決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＳＵＢＡＲＵ（7270）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＳＵＢＡＲＵの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | — | — | 30,705億円 | 53.2% | 33,544人 |
| 2019年3月期 | 31,562億円 | — | 1,414億円 | — | 31,806億円 | 52.9% | 34,200人 |
| 2020年3月期 | 33,441億円 | — | 1,526億円 | — | 32,939億円 | 52.0% | 35,034人 |
| 2021年3月期 | 28,302億円 | 1,025億円 | 765億円 | 3.6% | 34,117億円 | 52.1% | 36,070人 |
| 2022年3月期 | 27,445億円 | 905億円 | 700億円 | 3.3% | 35,438億円 | 53.4% | 36,910人 |
| 2023年3月期 | 37,745億円 | 2,675億円 | 2,004億円 | 7.1% | 39,442億円 | 53.3% | 37,521人 |
| 2024年3月期 | 47,030億円 | 4,682億円 | 3,851億円 | 10.0% | 48,142億円 | 53.2% | 37,693人 |
| 2025年3月期 | 46,858億円 | 4,053億円 | 3,381億円 | 8.6% | 50,883億円 | 53.3% | 37,866人 |
| 2026年3月期 | 47,850億円 | 401億円 | 908億円 | 0.8% | 54,923億円 | 50.6% | 37,542人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 46,858億円 | 47,850億円 | +992 |
| 売上原価 | 37,054億円 | 40,655億円 | +3,601 |
| 売上総利益 | 9,803億円 | 7,195億円 | −2,609 |
| 販売費及び一般管理費 | 4,207億円 | 3,736億円 | −471 |
| 営業利益 | 4,053億円 | 401億円 | −3,652 |
| 持分法による投資損益 | 0億円 | 2億円 | +2 |
| 税引前利益 | 4,485億円 | 1,075億円 | −3,410 |
| 法人所得税 | 1,104億円 | 166億円 | −938 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3,381億円 | 908億円 | −2,472 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 9,415億円 | 10,053億円 | +639 |
| 棚卸資産 | 6,674億円 | 8,014億円 | +1,340 |
| 流動資産 | 31,912億円 | 33,744億円 | +1,832 |
| 有形固定資産 | 10,619億円 | 12,218億円 | +1,599 |
| 非流動資産（固定資産） | 18,970億円 | 21,179億円 | +2,209 |
| 資産合計 | 50,883億円 | 54,923億円 | +4,041 |
| 負債合計 | 23,725億円 | 27,106億円 | +3,381 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 27,145億円 | 27,804億円 | +659 |
| 資本合計（純資産） | 27,157億円 | 27,817億円 | +660 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,921億円 | 3,582億円 | −1,339 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,041億円 | -1,147億円 | +2,894 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,873億円 | -2,178億円 | −305 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1,709億円 | -2,344億円 | −635 |
| 配当金の支払額 | -786億円 | -903億円 | −117 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車 | 46,407億円 | +1.5% | — | 321億円 | 0.7% | 49,791億円 | 34,404人 |
| 航空宇宙 | 1,417億円 | +27.0% | — | 35億円 | 2.5% | 4,720億円 | 2,836人 |
従業員
連結従業員37,542人
提出会社17,948人
平均年齢40歳
平均勤続年数15.7年
平均年間給与764万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は119,328人、発行済株式は717,335,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車 | 21.5% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 14.9% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 4.4% |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.9% |
| 5 | ＪＰモルガン証券 | 1.5% |
| 6 | みずほ銀行 | 1.4% |
| 7 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.2% |
| 8 | ＮＳＬ ＤＴＴ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ １ | 1.1% |
| 9 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４２ | 1.0% |
| 10 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 144円 | 72% | — | — |
| 2019年3月期 | 184.44円 | 144円 | 162% | 8.5% | 13.7倍 |
| 2020年3月期 | 198.99円 | 100円 | 240% | 9.0% | 10.4倍 |
| 2021年3月期 | 99.77円 | 56円 | — | 4.4% | 22.1倍 |
| 2022年3月期 | 91.28円 | 56円 | 62% | 3.8% | 21.3倍 |
| 2023年3月期 | 261.33円 | 76円 | 25% | 10.0% | 8.1倍 |
| 2024年3月期 | 509.2円 | 106円 | 30% | 16.5% | 6.8倍 |
| 2025年3月期 | 458.03円 | 115円 | 26% | 12.8% | 5.8倍 |
| 2026年3月期 | 125.5円 | 115.5円 | — | 3.3% | 19.8倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は販売台数の減少や円高の影響があったが、価格構成の改善により前期比2.1％増の4兆7,850億円となった
- 営業利益は米国の追加関税影響などにより前期比90.1％減の401億円となった
- 税引前利益は前期比76.0％減の1,075億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比73.1％減の908億円となった
