決算データ · 試作 · 2025年12月期
シマノ（7309）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、シマノの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 3,480億円 | — | 539億円 | — | 5,039億円 | 90.0% | 11,600人 |
| 2019年12月期 | 3,632億円 | — | 518億円 | — | 5,388億円 | 90.8% | 11,380人 |
| 2020年12月期 | 3,780億円 | — | 635億円 | — | 5,904億円 | 89.6% | 12,244人 |
| 2021年12月期 | 5,465億円 | 1,483億円 | 1,159億円 | 27.1% | 7,054億円 | 87.3% | 13,179人 |
| 2022年12月期 | 6,289億円 | 1,692億円 | 1,282億円 | 26.9% | 8,264億円 | 89.6% | 11,364人 |
| 2023年12月期 | 4,744億円 | 837億円 | 611億円 | 17.6% | 8,717億円 | 91.9% | 9,703人 |
| 2024年12月期 | 4,510億円 | 651億円 | 763億円 | 14.4% | 9,590億円 | 92.0% | 10,130人 |
| 2025年12月期 | 4,662億円 | 517億円 | 340億円 | 11.1% | 9,383億円 | 92.5% | 10,242人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,510億円 | 4,662億円 | +153 |
| 売上原価 | 2,787億円 | 2,996億円 | +209 |
| 売上総利益 | 1,723億円 | 1,666億円 | −57 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,072億円 | 1,149億円 | +77 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 651億円 | 517億円 | −134 |
| 経常利益 | 987億円 | 470億円 | −516 |
| 税引前利益 | 986億円 | 564億円 | −422 |
| 法人所得税 | 220億円 | 222億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 763億円 | 340億円 | −423 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 5,341億円 | 4,773億円 | −567 |
| 棚卸資産 | 737億円 | 837億円 | +100 |
| 流動資産 | 7,115億円 | 6,661億円 | −453 |
| 有形固定資産 | 1,827億円 | 2,011億円 | +184 |
| のれん | 17億円 | 15億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,475億円 | 2,721億円 | +246 |
| 資産合計 | 9,590億円 | 9,383億円 | −207 |
| 流動負債 | 558億円 | 589億円 | +31 |
| 非流動負債（固定負債） | 195億円 | 98億円 | −97 |
| 負債合計 | 753億円 | 688億円 | −66 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 7,154億円 | 6,706億円 | −449 |
| 資本合計（純資産） | 8,836億円 | 8,695億円 | −141 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 870億円 | 638億円 | −233 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -495億円 | -803億円 | −308 |
| 減価償却費 | 250億円 | 272億円 | +22 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -368億円 | -355億円 | +13 |
| 配当金の支払額 | -266億円 | -286億円 | −20 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自転車部品 | 3,550億円 | +2.7% | — | 428億円 | 12.1% | 2,611億円 | 6,633人 |
| 釣具 | 1,108億円 | +5.6% | — | 89億円 | 8.0% | 696億円 | 2,619人 |
従業員
連結従業員10,242人
提出会社1,779人
平均年齢41.6歳
平均勤続年数13.8年
平均年間給与899万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,848人、発行済株式は86,530,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.9% |
| 2 | 湊興産 | 9.2% |
| 3 | JP MORGAN CHASE BANK 380055(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 7.4% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口) | 3.6% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.0% |
| 6 | スリーエス | 2.5% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.2% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.1% |
| 9 | STICHTING PENSIOEN FONDS ZORG EN WELZIJN(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.8% |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 581.77円 | 155円 | 47% | 12.2% | 26.7倍 |
| 2019年12月期 | 559.15円 | 155円 | 53% | 11.0% | 31.8倍 |
| 2020年12月期 | 684.71円 | 355円 | 51% | 12.5% | 35.2倍 |
| 2021年12月期 | 1,252.62円 | 235円 | 46% | 20.2% | 24.5倍 |
| 2022年12月期 | 1,408.22円 | 260円 | 37% | 18.9% | 14.9倍 |
| 2023年12月期 | 676.77円 | 285円 | 64% | 7.9% | 32.3倍 |
| 2024年12月期 | 853.36円 | 309円 | 29% | 9.1% | 25.1倍 |
| 2025年12月期 | 388.17円 | 339円 | 23% | 3.9% | 42.6倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 売上高は自転車部品事業が354,972百万円（前年同期比2.7％増）、釣具事業が110,832百万円（同5.6％増）となり、全体で前年同期比3.4％増の466,243百万円となった
