決算データ · 試作 · 2025年12月期
ヤマハ発動機（7272）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ヤマハ発動機の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 16,731億円 | — | 934億円 | — | 14,209億円 | 46.3% | 53,977人 |
| 2019年12月期 | 16,648億円 | — | 757億円 | — | 15,328億円 | 46.0% | 55,255人 |
| 2020年12月期 | 14,713億円 | — | 531億円 | — | 16,409億円 | 43.6% | 52,437人 |
| 2021年12月期 | 18,125億円 | 1,823億円 | 1,556億円 | 10.1% | 18,329億円 | 46.9% | 51,243人 |
| 2022年12月期 | 22,485億円 | 2,249億円 | 1,744億円 | 10.0% | 21,815億円 | 44.2% | 52,554人 |
| 2023年12月期 | 24,148億円 | 2,439億円 | 1,584億円 | 10.1% | 25,636億円 | 42.0% | 53,701人 |
| 2024年12月期 | 25,762億円 | 1,815億円 | 1,081億円 | 7.0% | 27,835億円 | 41.7% | 54,206人 |
| 2025年12月期 | 25,342億円 | 1,264億円 | 161億円 | 5.0% | 29,026億円 | 39.0% | 55,176人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 25,762億円 | 25,342億円 | −420 |
| 売上原価 | 17,542億円 | 17,497億円 | −46 |
| 売上総利益 | 8,220億円 | 7,845億円 | −374 |
| 販売費及び一般管理費 | 6,425億円 | 6,811億円 | +386 |
| 営業利益 | 1,815億円 | 1,264億円 | −552 |
| 持分法による投資損益 | 71億円 | 101億円 | +30 |
| 税引前利益 | 1,832億円 | 1,332億円 | −500 |
| 法人所得税 | 586億円 | 983億円 | +397 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1,081億円 | 161億円 | −920 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 3,730億円 | 3,989億円 | +259 |
| 棚卸資産 | 5,741億円 | 5,914億円 | +173 |
| 流動資産 | 16,084億円 | 16,902億円 | +819 |
| 有形固定資産 | 4,868億円 | 5,048億円 | +180 |
| のれん | 86億円 | 167億円 | +80 |
| 非流動資産（固定資産） | 11,751億円 | 12,124億円 | +372 |
| 資産合計 | 27,835億円 | 29,026億円 | +1,191 |
| 社債及び借入金（流動） | 6,803億円 | 6,158億円 | −645 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2,716億円 | 4,285億円 | +1,569 |
| 負債合計 | 15,569億円 | 17,043億円 | +1,473 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 11,616億円 | 11,322億円 | −293 |
| 資本合計（純資産） | 12,266億円 | 11,983億円 | −283 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,769億円 | 1,386億円 | −382 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,288億円 | -861億円 | +426 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -464億円 | -304億円 | +160 |
| 配当金の支払額 | -484億円 | -487億円 | −3 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ランドモビリティ | 16,151億円 | +0.3% | — | 1,087億円 | 6.7% | 12,714億円 | 39,990人 |
| マリン | 5,276億円 | −1.9% | — | 536億円 | 10.2% | 4,348億円 | 6,671人 |
| アウトドアランドビークル | 1,485億円 | −17.2% | — | -398億円 | -26.8% | 1,236億円 | 2,111人 |
| ロボティクス | 1,115億円 | −1.6% | — | -6億円 | -0.5% | 1,404億円 | 2,718人 |
| 金融サービス | 1,140億円 | +1.7% | — | 211億円 | 18.5% | 8,922億円 | 946人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ランドモビリティ マリン アウトドアランドビークル 金融サービス ロボティクス
従業員
連結従業員55,176人
