診者数の減少により医療機関の経営環境が悪化し設備投資の先送りが見られましたが、当連結会計年度はその反動による需要がオージオメータの堅調な販売につながったことなどにより、前連結会計年度の売上高を上回り、医療機器事業全体では増収増益となりました。
これらの達成に向けた施策として、医療機器事業では、補聴器において、新製品投入によるラインナップの充実に加え、耳鼻科との連携をより強化して難聴の方へ当社製品を広く周知していくことで売上高の拡大を図るほか、医用検査機器においては、国内市場における耳鼻科を中心とした医療機関の設備投資需要を着実に販売へつなげてまいります。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。