- インフレによる人件費増加やソフトウェア関連費用、新製品の広告宣伝費・運送費の増加により販管費が前年同期比7.2％増の114,938百万円となり、営業利益は前年同期比20.6％減の51,677百万円となった
- 為替差損の増加等により営業外損益が純額△4,647百万円（前年同期は33,589百万円）となり、経常利益は前年同期比52.3％減の47,029百万円となった
- 無償点検関連引当金戻入額等の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比55.5％減の33,991百万円となった
- 自転車部品事業は海外製品の受注減による生産減少の影響を受け、売上総利益率は前年同期より2.5ポイント減少し35.7％となった
- 為替換算調整勘定が27,737百万円増加し、自己資本比率は前連結会計年度末の92.0％から92.5％となった
- 連結従業員数は10,242人となり、自転車部品事業6,633人、釣具事業2,619人だった
2024年12月期
- 自転車、釣具への需要が弱含み、売上高は前年同期比4.9％減の450,993百万円となった。自転車部品は345,553百万円（同5.2％減）、釣具は104,990百万円（同3.9％減）だった
- 営業利益は前年同期比22.2％減の65,085百万円となった
- 受取利息や為替差益の増加等により営業外損益は純額33,589百万円（前年同期は19,716百万円）となったが、経常利益は前年同期比4.5％減の98,674百万円となった
- 工場の建替費用を計上したが、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比24.8％増の76,329百万円となった
- 為替換算調整勘定が50,718百万円増加し、自己資本比率は前連結会計年度末の91.9％から92.0％となった
- 連結従業員数は10,130人となり、自転車部品事業6,962人、釣具事業2,219人だった
2023年12月期
- 自転車人気の過熱感が一服し市場在庫の調整が続くなか、売上高は前年同期比24.6％減の474,362百万円となった。自転車部品は364,679百万円（同29.5％減）、釣具は109,225百万円（同1.6％減）だった
- 営業利益は前年同期比50.5％減の83,653百万円となった
- 経常利益は前年同期比41.5％減の103,369百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比52.3％減の61,142百万円となった
- 北米市場ではサイクリングブームの反動もあり完成車の店頭販売が弱含みで推移し、市場在庫は依然高い水準で推移した
- 連結従業員数は9,703人となり、自転車部品事業6,574人、釣具事業2,256人だった
沿革（有価証券報告書より）
- 1970年10月島野山口株式会社を設立。
- 1970年12月下関工場第一期工事竣工。1971年１月島野足立株式会社を設立し、釣用竿の製造を開始。1972年８月西ドイツ、デュッセルドルフ市に現地法人Shimano(Europa)GmbHを設立。
- 1972年11月大阪証券取引所の市場第２部に上場。1973年５月東京証券取引所の市場第２部に上場。1973年５月シンガポールに現地法人Shimano(Singapore)Pte.Ltd.(現連結子会社)を設立。
- 1973年10月大阪証券取引所、東京証券取引所の市場第１部に上場。1977年４月株式会社フィッシング関東を設立。(
- 1980年11月社名をシマノ釣具東日本販売株式会社に変更)1977年６月株式会社フィッシング九州を設立。
- 1979年10月中国シマノ販売株式会社を設立。1980年３月シマノ関西株式会社を設立。1981年６月株式会社フィッシング九州が中国シマノ販売株式会社を吸収合併し、社名をシマノ釣具西日本販売株式会社に変更。
- 1981年12月シマノ釣具西日本販売株式会社がシマノ関西株式会社を吸収合併。1982年３月本社新社屋竣工。1987年５月シマノ釣具西日本販売株式会社がシマノ釣具東日本販売株式会社を吸収合併し、社名をシマノ釣具販売株式会社に変更。1989年２月オランダに現地法人Ultegra Nederland
- 1992年10月中国江蘇省昆山市に現地法人Shimano(Kunshan)Bicycle Components Co.,Ltd.(現連結子会社)を設立。 1995年３月島野山口株式会社、シマノ釣具販売株式会社及びシマノ釣具静岡販売株式会社より営業譲受。
- 1995年10月シマノ臨海株式会社が島野山口株式会社、シマノ釣具販売株式会社及びエヌエフテー株式会社を吸収合併。
- 1997年11月Ultegra Nederland B.V.及びShimano(Europa)GmbH(現 Shimano Germany Fishing GmbH)(現連結子会社)の株式及び出資金を現物出資し、Shimano Europe Holding B.V.を設立。2003年４月中国に現
- 2008年12月オランダに現地法人Shimano Europe Bike Holding B.V.を設立。2009年１月シマノ臨海株式会社の社名をシマノセールス株式会社(現連結子会社)に変更。
- 2014年12月本社新工場完成。2016年８月本社臨海ロジスティクスセンター完成。
- 2016年11月下関新工場完成。2017年１月Shimano Europe Bike Holding B.V.がShimano Europe B.V.及びShimano Europe Retail Division B.V.を吸収合併し、社名をShimano Europe B.V.に変更。201
- 2025年12月本社新社屋竣工。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社49社等で構成され、自転車部品、釣具の製造販売を主な内容としております。当社グループが営んでいる主な事業内容、各関係会社等の当該事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」にて掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 自転車部品自転車部品事業では、変速機等の駆動用部品、ブレーキ等の制動用部品、その他の自転車部品及び関連用品の製造・販売を行っております。当事業では、当社及び連結子会社であるShimano(Singapore)Pte.Ltd.、Shimano Components(Malaysia)Sdn.Bhd.、Shimano (Kunshan) Bicycle Components Co., Ltd.他が製造及び販売を行っております。連結子会社であるShimano Europe B.V.、Shimano North America Holding, Inc.他は一部の得意先への販売を行っております。 釣具釣具事業では、リール、ロッド、フィッシングギアの製造及び販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XQSE）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGFP）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5J9）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH4Z）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針