提出会社12,082人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数18.1年
平均年間給与835万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は453,900人、発行済株式は1,018,125,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 17.8% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.1% |
| 3 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ ＳＩＬＣＨＥＳＴＥＲ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＩＮＶＥＳＴＯＲＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＶＡＬＵＥ ＥＱＵＩＴＹ ＴＲＵＳＴ | 4.0% |
| 4 | ヤマハ | 3.0% |
| 5 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ）ＲＥ Ｕ．Ｓ．ＴＡＸ ＥＸＥＭＰＴＥＤＰＥＮＳＩＯＮ ＦＵＮＤＳ | 2.3% |
| 6 | トヨタ自動車 | 1.9% |
| 7 | 静岡銀行 | 1.7% |
| 8 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ ＣＬＩＥＮＴＳ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.7% |
| 9 | 野村信託銀行（投信口） | 1.6% |
| 10 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 267.35円 | 90円 | 50% | 14.6% | 8.1倍 |
| 2019年12月期 | 72.28円 | 90円 | 54% | 11.1% | 10.2倍 |
| 2020年12月期 | 50.63円 | 60円 | 75% | 7.5% | 13.9倍 |
| 2021年12月期 | 148.56円 | 115円 | 39% | 19.8% | 6.2倍 |
| 2022年12月期 | 170.49円 | 125円 | 30% | 18.7% | 5.9倍 |
| 2023年12月期 | 157.89円 | 145円 | 36% | 15.5% | 8.0倍 |
| 2024年12月期 | 110.12円 | 50円 | 55% | 9.7% | 12.8倍 |
| 2025年12月期 | 16.59円 | 35円 | 49% | 1.4% | 69.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 売上収益はMC事業の東南アジアでの販売増加を、ベトナムでの生産・出荷停止やマリン・OLV事業の販売減少が上回り、前期比1.6％減の2兆5,342億円となった。
- 営業利益は米国関税の影響、調達コストの上昇、研究開発費・人件費等の増加、OLV事業の固定資産減損損失の計上等により前期比30.4％減の1,264億円となった。
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は営業利益の減少や繰延税金資産の取り崩し等により前期比85.1％減の161億円となった。
- MC事業の売上収益は前期比0.4％増の1兆5,781億円、営業利益は同2.3％減の1,235億円となった。
- マリン事業の売上収益は前期比1.9％減の5,276億円、営業利益は同39.0％減の536億円となった。
- ロボティクス事業の売上収益は前期比1.6％減の1,115億円、営業損失は6億円（前期は30億円の損失）となった。
- 総資産は前期末比1,191億円増加し2兆9,026億円となった。台湾子会社の土地売却やヤマハ株式会社株式の売却による収入でフリー・キャッシュ・フローを確保した。
- 通期配当は1株当たり50円を予定し、期末配当10円の実施を2026年3月25日開催予定の株主総会に上程する予定とした。
2024年12月期
- 売上収益は二輪車のブラジル・インドでの販売台数増加や単価上昇等により前期比6.7％増の2兆5,762億円となった。
- 営業利益は人件費等販管費の増加、事業構造見直しに伴う在庫評価減、SPV事業・RV事業の固定資産減損損失の計上等により前期比25.6％減の1,815億円となった。
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比31.8％減の1,081億円となった。
- 二輪車事業の売上収益は前期比11.2％増の1兆5,711億円、営業利益は同0.8％増の1,265億円となった。
- マリン事業の売上収益は前期比1.8％減の5,377億円、営業利益は同15.7％減の878億円となった。
- SPV事業（電動アシスト自転車、e-Kit、電動車いす）の売上収益は欧州でのe-Kit需要停滞等により前期比8.6％減の385億円、営業損失は227億円（前期は52億円の損失）となった。
- 総資産は前期末比2,199億円増加し2兆7,835億円となった。資本は配当金支払484億円・自己株式取得200億円を経て当期利益1,246億円等により922億円増加し1兆2,266億円となった。
- 期末配当は1株当たり25円（2025年3月25日開催の株主総会で決議）とし、2025年は年間配当50円、加えて100億円の自己株式取得を予定した。
2023年12月期
- 売上高は前期比7.4％増の2兆4,148億円となり、過去最高を更新した。
- 営業利益は販売台数の増加や価格転嫁の効果、円安効果もあり前期比11.5％増の2,507億円となり、過去最高を更新した。
