決算データ · 試作 · 2026年3月期
ヨロズ（7294）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ヨロズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,715億円 | — | 27億円 | — | 1,751億円 | 45.6% | 6,590人 |
| 2019年3月期 | 1,691億円 | — | 4億円 | — | 1,681億円 | 45.0% | 6,597人 |
| 2020年3月期 | 1,577億円 | — | -129億円 | — | 1,397億円 | 42.7% | 6,475人 |
| 2021年3月期 | 1,189億円 | 4億円 | -62億円 | 0.3% | 1,347億円 | 39.6% | 6,162人 |
| 2022年3月期 | 1,273億円 | 21億円 | 9億円 | 1.6% | 1,340億円 | 42.6% | 5,666人 |
| 2023年3月期 | 1,606億円 | 31億円 | 14億円 | 1.9% | 1,415億円 | 45.0% | 5,726人 |
| 2024年3月期 | 1,815億円 | 45億円 | -39億円 | 2.5% | 1,423億円 | 46.4% | 5,700人 |
| 2025年3月期 | 1,784億円 | 3億円 | -135億円 | 0.2% | 1,366億円 | 38.1% | 5,848人 |
| 2026年3月期 | 1,763億円 | 40億円 | 21億円 | 2.3% | 1,383億円 | 39.2% | 5,405人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,784億円 | 1,763億円 | −21 |
| 売上原価 | 1,616億円 | 1,562億円 | −54 |
| 売上総利益 | 168億円 | 201億円 | +33 |
| 販売費及び一般管理費 | 165億円 | 161億円 | −4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 3億円 | 40億円 | +37 |
| 経常利益 | -21億円 | 38億円 | +59 |
| 税引前利益 | -113億円 | 36億円 | +150 |
| 法人所得税 | 30億円 | 12億円 | −18 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -135億円 | 21億円 | +155 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 279億円 | 298億円 | +18 |
| 流動資産 | 812億円 | 817億円 | +5 |
| 有形固定資産 | 456億円 | 459億円 | +3 |
| 非流動資産（固定資産） | 554億円 | 566億円 | +12 |
| 資産合計 | 1,366億円 | 1,383億円 | +17 |
| 社債及び借入金（流動） | 118億円 | 112億円 | −7 |
| 社債及び借入金（非流動） | 174億円 | 251億円 | +77 |
| 流動負債 | 513億円 | 420億円 | −93 |
| 非流動負債（固定負債） | 241億円 | 322億円 | +81 |
| 負債合計 | 754億円 | 742億円 | −12 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 440億円 | 417億円 | −24 |
| 資本合計（純資産） | 612億円 | 641億円 | +29 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 47億円 | 80億円 | +33 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 68億円 | -31億円 | −99 |
| 減価償却費 | 77億円 | 61億円 | −15 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -91億円 | -52億円 | +39 |
| 配当金の支払額 | -8億円 | -8億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 616億円 | +3.0% | — | 28億円 | 4.6% | 1,585億円 | 1,418人 |
| 米州 | 876億円 | +0.5% | — | 2億円 | 0.2% | 514億円 | 2,410人 |
| アジア | 346億円 | −11.4% | — | 9億円 | 2.6% | 419億円 | 1,577人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：米州 日本 アジア
従業員
連結従業員5,405人
提出会社445人
平均年齢40.3歳
平均勤続年数12.5年
平均年間給与638,700万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は35,267人、発行済株式は25,055,636株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口) | 7.6% |
| 2 | 志藤ホールディングス | 4.3% |
| 3 | ＪＦＥスチール | 4.1% |
| 4 | みずほ銀行 | 4.1% |
| 5 | 横浜銀行 | 4.1% |
| 6 | スズキ | 3.9% |
| 7 | 三菱ＵＦＪ信託銀行 | 3.3% |
| 8 | 日産トレーデイング | 2.6% |
| 9 | ＪＦＥ商事 | 1.9% |
| 10 | 志藤 公彦 | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 114.31円 | 59円 | 55% | 3.4% | 15.7倍 |
| 2019年3月期 | 16.94円 | 46円 | — | 0.5% | 85.4倍 |
| 2020年3月期 | -544.05円 | 25円 | — | -19.1% | — |
