会社図鑑
ヤマハ発動機(7272)
ヤマハ発動機は、何で稼いでいる? 2025年12月期の売上収益は2.5兆円。平均年収は835万円(単体・輸送用機器77社の中で9位)。上場会社(証券コード 7272)。 英文社名は「Yamaha Motor Co., Ltd.」。
2025年12月期・有価証券報告書(2026-03-23 提出)の数字(EDINET)
- 証券コード
- 7272
- 業種(東証33業種)
- 輸送用機器
- 決算日
- 12月31日
- 本社
- 静岡県磐田市新貝2500番地 静岡県の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 55,176人・単体 12,082人
- 平均年収
- 835万円(単体・平均年齢 42.7歳・平均勤続 18.1年)輸送用機器の77社の中で9位・業種の中央値 686万円 輸送用機器の年収ランキング自分の年収と比べる
- 主な事業
- ランドモビリティ 64.2%・マリン 21%・アウトドアランドビークル 5.9%・金融サービス 4.5%
- 主な製品・ブランド
- 二輪車・電動アシスト自転車・自動車用エンジン・自動車用コンポーネント・船外機・ウォータービークル・ボート・漁船・四輪バギー・レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル
年収と従業員の推移(2021年12月期〜2025年12月期)
| 年度 | 平均年収(単体) | 従業員(連結) |
|---|---|---|
| 2021年12月期 | — | 51,243人 |
| 2022年12月期 | 795万円 | 52,554人 |
| 2023年12月期 | 812万円 | 53,701人 |
| 2024年12月期 | 818万円 | 54,206人 |
| 2025年12月期 | 835万円 | 55,176人 |
事業の分類
分類の根拠:ヤマハ発動機 有価証券報告書 2025年12月期 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
二輪車と船外機で稼ぐメーカーだ。二輪車は東南アジアやインドなどの新興国が大きく、船外機は北米が大きく利益率が高い。電動アシスト自転車、ゴルフカー、電子部品を基板に載せる産業用ロボットもある。
楽器のヤマハとは別の会社で、エンジンの技術が起点になっている。
ランドモビリティ64%二輪車と電動アシスト自転車、四輪のバギー。東南アジアが大きい。
この事業は二輪車や電動アシスト自転車(e-Kit含む)、電動車椅子、自動車用エンジン・コンポーネントなどを扱う。当社のほかインドネシアやインド、タイ、フィリピン、ベトナム、台湾、ブラジルなどの海外子会社・関連会社が製造・販売を手がけている。
- 二輪車
- 電動アシスト自転車
- 自動車用エンジン
- 自動車用コンポーネント
主な会社
| 会社 | 何をしている会社か | 出資 |
|---|---|---|
| ヤマハモーター精密部品製造㈱ | ランドモビリティ | 100% |
| ヤマハ発動機販売㈱ | ランドモビリティ その他 | 100% |
| Yamaha Motor Manufacturing Europe S.A.S. | ランドモビリティ | 100% |
| PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing3.7 | ランドモビリティ | 85% |
| India Yamaha Motor Pvt. Ltd.3 | ランドモビリティ | 85% |
| Yamaha Motor Philippines, Inc. | ランドモビリティ | 100% |
ほか10社。出資はヤマハ発動機が持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2021年12月期 | 11,797億円 | — |
| 2022年12月期 | 14,682億円 | 874億円 |
| 2023年12月期 | 15,819億円 | 1,244億円 |
| 2024年12月期 | 17,154億円 | 855億円 |
| 2025年12月期 | 16,151億円 | 1,087億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
マリン21%船外機とボートと水上バイク。米国が大きく利益率が高い。
この事業は船外機やウォータービークル、ボート、漁船・和船などを扱う。船外機は当社のほかヤマハマリン株式会社(旧ヤマハ熊本プロダクツ株式会社)が製造している。
- 船外機
- ウォータービークル
- ボート
- 漁船
主な会社
| 会社 | 出資 |
|---|---|
| ヤマハ熊本 プロダクツ㈱6 | 100% |
| ヤマハモーターハイドロリックシステム㈱ | 100% |
出資はヤマハ発動機が持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2021年12月期 | 3,911億円 | — |
| 2022年12月期 | 5,170億円 | 1,092億円 |
| 2023年12月期 | 5,475億円 | 1,137億円 |
| 2024年12月期 | 5,377億円 | 878億円 |
| 2025年12月期 | 5,276億円 | 536億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
2025年12月期の動き
- 売上収益はMC事業の東南アジアでの販売増加を、ベトナムでの生産・出荷停止やマリン・OLV事業の販売減少が上回り、前期比1.6%減の2兆5,342億円となった。
- マリン事業の売上収益は前期比1.9%減の5,276億円、営業利益は同39.0%減の536億円となった。
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アウトドアランドビークル6%レジャー用の四輪車とスノーモービル。
この事業は四輪バギーやレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカーなどを扱う。四輪バギー等は米国のYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造している。
- 四輪バギー
- レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル
- ゴルフカー
主な会社
| 会社 | 何をしている会社か | 出資 |
|---|---|---|
| ヤマハモーターパワープロダクツ㈱ | アウトドアランドビークルその他 | 100% |
出資はヤマハ発動機が持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2024年12月期 | 1,795億円 | — |
| 2025年12月期 | 1,485億円 | -398億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
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ロボティクス4%基板に部品を載せる装置と産業用ロボット。
この事業はサーフェスマウンターや半導体製造後工程装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプターなどを扱う。当社のほかヤマハロボティクス株式会社及びその海外子会社が製造し、当社及び子会社を通じて販売している。
- サーフェスマウンター
- 半導体製造後工程装置
- 産業用ロボット
- 産業用無人ヘリコプター
主な会社
| 会社 | 出資 |
|---|---|
| ヤマハロボティクス㈱3 | 100% |
出資はヤマハ発動機が持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2021年12月期 | 1,203億円 | — |
| 2022年12月期 | 1,159億円 | 119億円 |
| 2023年12月期 | 1,014億円 | 9億円 |
| 2024年12月期 | 1,133億円 | -30億円 |
| 2025年12月期 | 1,115億円 | -6億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
2025年12月期の動き
- ロボティクス事業の売上収益は前期比1.6%減の1,115億円、営業損失は6億円(前期は30億円の損失)となった。
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金融サービス5%二輪車と船外機を買う客への貸付。
この事業は当社製品に関わる販売金融やリースを扱う。主にYamaha Motor Finance Corporationなどの海外子会社がサービスを提供している。
- 販売金融
- リース
主な会社
| 会社 | 出資 |
|---|---|
| Yamaha Motor Finance Corporation | 100% |
出資はヤマハ発動機が持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2021年12月期 | 486億円 | — |
| 2022年12月期 | 622億円 | 175億円 |
| 2023年12月期 | 865億円 | 153億円 |
| 2024年12月期 | 1,122億円 | 227億円 |
| 2025年12月期 | 1,140億円 | 211億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
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誰に売る
客は新興国の個人、北米の個人、日本と欧州の個人、工場だ。海外の売上が大部分を占める。
業績5年
2025年12月期の売上収益は2.5兆円、営業利益は1,264億円、当期利益:親会社の所有者に帰属は161億円。
2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上収益は40%増えた。
営業利益率の推移
売上収益に対する営業利益の割合は、2025年12月期が5%、2024年12月期が7%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率5.0%は、図鑑にある「自動車」の会社13社の中で上から6番目。中央値は4.3%で、真ん中あたり。
売上の伸び+40%は、上から9番目。中央値は+46%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上4,593万円は、上から11番目。中央値は10,216万円で、低い方。
売上の大きさは、13社の中で上から9番目。中央値は3.5兆円。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2025年12月期の売上収益を100円とすると、費用に95円が出ていき、営業利益として5円が残る。そこから税金や利子などを払った後の当期利益:親会社の所有者に帰属が1円。
会社の大きさ
連結の従業員数は55,176人。本社は磐田市新貝2500番地。決算期は12月。売上収益を従業員数で割ると、1人あたり4,593万円になる。
何に左右される
新興国の景気が二輪車の台数を決め、為替が海外の売上を円に直す時に効く。北米のレジャー需要が船外機の利益を左右する。
鋼材とアルミの値段がコストに乗り、新興国では二輪のローンの金利が販売に効く。
この会社の技術
小さく軽く高出力のエンジンと、船の推進を安定させる船外機の設計。
この会社を読む言葉
- 船外機:ボートの外側に付けるエンジン。北米のレジャーで使う
- 電動アシスト:こぐ力をモーターが補う自転車
- 新興国:経済が成長途中の国。二輪車の需要が大きい
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出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 売上は期により売上収益・売上高。 純利益は期により当期利益:親会社の所有者に帰属・親会社株主に帰属する当期純利益。 営業利益の開示が無い期は税引前利益の値。 セグメントは事業別の売上収益、2025年12月期の値。 東証33業種:輸送用機器。
数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-10-27。編集方針
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