決算データ · 試作 · 2026年3月期
日本プラスト（7291）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、日本プラストの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,147億円 | — | 20億円 | — | 778億円 | 40.3% | 6,292人 |
| 2019年3月期 | 1,156億円 | — | 39億円 | — | 764億円 | 44.0% | 6,335人 |
| 2020年3月期 | 1,061億円 | — | 24億円 | — | 748億円 | 46.6% | 6,027人 |
| 2021年3月期 | 831億円 | 13億円 | -10億円 | 1.6% | 745億円 | 44.2% | 5,997人 |
| 2022年3月期 | 865億円 | -7億円 | -80億円 | -0.8% | 795億円 | 34.4% | 5,855人 |
| 2023年3月期 | 1,034億円 | -10億円 | -36億円 | -0.9% | 815億円 | 32.2% | 5,944人 |
| 2024年3月期 | 1,243億円 | 28億円 | 25億円 | 2.3% | 819億円 | 37.9% | 6,112人 |
| 2025年3月期 | 1,206億円 | 28億円 | 1億円 | 2.3% | 837億円 | 41.3% | 5,736人 |
| 2026年3月期 | 1,149億円 | 27億円 | 20億円 | 2.3% | 855億円 | 43.9% | 5,588人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,206億円 | 1,149億円 | −57 |
| 売上原価 | 1,083億円 | 1,035億円 | −48 |
| 売上総利益 | 123億円 | 113億円 | −10 |
| 販売費及び一般管理費 | 95億円 | 87億円 | −8 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 28億円 | 27億円 | −1 |
| 経常利益 | 20億円 | 25億円 | +5 |
| 税引前利益 | 4億円 | 26億円 | +22 |
| 法人所得税 | 3億円 | 6億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | 20億円 | +20 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 149億円 | 139億円 | −11 |
| 流動資産 | 480億円 | 503億円 | +22 |
| 有形固定資産 | 297億円 | 284億円 | −13 |
| 非流動資産（固定資産） | 357億円 | 352億円 | −5 |
| 資産合計 | 837億円 | 855億円 | +17 |
| 社債及び借入金（流動） | 165億円 | 170億円 | +6 |
| 社債及び借入金（非流動） | 53億円 | 55億円 | +2 |
| 流動負債 | 392億円 | 380億円 | −13 |
| 非流動負債（固定負債） | 99億円 | 100億円 | +1 |
| 負債合計 | 492億円 | 480億円 | −12 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 268億円 | 284億円 | +17 |
| 資本合計（純資産） | 345億円 | 375億円 | +30 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 62億円 | 20億円 | −41 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10億円 | 8億円 | +18 |
| 減価償却費 | 49億円 | 45億円 | −4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -36億円 | -44億円 | −8 |
| 配当金の支払額 | -3億円 | -3億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 486億円 | −4.0% | — | 14億円 | 2.8% | 267億円 | 980人 |
| 北米 | 570億円 | +1.1% | — | 6億円 | 1.1% | 311億円 | 2,898人 |
| 中国 | 117億円 | −21.4% | — | -2億円 | -2.0% | 188億円 | 635人 |
| 東南アジア | 131億円 | −12.6% | — | 9億円 | 6.8% | 119億円 | 1,075人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：北米 日本 東南アジア 中国
従業員
連結従業員5,588人
提出会社974人
平均年齢40.5歳
平均勤続年数15.4年
平均年間給与600万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,527人、発行済株式は19,410,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 東京中小企業投資育成 | 7.4% |
| 2 | 広瀬 信 | 6.7% |
| 3 | ダイセル | 5.2% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.0% |
| 5 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 2.7% |
| 6 | ＢＢＨ ＣＯ ＦＯＲ ＡＲＣＵＳ ＪＡＰＡＮ ＶＡＬＵＥ ＦＵＮＤ | 2.2% |