| 2021年3月期 | -259.07円 | 13円 | — | -11.0% | — |
| 2022年3月期 | 36.55円 | 13円 | 17% | 1.6% | 24.3倍 |
| 2023年3月期 | 59円 | 25円 | 25% | 2.4% | 14.4倍 |
| 2024年3月期 | -162.07円 | 30円 | 37% | -6.1% | — |
| 2025年3月期 | -551.45円 | 31円 | — | -22.8% | — |
| 2026年3月期 | 90.79円 | 33円 | 60% | 3.9% | 10.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1959年12月横浜市港北区に工場(現 当社本社)を新設し、操業を開始1960年６月本社を現在地(横浜市港北区)に移転1968年６月栃木県小山市に小山工場（現 株式会社ヨロズ栃木）を新設し、操業を開始1969年６月日産自動車株式会社の資本参加(出資比率25％)1970年６月庄内プレス工業株式会社
- 1976年12月株式会社ヨロズサービス設立(現 連結子会社)1977年１月大分県中津市に中津工場（現 株式会社ヨロズ大分）を新設し、操業を開始
- 1981年10月東洋工業株式会社(現 マツダ株式会社)と取引を開始
- 1984年10月富士重工業株式会社(現 株式会社SUBARU)と取引を開始1986年９月米国・テネシー州に日本ラヂヱーター株式会社(現 マレリ株式会社)とその子会社カルソニックインターナショナル社との合弁会社カルソニック・ヨロズ・コーポレーション(略称 CYC 現 ヨロズオートモーティブテネシー
- 1986年12月いすゞ自動車株式会社と取引を開始1988年２月広島市中区に広島事務所を開設1988年７月福島県岩瀬郡鏡石町に株式会社福島ヨロズを全額出資で設立1990年６月商号を萬自動車工業株式会社から株式会社ヨロズに変更
- 1991年11月社団法人日本証券業協会(現 日本証券業協会)に株式を店頭登録
- 1992年10月山形県東田川郡三川町に株式会社ヨロズエンジニアリングを全額出資で設立(現 連結子会社)1993年２月メキシコ・アグアスカリエンテス州に日産メヒカーナ社及び日商岩井グループ(現 メタルワングループ）との合弁会社ヨロズメヒカーナ社(略称 YMEX)を設立(現 連結子会社)1994年３
- 2001年12月ヨロズアメリカ社は、YANA及びYAMの、発行済株式全額を譲り受け同社を子会社化
- 2002年11月タイ・ラヨン県にヨロズエンジニアリングシステムズタイランド社(略称 YEST)を㈱ヨロズエンジニアリング及びYTCの全額出資で設立（現 連結子会社）2003年９月大分県中津市に生産委託会社として株式会社ヨロズ大分を全額出資で設立（現 連結子会社）
- 2003年11月中国・広東省に上海宝鋼国際経済貿易有限公司と三井物産株式会社との合弁会社广州萬宝井汽車部件有限公司（略称 G-YBM）を設立（現 連結子会社）2004年３月 筆頭株主であるTower Automotive International Yorozu Holdings, Inc.（タ
- 2009年12月ヨロズオートモーティブミシシッピ社を解散、清算結了2010年７月中国・湖北省に宝鋼金属有限公司と三井物産株式会社との合弁会社武漢萬宝井汽車部件有限公司（略称 W-YBM）を設立（現 連結子会社）2011年２月インド・タミル・ナドゥ州に、JBMオートシステム社との合弁会社 ヨロズ
- 2015年10月米国・アラバマ州にヨロズオートモーティブアラバマ社(略称 YAA)を設立 (現 連結子会社) 年月事項 2016年９月住友商事株式会社、株式会社荘内銀行、荘内ガス株式会社、株式会社ヨロズサービスより連結子会社である株式会社庄内ヨロズの株式を譲り受け、同社を100％子会社化 201
- 2025年12月ヨロズアメリカ社はヨロズオートモーティブノースアメリカ社を吸収合併2026年４月当社は株式会社庄内ヨロズ、株式会社ヨロズエンジニアリング、株式会社ヨロズ栃木、株式会社ヨロズサステナブルマニュファクチャリングセンター及び株式会社ヨロズ大分を吸収合併
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、連結子会社19社で構成され、自動車用の機構部品、車体部品及び機関部品並びに金型・設備の製造、販売を主な事業内容とし、更に各事業に関連する物流、研究及びサービス等の事業活動を展開しております。 なお、セグメントは地域別に区分されているため、事業の内容を事業部門によって記載しております。 当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。自動車部品…………国内得意先向けについては、主として当社が製造販売するほか、国内連結子会社㈱ヨロズ栃木、㈱ヨロズ大分、㈱ヨロズサステナブルマニュファクチャリングセンター及び㈱庄内ヨロズに製造工程の一部または全部を外注し、当社を通じて販売しております。海外得意先向けについては、海外連結子会社ヨロズオートモーティブテネシー社、ヨロズオートモーティブアラバマ社、ヨロズメヒカーナ社、ヨロズオートモーティブグアナファト デ メヒコ社、ヨロズオートモーティバ ド ブラジル社、ヨロズタイランド社、广州萬宝井汽車部件有限公司、武漢萬宝井汽車部件有限公司、ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社、ヨロズオートモーティブインドネシア社が製造販売をするほか、一部については当社が製造し、各社を通じて販売しております。またワイ・オグラオートモーティブタイランド社が製造し、ヨロズタイランド社を通じて販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGY8）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W50Q）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TXSV）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R934）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH2H）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針