図解経済
セグメントリオン(6823)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑リオン(6823)決算データ › 環境機器事業

リオンのセグメント · 試作 · 2026年3月期

環境機器事業

この事業は音響・振動計測器を扱う。建設現場や官公庁などの顧客向けに騒音計や振動計、地震計、周波数分析器を製造・販売しており、ノルウェーの子会社Norsonic ASを通じて海外展開も行っている。

  • 騒音計
  • 振動計
  • 地震計
  • 周波数分析器

何をしている事業か

[音響・振動計測器] 騒音計、振動計、 地震計、周波数分析器等

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はリオンが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
Norsonic AS環境機器事業ノルウェー100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は60億円で、会社全体の21.2%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

リオン・環境機器事業:収益と利益の推移リオン・環境機器事業:収益と利益の推移収益2021/342億円2022/347億円2023/351億円2024/354億円2025/358億円2026/360億円利益2021/32022/36億円2023/33億円2024/31億円2025/32億円2026/37億円利益7億円リオン・環境機器事業:収益と利益の推移リオン・環境機器事業:収益と利益の推移収益2021/342億円2022/347億円2023/351億円2024/354億円2025/358億円2026/360億円利益2021/32022/36億円2023/33億円2024/31億円2025/32億円2026/37億円利益7億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期42億円
2022年3月期47億円6億円51億円149人
2023年3月期51億円3億円69億円177人
2024年3月期54億円1億円75億円198人
2025年3月期58億円2億円71億円192人
2026年3月期60億円7億円73億円170人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • [環境機器事業]国内市場において、騒音計や前連結会計年度に発売した新製品の振動計等の機器更新需要により販売が増加したことに加えて、インフラ関連の設備投資需要が継続していることにより地震計や航空機騒音監視関係の更新案件が増加しました。
  • 環境機器事業につきましては、地震計及び環境騒音監視装置の機器更新案件を確実に販売につなげるほか、新製品を市場に投入することで売上高の拡大を見込んでおります。

2025年3月期

  • [環境機器事業]国内市場においては騒音計及び振動計の新製品を発売したことによる機器更新需要が継続していることから販売が好調に推移しました。
  • 環境機器事業では、騒音計や当連結会計年度に発売した新製品を含めた振動計の拡販に注力するほか、地震計の機器更新案件を確実に販売につなげてまいります。

2024年3月期

  • [環境機器事業]国内市場は官公庁をはじめとした顧客において、物価高騰等の影響に伴い設備投資を控える姿勢が見られたことなどにより低調に推移しました。
  • 環境機器事業では、新製品を市場へ投入し拡販に努めるほか、アジアや欧州等の海外市場における販売の強化を図ってまいります。

2023年3月期

  • 利益面についても、部材価格の高騰や環境機器事業における期間費用の増加などがあったものの、営業利益・経常利益は、いずれも前連結会計年度に次ぐ過去2番目の水準となりました。
  • [環境機器事業]国内市場においては、工事現場等で使用される騒音計や振動計の販売が好調であった前連結会計年度に及ばなかったものの、海外市場における販売が好調に推移したほか、Norsonic ASの買収により、売上高は前連結会計年度を上回りました。
  • 環境機器事業では、新製品を市場へ投入し拡販に努めるほか、東南アジアや欧州等の海外市場における販売の強化を図ってまいります。

2022年3月期

  • [環境機器事業]都市部を中心とした建設需要が引き続き活況であることから、工事現場等で使用される騒音計や振動計の販売が堅調に推移しました。
  • 環境機器事業では、官公庁の防災関連の予算案件による地震計の需要に加え、都市部における活況な建設工事等に伴う騒音計及び振動計の需要により収益を確保しつつ、中国、東南アジア、欧州など海外市場における営業活動の強化を図ってまいります。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。