決算データ · 試作 · 2025年9月期
ＯＢＡＲＡ ＧＲＯＵＰ（6877）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＯＢＡＲＡ ＧＲＯＵＰの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 512億円 | — | 82億円 | — | 738億円 | 65.0% | 1,769人 |
| 2019年9月期 | 517億円 | — | 75億円 | — | 731億円 | 68.4% | 1,793人 |
| 2020年9月期 | 442億円 | — | 51億円 | — | 723億円 | 69.6% | 1,761人 |
| 2021年9月期 | 455億円 | 73億円 | 60億円 | 16.1% | 784億円 | 69.0% | 1,704人 |
| 2022年9月期 | 503億円 | 85億円 | 62億円 | 16.9% | 924億円 | 68.9% | 1,689人 |
| 2023年9月期 | 552億円 | 90億円 | 72億円 | 16.3% | 946億円 | 78.2% | 1,729人 |
| 2024年9月期 | 564億円 | 92億円 | 67億円 | 16.3% | 1,008億円 | 73.1% | 1,711人 |
| 2025年9月期 | 617億円 | 97億円 | 68億円 | 15.7% | 1,038億円 | 71.8% | 1,926人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 564億円 | 617億円 | +53 |
| 売上原価 | 385億円 | 413億円 | +29 |
| 売上総利益 | 179億円 | 204億円 | +24 |
| 販売費及び一般管理費 | 87億円 | 107億円 | +19 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 92億円 | 97億円 | +5 |
| 経常利益 | 98億円 | 102億円 | +4 |
| 税引前利益 | 98億円 | 101億円 | +3 |
| 法人所得税 | 31億円 | 34億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 67億円 | 68億円 | +0 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 423億円 | 261億円 | −162 |
| 棚卸資産 | 73億円 | 106億円 | +33 |
| 流動資産 | 798億円 | 692億円 | −106 |
| 有形固定資産 | 172億円 | 228億円 | +55 |
| のれん | — | 39億円 | |
| 非流動資産（固定資産） | 210億円 | 346億円 | +136 |
| 資産合計 | 1,008億円 | 1,038億円 | +30 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 流動負債 | 157億円 | 168億円 | +12 |
| 非流動負債（固定負債） | 114億円 | 123億円 | +10 |
| 負債合計 | 270億円 | 292億円 | +21 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 643億円 | 642億円 | −1 |
| 資本合計（純資産） | 738億円 | 747億円 | +9 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 84億円 | 51億円 | −32 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18億円 | -61億円 | −43 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -31億円 | -35億円 | −4 |
| 配当金の支払額 | -26億円 | -24億円 | +2 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 溶接機器関連事業 | 340億円 | +2.8% | — | 54億円 | 16.0% | 453億円 | 1,123人 |
| 平面研磨装置関連事業 | 229億円 | −1.6% | — | 42億円 | 18.4% | 371億円 | 579人 |
| 電気機器関連事業 | 48億円 | — | — | 4億円 | 7.6% | 130億円 | 202人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：溶接機器関連事業 平面研磨装置関連事業 電気機器関連事業
従業員
連結従業員1,926人
提出会社22人
平均年齢53.3歳
平均勤続年数19.3年
平均年間給与816万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,849人、発行済株式は20,869,380株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社馬込興産 | 24.1% |
| 2 | 小原 康嗣 | 16.7% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.3% |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 385632 | 8.8% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.7% |
| 6 | BNYMSANV RE BNYMIL RE WS ZENNOR JAPAN EQUITY INCOME FUND | 2.2% |
| 7 | JPMCB USA RESIDENTS PENSION JASDEC LEND 385051 | 2.2% |
| 8 | 小原 範子 | 2.0% |
| 9 | 吉田 史子 | 1.4% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 448.77円 | 110円 | 75% | 17.9% | 12.2倍 |