- 経常利益は前期比1.1％増の2,420億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同5.9％減の1,641億円となった。
- 二輪車事業の売上高は前期比9.0％増の1兆4,081億円、営業利益は同44.4％増の1,222億円となった。
- マリン事業の売上高は前期比5.9％増の5,475億円、営業利益は同4.1％増の1,137億円となった。
- 総資産は前期末比3,887億円増加し2兆5,720億円となった。
- 資本は配当金支払471億円・自己株式取得300億円を経て、親会社株主に帰属する当期純利益1,641億円等により1,284億円増加し1兆1,827億円となった。
- 期末配当は1株当たり72.5円（2024年3月21日開催の株主総会で決議）を予定し、2024年は配当1株当たり50円、加えて200億円の自己株式取得を予定した。
沿革（有価証券報告書より）
- 1966年10月静岡県磐田市に二輪車生産工場として磐田工場完成1968年４月和船の販売を開始1968年７月スノーモビルの販売を開始
- 1968年10月Yamaha Motor Europe N.V.（連結子会社）を設立1969年８月汎用エンジンの販売を開始
- 1970年11月Yamaha Motor do Brasil Ltda.（連結子会社）を設立1972年２月静岡県磐田市に本社を移転1973年６月発電機の販売を開始1974年７月PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing（連結子会社）を設立1975年４月ゴルフカ
- 1978年10月除雪機の販売を開始1984年２月四輪バギーの販売を開始1984年２月産業用ロボットの販売を開始
- 1986年10月Yamaha Motor Manufacturing Corporation of America（連結子会社）を設立
- 1986年11月ウォータービークルの販売を開始
- 1986年12月台湾山葉機車工業股份有限公司（連結子会社）を設立1987年１月サーフェスマウンターの販売を開始
- 1989年12月産業用無人ヘリコプターの販売を開始
- 1993年11月電動アシスト自転車の販売を開始
- 1996年10月電動車椅子の販売を開始1998年１月Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.（連結子会社）を設立1998年７月静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設
- 1998年11月ヤマハマリン㈱（連結子会社）の前身となるヤマハ熊本プロダクツ㈱を設立2000年３月トヨタ自動車株式会社との業務提携を強化2001年６月Thai Yamaha Motor Co., Ltd.（連結子会社）を子会社化2004年６月決算期を３月31日から12月31日に変更2006年５月
- 2006年12月財団法人（現 公益財団法人）ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立2007年１月1998年４月に１社へ統合した国内販売会社から、二輪車を中心としたランドビークル製品の販売を継承し、ヤマハ発動機販売㈱（連結子会社）が事業活動を開始2007年５月Yamaha Motor Philippi
- 2007年10月設立：連結子会社）がYamaha Motor India Pvt. Ltd.（連結子会社）から営業譲渡を受け、４月より操業を開始2008年６月静岡県袋井市に船外機生産工場として袋井工場（現 当社袋井南工場）が稼動開始2013年８月レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売
- 2022年11月Yamaha Motor Finance Corporation（連結子会社）を設立2024年６月神奈川県横浜市西区にヤマハ発動機イノベーションセンタ―横浜を開設2025年１月ヤマハモーターエレクトロニクス㈱（連結子会社）を吸収合併2025年７月ヤマハロボティクスホールディングス
- 2025年12月汎用エンジン事業より撤退
- 2025年12月発電機事業より撤退
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び国内外の関係会社170社（子会社148社、関連会社22社（2025年12月31日現在））によって構成され、ランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークル、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。それぞれの事業における主要製品及びサービス、並びに当社及び関係会社の位置づけは以下のとおりです。なお、次の事業の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一です。また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント (4) 報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XRTH）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VFYU）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T32B）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QDTC）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針