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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東京ラヂエーター製造(7235)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東京ラヂエーター製造の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期287億円10億円304億円69.0%880人
2019年3月期302億円11億円311億円69.0%886人
2020年3月期289億円1億円297億円69.7%884人
2021年3月期260億円1億円1億円0.5%314億円68.6%886人
2022年3月期270億円-1億円-8億円-0.3%316億円68.4%887人
2023年3月期318億円8億円-7億円2.6%292億円59.4%901人
2024年3月期334億円14億円17億円4.2%316億円63.1%879人
2025年3月期341億円17億円14億円5.0%329億円66.7%857人
2026年3月期354億円24億円20億円6.7%334億円72.0%816人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益341億円354億円+13
売上原価294億円300億円+7
売上総利益47億円54億円+7
販売費及び一般管理費30億円30億円+0
営業利益(売上総利益−販管費)17億円24億円+7
経常利益19億円25億円+6
税引前利益18億円24億円+7
法人所得税3億円3億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)14億円20億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物84億円85億円+1
棚卸資産11億円10億円−1
流動資産211億円213億円+2
有形固定資産88億円85億円−3
非流動資産(固定資産)118億円122億円+4
資産合計329億円334億円+5
流動負債77億円61億円−16
非流動負債(固定負債)13億円13億円+0
負債合計90億円73億円−16
親会社の所有者に帰属する持分180億円195億円+15
資本合計(純資産)240億円261億円+22
東京ラヂエーター製造:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%25%46%現金及び現金同等物85億円(26%)棚卸資産10億円(3%)有形固定資産85億円(25%)その他の資産155億円(46%)東京ラヂエーター製造:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%25%46%現金及び現金同等物85億円(26%)棚卸資産10億円(3%)有形固定資産85億円(25%)その他の資産155億円(46%)
資産合計を100とした構成。
東京ラヂエーター製造:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%58%20%その他の負債73億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分195億円(58%)非支配持分66億円(20%)東京ラヂエーター製造:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%58%20%その他の負債73億円(22%)親会社の所有者に帰属する…195億円(58%)非支配持分66億円(20%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー23億円17億円−5
財務活動によるキャッシュ・フロー-4億円-7億円−3
減価償却費14億円12億円−2
有形固定資産の取得による支出-8億円-9億円−1
配当金の支払額-3億円-6億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本296億円+9.5%17億円5.7%230億円499人
中国60億円−15.3%5億円7.7%94億円253人
アジア29億円−10.1%2億円6.1%31億円64人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 中国 アジア

東京ラヂエーター製造:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益72%20%8%日本17億円(72%)中国5億円(20%)アジア2億円(8%)東京ラヂエーター製造:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益72%20%日本17億円(72%)中国5億円(20%)アジア2億円(8%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員816人
提出会社492人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数17.5年
平均年間給与716万円
東京ラヂエーター製造:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数61%31%8%日本499億円(61%)中国253億円(31%)アジア64億円(8%)東京ラヂエーター製造:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数61%31%日本499億円(61%)中国253億円(31%)アジア64億円(8%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,343人、発行済株式は10,400,000株。

東京ラヂエーター製造:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。マレリ12.1%いすゞ自動車7.1%山崎金属産業5.5%佐藤商事5.3%日色 隆善4.9%合同会社フルーエ3.3%みずほ銀行3.2%INTERACTIVE BR2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東京ラヂエーター製造:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。マレリ12.1%いすゞ自動車7.1%山崎金属産業5.5%佐藤商事5.3%日色 隆善4.9%合同会社フル…3.3%みずほ銀行3.2%INTERA…2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1マレリ12.1%
2いすゞ自動車7.1%
3山崎金属産業5.5%
4佐藤商事5.3%
5日色 隆善4.9%
6合同会社フルーエ3.3%
7みずほ銀行3.2%
8INTERACTIVE BROKERS LLC2.6%
9東京ラヂエーター製造 取引先持株会2.1%
10EUROPEAN DEPOSITARY BANK SA-DUBLIN - BUTTERMERE DEEP VALUE FUND LIMITED2.0%
東京ラヂエーター製造:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元36114%12100%45972%金融機関6367%金融商品取引業者3307%その他の法人36114%外国法人等12100%個人その他45972%東京ラヂエーター製造:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元36114%45972%金融機関6367%金融商品取引業者3307%その他の法人36114%外国法人等12100%個人その他45972%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期66.96円11円29%4.7%13.7倍
2019年3月期77.4円12円21%5.2%11.5倍
2020年3月期6.3円15円0.4%86.5倍
2021年3月期7.4円7.5円0.5%79.9倍
2022年3月期-55.68円8円-3.7%
2023年3月期-52.78円16円-3.7%
2024年3月期179.07円23円11%9.0%4.6倍
2025年3月期151.12円45.5円23%6.8%6.0倍
2026年3月期214.85円65円26%8.9%6.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1938年10月東京市芝区三田四国町に東京ラヂエーター製造株式会社設立
  • 1938年11月株式会社西村ラヂエーター製作所及び日本鈑金工業株式会社両社を買収1946年9月本店を川崎市藤崎町3丁目に移転
  • 1961年10月東京証券取引所市場第2部に上場1965年1月神奈川県藤沢市に藤沢工場を建設
  • 1969年11月タイ国THAI RADIATOR MFG.CO.,LTD.と技術援助契約締結1973年1月栃木県鹿沼市に鹿沼工場を建設1979年4月インドネシア共和国C.V.AUTO DIESEL RADIATORS CO.(現PT.SELAMAT SEMPURNA)と技術援助契約締結1982年
  • 1991年12月川崎再開発業務ビル「トークピア川崎」竣工1992年1月不動産の賃貸事業開始1995年9月株式会社トークピアサービスを設立(2004年4月 当社と合併)1999年7月中国現地子会社重慶東京散熱器有限公司を中国重慶市に設立(現連結子会社)1999年9月鹿沼工場を閉鎖し生産設備を藤沢工

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社5社で構成され、熱交換器、燃料タンク及びプレス板金製品の製造販売を主な事業内容とし、更にこれらに付帯関連するサービス事業等を行っております。 事業の系統図は、次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針