| 2019年9月期 | 414.17円 | 110円 | 66% | 15.3% | 8.8倍 |
| 2020年9月期 | 288.28円 | 110円 | 46% | 10.2% | 12.2倍 |
| 2021年9月期 | 365.69円 | 110円 | 32% | 11.5% | 10.6倍 |
| 2022年9月期 | 393.2円 | 130円 | 48% | 10.5% | 8.1倍 |
| 2023年9月期 | 449.27円 | 150円 | 19% | 10.5% | 8.5倍 |
| 2024年9月期 | 389.75円 | 150円 | 37% | 9.1% | 10.3倍 |
| 2025年9月期 | 424.9円 | 150円 | 34% | 9.1% | 10.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1958年12月小原金属工業㈱を東京都中央区日本橋両国22番地に設立し、抵抗溶接用電極の製造販売を開始。1961年５月本社を東京都中央区日本橋より東京都港区芝浜松町４丁目２番地（現 港区芝大門）に移転。
- 1966年11月可搬式溶接ガン(PSWガン)の製造販売を開始。1969年２月本社社屋を東京都大田区西六郷に新築、本社を移転。1971年３月神奈川県綾瀬市に相模工場を新設。1971年５月米国スピードファムと遊離砥粒による高速平面研削機製造(現在 半導体・ディスク産業向け研磨装置の製造販売)を目的と
- 1979年12月アーク溶接用トーチ（ミグガン）の製造販売を開始。1987年８月米国ハーキュリー社から工場を購入し、溶接機器の製造販売拠点としてHERCULES DIVISION支店（現 連結子会社）を開設。1987年９月韓国の溶接機器の製造販売拠点としてOBARA KOREA CORP.(現 連
- 1988年10月米国ケンタッキー州に溶接機器の製造販売拠点としてCINCINNATI PLANT支店（現 連結子会社）を開設。1990年１月マレーシアの溶接機器の販売拠点としてOBARA(MALAYSIA)SDN.BHD.(現 連結子会社)を設立(100％出資)。1994年５月本社を東京都大田区
- 1994年12月中国の溶接機器の製造販売拠点としてOBARA (NANJING) MACHINERY & ELECTRIC CO.,LTD.(現 連結子会社)を設立(100％出資)。
- 1996年10月溶接機器の米国２支店をOBARA CORP. USA(現 連結子会社)として現地法人化(100％出資)。
- 1996年10月タイに溶接機器の製造販売拠点としてOBARA(THAILAND)CO., LTD.(現 連結子会社)を設立(49％出資、現在91.5％)。1998年６月日本証券業協会に店頭登録銘柄として株式公開。1999年９月洋光産業㈱(現 連結子会社)の株式(100％)を取得。2000年５月イ
- 2002年10月OBARA CORP. USA(現 連結子会社)メキシコ支店をOBARA MEXICO, S. DE R. L. DE C. V.(現 連結子会社)として現地法人化(100％出資)。 年月概要2006年３月溶接機器のインド支店をOBARA INDIA PVT LTD.(現 連結子
- 2011年10月社名 OBARA㈱をOBARA GROUP㈱に変更。
- 2011年10月持株会社（当社）と事業会社（OBARA㈱）に分社。
- 2011年10月本社を神奈川県綾瀬市より神奈川県大和市に移転。2013年６月中国南京市に中国市場向け研磨装置の製造販売拠点としてSPEEDFAM MECHATRONICS (NANJING)LTD.(現 連結子会社)を設立(100％出資)。2014年４月イタリアに研磨装置の製造販売拠点としてME
- 2014年10月ブラジルに溶接機器の販売拠点としてOBARA TECNOLOGIAS E PRODUTOS DE SOLDAGEM LTDA.(現 連結子会社)を設立(100%出資)。2015年４月溶接機器のフランス支店をOBARA SAS(現 連結子会社)として現地法人化(100%出資)。
- 2015年12月OBARA KOREA CORP.の株式(50％)を追加取得し、完全子会社化。
- 2015年12月韓国に溶接機器の製造販売拠点としてA ONE TECH CO., LTD.(現 連結子会社)の株式(100%)を取得。
- 2016年10月溶接機器のイギリス支店をOBARA CORP. LTD.(現 連結子会社)として現地法人化(100％出資)。
- 2016年12月溶接機器のチェコ支店をOBARA s.r.o.(現 連結子会社)として現地法人化(100％出資)。2018年１月㈱プレテック(現 連結子会社)の株式(99.6％)を取得。2018年７月韓国に研磨装置の消耗品の製造販売拠点としてONSE INC.(現 連結子会社)の株式(100％)
- 2024年12月電気機器の製造販売拠点として㈱NSSK-QQの株式(100%)を取得。エナジーコンポーネンツホールディングス㈱へ商号変更。2025年３月エナジーコンポーネンツホールディングス㈱と㈱日本エナジーコンポーネンツは㈱日本エナジーコンポーネンツ(注) (現 連結子会社)を存続会社とし吸収
- 2025年10月１日付で、OBARAエナジーコンポーネンツ㈱に商号変更しました。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社30社及び関連会社１社で構成されており、溶接機器関連事業、平面研磨装置関連事業及び電気機器関連事業を主な内容として展開しております。当社グループにおける主な事業内容とグループを構成している各社の当該事業における位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。事業区分はセグメント情報の区分と同一の区分であります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100XB5N）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100UYOP）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SHBX）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PT63）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針