決算データ · 試作 · 2026年3月期
山一電機（6941）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、山一電機の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 303億円 | — | 34億円 | — | 304億円 | 72.4% | 1,502人 |
| 2019年3月期 | 264億円 | — | 23億円 | — | 293億円 | 75.2% | 1,711人 |
| 2020年3月期 | 270億円 | — | 27億円 | — | 319億円 | 72.3% | 1,767人 |
| 2021年3月期 | 277億円 | 32億円 | 26億円 | 11.5% | 355億円 | 71.5% | 1,814人 |
| 2022年3月期 | 396億円 | 84億円 | 68億円 | 21.2% | 454億円 | 69.8% | 1,920人 |
| 2023年3月期 | 470億円 | 91億円 | 72億円 | 19.4% | 504億円 | 72.9% | 2,151人 |
| 2024年3月期 | 364億円 | 29億円 | 21億円 | 8.0% | 511億円 | 74.6% | 2,123人 |
| 2025年3月期 | 453億円 | 82億円 | 52億円 | 18.2% | 534億円 | 74.0% | 2,061人 |
| 2026年3月期 | 527億円 | 116億円 | 91億円 | 21.9% | 633億円 | 73.6% | 2,060人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 453億円 | 527億円 | +74 |
| 売上原価 | 278億円 | 313億円 | +35 |
| 売上総利益 | 175億円 | 214億円 | +39 |
| 販売費及び一般管理費 | 93億円 | 99億円 | +6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 82億円 | 116億円 | +33 |
| 経常利益 | 77億円 | 121億円 | +44 |
| 税引前利益 | 74億円 | 120億円 | +47 |
| 法人所得税 | 21億円 | 29億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 52億円 | 91億円 | +38 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 130億円 | 178億円 | +48 |
| 棚卸資産 | 35億円 | 46億円 | +10 |
| 流動資産 | 321億円 | 405億円 | +84 |
| 有形固定資産 | 185億円 | 192億円 | +7 |
| 非流動資産（固定資産） | 213億円 | 228億円 | +15 |
| 資産合計 | 534億円 | 633億円 | +99 |
| 社債及び借入金（流動） | 32億円 | 28億円 | −4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4億円 | 0億円 | −3 |
| 流動負債 | 104億円 | 133億円 | +28 |
| 非流動負債（固定負債） | 33億円 | 33億円 | +0 |
| 負債合計 | 137億円 | 166億円 | +28 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 367億円 | 424億円 | +57 |
| 資本合計（純資産） | 397億円 | 467億円 | +70 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 90億円 | 101億円 | +10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -55億円 | -27億円 | +28 |
| 減価償却費 | 32億円 | 33億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -29億円 | -26億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -10億円 | -17億円 | −7 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| テストソリューション事業 | 264億円 | +5.2% | — | 70億円 | 26.5% | 56億円 | 1,210人 |
| コネクタソリューション事業 | 247億円 | +30.6% | — | 44億円 | 17.8% | 73億円 | 716人 |
| 光関連事業 | 15億円 | +23.4% | — | 2億円 | 13.7% | 3億円 | 60人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：テストソリューション事業 コネクタソリューション事業 光関連事業
従業員
連結従業員2,060人
提出会社398人
平均年齢43.9歳
平均勤続年数17.1年
平均年間給与787万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,409人、発行済株式は21,829,775株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 | 14.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行 | 12.1% |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 3.4% |
| 4 | BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS | 2.7% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 | 2.6% |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.3% |
| 7 | ＪＰモルガン証券 | 2.0% |
| 8 | 山一電機従業員持株会 | 1.8% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.4% |
| 10 | 野村證券 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 151.22円 | 35円 | 37% | 16.7% | 12.6倍 |
| 2019年3月期 | 105.37円 | 32円 | 38% | 10.6% | 10.3倍 |
| 2020年3月期 | 123.06円 | 38円 | 40% | 11.8% | 11.3倍 |
| 2021年3月期 | 121.09円 | 37円 | 43% | 10.7% | 12.4倍 |
| 2022年3月期 | 319.24円 | 96円 | 44% | 23.7% | 5.9倍 |
| 2023年3月期 | 346.07円 | 104円 | 36% | 21.1% | 5.7倍 |
| 2024年3月期 | 100.43円 | 31円 | 19% | 5.5% | 24.8倍 |
| 2025年3月期 | 259.47円 | 89円 | 41% | 13.5% | 8.0倍 |
| 2026年3月期 | 492.25円 | 148円 | 42% | 21.1% | 15.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1956年11月東京都品川区大井立会町に山一電機工業㈱を設立、真空管用ソケットの製造販売を開始。1974年２月東京都品川区東大井（旧住居表示 大井立会町）から大田区山王へ本社を移転。1979年１月山中一孝が代表取締役社長に就任。
- 1982年12月東京都大田区千鳥に本社を移転。
- 1985年11月ヤマイチエレクトロニクスINC.（現 ヤマイチエレクトロニクスU.S.A.,INC.）（米国）の全株式を取得。
- 1986年12月千葉県佐倉市に生産技術センターとして佐倉事業所を開設。1987年４月韓国に亜洲山一電機工業㈱を設立。
- 1988年12月日本証券業協会に登録、株式を店頭公開。1989年６月ヤムコエレクトロニクス（シンガポール）PTE LTD（現 ヤマイチエレクトロニクスシンガポール PTE LTD）の全株式を取得。
- 1989年12月東京都大田区中馬込に本社を移転。1990年３月コネクタサービスGmbH（現 ヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドGmbH）（ドイツ）の経営権を取得。1991年１月商号を山一電機㈱に変更。1993年４月ファインモールド㈱（東京都大田区）を合併。1993年６月香港に山一電機（香港
- 1998年11月国際環境マネージメントシステム規格「ISO 14001」認証を取得。2000年３月東京証券取引所市場第二部に上場。2001年３月東京証券取引所市場第一部に上場。
- 2001年12月千葉県佐倉市に佐倉新工場を建設。2002年４月光伸光学工業㈱（神奈川県秦野市）の全株式を取得。2003年６月古賀慎一郎が代表取締役社長に就任。2004年４月東日本山一電機㈱（千葉県佐倉市）を合併。
- 2005年10月ドイツフランクフルト・オーダー市にヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドマニュファクチャリングGmbHを設立。2007年３月テストソリューションサービセスINC.（フィリピン）の全株式を取得。2008年４月織田俊司が代表取締役社長に就任。2011年６月中国上海市に山一電子（上海
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び関係会社）は、当社（山一電機株式会社）及び子会社15社により構成されており、半導体検査工程に使用されるＩＣ（集積回路）ソケット製品や電子・電気機器向けコネクタ製品等の機構部品の製造販売を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 １．テストソリューション事業主要な製品は、バーンインソケット、テストソケット及び半導体テスト関連サービスであります。当社が製造販売するほか、主に海外子会社プライコンマイクロエレクトロニクスINC.及び亜洲山一電機工業㈱が製造しており、海外子会社ヤマイチエレクトロニクスU.S.A.,INC.、ヤマイチエレクトロニクスシンガポールPTE LTD、ヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドGmbH、亜洲山一電機工業㈱、山一電機（香港）有限公司、山一電子（上海）有限公司及びテストソリューションサービセスINC.が販売しております。また、テストソリューションサービセスINC.は半導体テスト工程に使用されるバーンインボード及びテストソケット等のメンテナンス事業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHIH）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W32I）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TT1N）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R69V）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH9H）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針