図解経済経済の How it works を、図で。
会社図鑑本田技研工業(7267)
図解経済会社図鑑 › 本田技研工業(7267)

会社図鑑

本田技研工業(7267)

ホンダは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上収益は22兆円。

事業の中身

四輪車、二輪車、そして車を買う人へのローンやリースの金融、の3つが柱だ。四輪は北米が最大の市場で、二輪は世界で最大級の台数を持ち、アジアで利益を出している。

二輪の利益率が四輪より高く、四輪の投資を二輪が支える構図が続いてきた。発電機や芝刈り機などのパワープロダクツ、小型ジェットもある。

本田技研工業(7267):事業の中身2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。2026年3月期・セグメント別の売上64%18%16%四輪事業14兆円(64%)二輪事業4.0兆円(18%)金融サービス事業3.5兆円(16%)パワープロダクツ事業及びその他の事業3,849億円(2%)
2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。
四輪事業64%

乗用車・軽自動車・SUV・ミニバン。北米が最大。

二輪事業18%

オートバイとスクーター。インド・インドネシア・ベトナムなどアジアで最大級。

金融サービス事業16%

車とバイクのローン・リース。

パワープロダクツ事業及びその他の事業2%

発電機・芝刈り機・船外機・小型ジェット。

誰に売る

客は世界中の個人で、四輪は北米、二輪はインドやインドネシアなどアジアが中心だ。日本では軽自動車も多い。

本田技研工業(7267):誰に売る本田技研工業(7267):誰に売る主な客北米の個人四輪の最大の市場ローンも自社グループアジアの個人二輪車インド・インドネシアなど日本の個人四輪・二輪軽自動車も法人・その他発電機・芝刈り機小型ジェット

業績5年

2026年3月期の売上収益は22兆円、営業利益は−4,143億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は−4,239億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上収益は50%増えた。

本田技研工業(7267):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益。売上収益2022/315兆円2023/317兆円2024/320兆円2025/322兆円2026/322兆円営業利益・純利益2022/32023/32024/32025/32026/3営業利益−4,143億円純利益−4,239億円
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益。

営業利益率の推移

売上収益に対する営業利益の割合は、2026年3月期が-1.9%、2025年3月期が5.6%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

本田技研工業(7267):営業利益率の推移本田技研工業(7267):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上収益-1.9%2025年3月期 5.6%−7.5%直近の推移6.0% → -1.9%2022年3月期から2026年3月期の推移

他の会社と比べると

営業利益率-1.9%は、図鑑にある「自動車」の会社3社の中で上から3番目。中央値は7.4%で、低い方。

売上の5年の伸び+50%は、上から3番目。中央値は+62%で、低い方。

従業員1人あたりの売上11,171万円は、上から2番目。中央値は11,171万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、3社の中で上から2番目。中央値は22兆円。

比べた相手は、トヨタ・スズキ。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

本田技研工業(7267):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「自動車」の会社3社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2026年3月期中央値 7.4%低い高い-1.9% 低い方売上の5年の伸び2022年3月期から2026年3月期中央値 +62%低い高い+50% 低い方1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 11,171万円低い高い11,171万円 真ん中あたり売上の大きさ3社の中で中央値 22兆円低い高い22兆円 真ん中あたり
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期は費用が売上収益を上回り、営業利益がマイナスだった。100円売って102円の費用が出た計算になる。理由は頁末の注記と決算資料にある。

本田技研工業(7267):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先100円費用(材料・人件費・販売など)100円
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。

会社の大きさ

連結の従業員数は195,109人。本社は東京都。設立は1948年。決算期は3月。売上収益を従業員数で割ると、1人あたり11,171万円になる。

本田技研工業(7267):会社の大きさ本田技研工業(7267):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)11,171万円22兆円 ÷ 195,109人

何に左右される

為替の影響が大きい。海外の売上が大部分なので、円安なら円で数えた利益が増える。北米向けの関税は、現地でどれだけ作るかの判断を変える。

二輪はアジアの景気と所得で台数が動く。電動化はEVと電池への投資を要し、どの国でどれだけ売れるかで回収の速さが変わる。

本田技研工業(7267):何に左右される本田技研工業(7267):何に左右される効くもの為替海外の売上が大部分円安で円の利益が増える関税北米向けの輸出現地生産の比率二輪の需要アジアの景気と所得利益率が高い電動化EVと電池への投資回収の速さは国ごと金利ローンで買う人自社金融の調達

この会社の技術

エンジンとモーターを組み合わせるハイブリッドの制御と、二輪車を安く大量に作る生産技術。

この会社を読む言葉

  • 二輪:オートバイやスクーター。台数は四輪よりはるかに多い
  • 現地生産:売る国の近くの工場で作ること。関税と為替の影響を小さくする
  • パワープロダクツ:発電機・芝刈り機・船外機など、エンジンを使う小型の機械

つながる図鑑

この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。

ここへつながる図鑑

出典と生成

データの注記:2026年3月期はEV関連損失1兆4536億円の計上により、東証上場以来初の営業損失・最終赤字(営業利益△4,143億円、当期利益△4,239億円)。数値は決算短信の外部顧客向け売上収益(セグメント間取引除く)で、4区分合計は連結売上収益と完全一致。二輪事業は台数・利益とも過去最高を記録する一方、四輪事業は減損等により大幅な営業赤字。

数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-13。編集方針