| 7 | 水元 公仁 | 2.1% |
| 8 | 日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 1.7% |
| 9 | 伊藤忠プラスチックス | 1.6% |
| 10 | みずほ銀行 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 119.78円 | 15円 | 12% | 7.1% | 7.7倍 |
| 2019年3月期 | 200.25円 | 18.5円 | 14% | 12.0% | 3.9倍 |
| 2020年3月期 | 121.57円 | 20円 | 21% | 6.9% | 3.6倍 |
| 2021年3月期 | -54.35円 | 20円 | — | -3.1% | — |
| 2022年3月期 | -419.41円 | 20円 | — | -26.6% | — |
| 2023年3月期 | -188.35円 | 10円 | — | -13.4% | — |
| 2024年3月期 | 129.75円 | 15円 | 15% | 8.7% | 4.3倍 |
| 2025年3月期 | 2.97円 | 15円 | 8% | 0.2% | 112.1倍 |
| 2026年3月期 | 106.22円 | 30円 | 12% | 5.6% | 3.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1948年10月、休業状態にあった八勢化工株式会社(1945年７月設立、静岡県富士市今泉に所在、各種パッキングの製造販売)を買収し、商号を日本プラスト株式会社と変更してスタートしました。以降の事業の変遷等は次のとおりであります。年月概要
- 1948年10月日本プラスト株式会社は、事業目的を合成樹脂成形加工販売メーカーとして、営業を開始。10月日産自動車株式会社吉原工場と取引を開始し、合成樹脂部品の納入を開始。1950年５月日産自動車株式会社から、ステアリングホイール(以下ハンドルと略称)を受注、同年９月から納入を開始。1958年８
- 2009年10月富士工場と統合し、現富士工場（２地区）に名称変更)を開設。
- 1990年12月日本証券業協会へ株式を店頭登録。1991年８月インドネシア共和国西ジャワ州ブカシ市にニホンプラストインドネシアを設立。11月静岡県富士宮市山宮の富士宮工場（現富士工場（２地区））敷地内にテクニカルセンターを開設。1994年３月メキシコ合衆国ケレタロ州にニホンプラストメヒカーナを設
- 2019年10月マレリ株式会社に社名変更)と業務提携契約を締結。1999年５月静岡県富士市(2005年３月静岡県富士宮市に移転)にエヌピーサービス株式会社を設立。2000年４月アメリカ合衆国ジョージア州にニートン・ローム・インコーポレーテッド(以下ニートン・ロームと略称)をニートン・オート・プロ
- 2004年11月タイ王国ラヨン県にニホンプラストタイランドを設立。12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。2006年１月静岡県富士宮市山宮に第２テクニカルセンターを開設。2007年４月メキシコ合衆国ケレタロ州にニホンプラストメヒカーナとニートン・オー
- 2013年11月中華人民共和国広東省中山市に中山富拉司特テクニカルセンターを開設。
- 2015年12月福岡県築上郡上毛町に九州工場第２地区を開設。
- 2017年12月東京証券取引所市場第一部に指定。2018年３月メキシコ合衆国メキシコ州にニホンプラストメヒカーナとニホンマグネシオとの出資によりニホンプラストメヒカーナ・テマスカルシンゴを設立。2019年３月ベトナム社会主義共和国フート省にニホンプラストベトナムを設立。2022年４月東京証券取引
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社12社、関連会社１社により構成され、セグメント別には、日本、北米、中国、東南アジアの地域からなっており、自動車部品の製造販売を主な事業としております。 なお、セグメントは地域別に区分されているため、事業の内容を事業部門によって記載しております。 安全部品部門 ステアリングホイール・エアバッグモジュール等の製造販売を行っております。（主な事業会社）日本：当社北米：ニートン・オート・プロダクツ、ニートン・ローム、ニホンプラストメヒカーナ、ニホンマグネシオ、ニートン・オート・メヒカーナ、ニホンプラストメヒカーナ・テマスカルシンゴ中国：中山富拉司特工業有限公司、武漢富拉司特汽車零部件有限公司東南アジア：ニホンプラストインドネシア、ニホンプラストタイランド、ニホンプラストベトナム 樹脂部品部門 空調部品、コンソール等の内装樹脂製品、カバーカウルトップ、プロテクターインナーフェンダー等の外装樹脂製品の製造販売を行っております。（主な事業会社）日本：当社北米：ニートン・オート・プロダクツ、ニートン・ローム、ニホンプラストメヒカーナ、ニートン・オート・メヒカーナ中国：中山富拉司特工業有限公司、武漢富拉司特汽車零部件有限公司東南アジア：ニホンプラストタイランド その他事業部門 ゲーム機用ハンドル等の製造販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHRY）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W76E）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TVL0）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R798）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OK7S）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針