- 自動車事業は売上収益が前期比1.5％増の4兆6,383億円となったが、米国の追加関税や環境規制関連費用・BEV関連費用の計上によりセグメント利益は前期比92.4％減の321億円となった
- 航空宇宙事業は民間機事業で「中央翼」の納入数が増加し、売上収益は前期比27.0％増の1,417億円、セグメント利益は35億円となった
- BEVの自社生産に向けた工事に伴い国内工場の生産ラインの一つを一時的に停止し、国内生産台数は前期比12.8％減の52.5万台となった
- 資産は設備投資による有形固定資産の増加等により前期末比4,041億円増加し5兆4,923億円、負債は引当金の増加等により前期末比3,381億円増加し2兆7,106億円となった
- 2026年5月15日に取得総額の上限を1,500億円とする自己株式取得を決議し、取得した株式は全数消却する予定とした
2025年3月期
- 売上収益は新型「フォレスター」などが価格面で貢献したが、販売奨励金の増加や販売台数の減少により前期比0.4％減の4兆6,858億円となった
- 営業利益は研究開発費の増加や航空宇宙事業での引当金計上等により前期比13.4％減の4,053億円となった
- 税引前利益は前期比15.8％減の4,485億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比12.2％減の3,381億円となった
- 自動車事業は販売奨励金の増加により売上収益が前期比0.5％減の4兆5,690億円、セグメント利益は前期比8.9％減の4,204億円となった
- 航空宇宙事業は防衛事業の生産増加等で売上収益が前期比7.0％増の1,116億円となったが、工事損失引当金の計上や民間機事業の納入減少によりセグメント損失196億円となった
- 資産は有価証券や設備投資の増加等により前期末比2,741億円増加し5兆882億円、負債は前期末比1,238億円増加し2兆3,725億円となった
- 2025年2月に株主還元方針を見直し、目標還元水準を総還元性向40％以上とし配当DOE3.5％を設定した
- 米国における関税政策を主とする不確実性を踏まえ、2025年3月期業績に基づく自己株式取得の実施判断を保留とした
2024年3月期
- 売上収益は自動車売上台数の増加や為替変動による増収効果により前期比24.6％増の4兆7,029億円となった
- 営業利益は前期比75.0％増の4,682億円、税引前利益は前期比91.3％増の5,326億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比92.1％増の3,851億円となった
- 自動車事業は北米を中心に売上台数が増加し、売上収益は前期比24.5％増の4兆5,936億円、セグメント利益は前期比75.3％増の4,615億円となった
- 航空宇宙事業は「ボーイング787」の引き渡し増加等により売上収益は前期比32.0％増の1,043億円となり、セグメント利益は27億円と4期ぶりの黒字になった
- 資産は外貨建定期預金の増加等により前期末比8,700億円増加し4兆8,141億円、負債は前期末比4,146億円増加し2兆2,488億円となった
- 有利子負債の残高（リース債務を含まず）は前期末比869億円増加し3,995億円となった
- 2023年5月に決定した約400億円の自己株式取得を9月に終了し、11月に取得した自己株式を全株消却した
- 2024年5月13日に新たに600億円を取得上限総額とする自己株式の取得と、取得する株式の全数消却を行うことを発表した
沿革（有価証券報告書より）
- 1917年12月故中島知久平氏が群馬県太田町（現太田市）に航空機の研究所を創設。
- 1931年12月株式会社に改組し、中島飛行機株式会社と改称。1945年８月終戦にともない富士産業株式会社と改称。民需産業に転換し、スクーター、バス車体、鉄道車両、各種発動機等の生産を開始。1950年７月連合国の占領政策による指示に従って12会社に分割のうえ、それぞれ企業再建整備法による第二会社と
- 1960年10月群馬製作所を開設。
- 1968年10月日産自動車株式会社と業務提携。1969年２月群馬製作所・矢島工場が稼働。1983年２月群馬製作所・大泉工場が稼働。
- 1986年11月台湾ベスパ社との間で合弁による新会社設立と現地生産に関する協定に基づき大慶汽車工業股份有限公司を設立。1987年３月いすゞ自動車株式会社と米国における共同現地生産に関する合弁契約に基づきスバル・いすゞ オートモーティブ インク（現・連結子会社）を設立。1990年８月米国における販
- 1999年10月中央スバル自動車株式会社を吸収合併し、新たに東京地区の販売店として東京スバル株式会社(現・連結子会社）を設立。
- 1999年12月ゼネラルモーターズコーポレーションと資本提携。2000年４月日産自動車株式会社との業務提携を解消。2000年９月スズキ株式会社と業務提携。2002年４月台湾ベスパ社との現地生産に関する協定を解消。
- 2002年12月いすゞ自動車株式会社と米国における共同現地生産に関する合弁契約を解消。2003年１月上記に伴い、スバル・いすゞ オートモーティブ インクを完全子会社化し、スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク（SIA）へ社名変更。2003年３月鉄道車両事業の終了およびバス事業におけ
- 2005年10月ゼネラルモーターズコーポレーションと資本提携を解消。2006年３月トヨタ自動車株式会社と業務提携。2006年５月富士機械株式会社を完全子会社とすることの株式交換契約を締結。2007年５月株式会社マキタによる富士ロビン株式会社の株式公開買付けに対し、全株を売却。2008年４月トヨタ
- 1945年12月この設立年月日は、株式額面変更のために合併を行った合併会社（旧 東邦化学株式会社）の設立年月日であり、事実上の存続会社である被合併会社の設立年月日は1953年７月17日です。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社および当社の関係会社（子会社73社、関連会社６社およびその他の関係会社１社（2026年３月31日現在）により構成）においては、自動車部門、航空宇宙部門およびその他部門の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっています。各事業における当社および関係会社の位置付けなどは次の通りです。なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。 ［自動車］当部門においては、自動車ならびにその部品の製造、販売および修理を行っています。なお、開発・生産における協力関係のもと、トヨタ自動車株式会社とは、スポーツカーおよび電気自動車の共同開発を行っており、一部車種は当社の国内生産拠点である群馬製作所において生産を行っています。また、ダイハツ工業株式会社からは、軽・小型自動車のOEM供給を受けています。 ［航空宇宙］当部門においては、航空機、宇宙関連機器ならびにその部品の製造、販売および修理を行っています。 ［その他］当部門においては、不動産の賃貸などを行っています。 各事業における主な関係会社については、「第１ 企業の概況 ４ 関係会社の状況」をご参照ください。 以上の企業集団などについて図示すると、次の通りです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFKZ）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1AE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TO9E）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R15B）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OB9K）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針