決算データ · 試作 · 2026年3月期
小野建（7414）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、小野建の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,032億円 | — | 50億円 | — | 1,455億円 | 44.6% | 664人 |
| 2019年3月期 | 2,322億円 | — | 47億円 | — | 1,586億円 | 43.2% | 718人 |
| 2020年3月期 | 2,293億円 | — | 44億円 | — | 1,536億円 | 45.7% | 757人 |
| 2021年3月期 | 2,028億円 | 65億円 | 45億円 | 3.2% | 1,441億円 | 51.2% | 795人 |
| 2022年3月期 | 2,228億円 | 118億円 | 82億円 | 5.3% | 1,705億円 | 48.5% | 834人 |
| 2023年3月期 | 2,627億円 | 97億円 | 70億円 | 3.7% | 1,887億円 | 47.5% | 933人 |
| 2024年3月期 | 2,819億円 | 82億円 | 58億円 | 2.9% | 2,085億円 | 45.4% | 1,017人 |
| 2025年3月期 | 2,719億円 | 68億円 | 49億円 | 2.5% | 2,035億円 | 47.8% | 1,105人 |
| 2026年3月期 | 2,531億円 | 47億円 | -22億円 | 1.9% | 1,961億円 | 47.3% | 1,235人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,719億円 | 2,531億円 | −188 |
| 売上原価 | 2,449億円 | 2,268億円 | −181 |
| 売上総利益 | 270億円 | 263億円 | −7 |
| 販売費及び一般管理費 | 202億円 | 216億円 | +13 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 68億円 | 47億円 | −21 |
| 経常利益 | 69億円 | 47億円 | −22 |
| 税引前利益 | 69億円 | -22億円 | −91 |
| 法人所得税 | 20億円 | -1億円 | −20 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 49億円 | -22億円 | −71 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 44億円 | 64億円 | +19 |
| 棚卸資産 | 291億円 | 270億円 | −20 |
| 流動資産 | 1,127億円 | 1,065億円 | −62 |
| 有形固定資産 | 850億円 | 804億円 | −46 |
| のれん | 2億円 | 2億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 909億円 | 897億円 | −12 |
| 資産合計 | 2,035億円 | 1,961億円 | −74 |
| 社債及び借入金（流動） | 332億円 | 378億円 | +46 |
| 社債及び借入金（非流動） | 222億円 | 193億円 | −29 |
| 流動負債 | 810億円 | 808億円 | −2 |
| 非流動負債（固定負債） | 242億円 | 215億円 | −27 |
| 負債合計 | 1,053億円 | 1,023億円 | −29 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 965億円 | 916億円 | −49 |
| 資本合計（純資産） | 983億円 | 938億円 | −45 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 58億円 | 105億円 | +47 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 76億円 | 6億円 | −70 |
| 減価償却費 | 37億円 | 49億円 | +12 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -152億円 | -70億円 | +81 |
| 配当金の支払額 | -17億円 | -17億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 九州・中国 | 1,399億円 | −9.0% | — | 28億円 | 2.0% | 849億円 | 680人 |
| 関西・中京 | 622億円 | −8.9% | — | 10億円 | 1.6% | 459億円 | 418人 |
| 関東・東北 | 546億円 | +3.1% | — | 10億円 | 1.9% | 568億円 | 109人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：九州・中国 関西・中京 関東・東北
従業員
連結従業員1,235人
提出会社994人
平均年齢39歳
平均勤続年数8年
平均年間給与514万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,731人、発行済株式は25,123,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 10.7% |
| 2 | オーエヌトラスト㈱ | 9.5% |
| 3 | 宜本 正夫 | 2.8% |
| 4 | 小野 哲司 | 2.7% |
| 5 | 小野 信介 | 2.6% |
| 6 | 小野 明 | 2.5% |
| 7 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 2.4% |
| 8 | ㈱福岡銀行 | 1.9% |
| 9 | ㈱西日本シティ銀行 | 1.7% |
| 10 | 小野 多美子 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 241.44円 | 70円 | 36% | 8.1% | 7.7倍 |
| 2019年3月期 | 215.5円 | 75円 | 42% | 7.0% | 7.2倍 |
| 2020年3月期 | 203.6円 | 60円 | 35% | 6.4% | 5.6倍 |
| 2021年3月期 | 213.23円 | 65円 | 34% | 6.3% | 6.5倍 |
| 2022年3月期 | 363.91円 | 109円 | 37% | 10.4% | 4.2倍 |
| 2023年3月期 | 298.93円 | 90円 | 37% | 8.2% | 5.0倍 |
| 2024年3月期 | 229.93円 | 69円 | 36% | 6.3% | 8.2倍 |
| 2025年3月期 | 192.43円 | 69円 | 45% | 5.1% | 7.9倍 |
| 2026年3月期 | -89.57円 | 69円 | — | -2.3% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1966年12月熊本県熊本市に熊本支店を開設1970年６月広島県安芸郡海田町に広島支店を開設1974年８月福岡市中央区に福岡営業所（現福岡支店）を開設1975年９月長崎県西彼杵郡時津町に長崎営業所（現長崎支店）を開設1983年８月大阪市西区に大阪営業所（現大阪支店）を開設し、小倉支店及び大阪営業
- 1994年11月日本証券業協会に株式を店頭登録
- 1995年10月東京都中央区に東京事務所（現東京支店）を開設1999年１月大阪証券取引所市場第二部及び福岡証券取引所に株式を上場2002年８月北九州市小倉北区に西日本スチールセンター株式会社を設立
- 2003年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場2004年２月青森県八戸市に八戸営業所を開設2004年９月沖縄県那覇市に沖縄営業所（現小野建沖縄株式会社）を開設
- 2004年10月鹿児島県鹿児島市に南九州営業所（現鹿児島営業所）を開設
- 2004年11月宮崎県宮崎市に宮崎営業所を開設2005年３月東京証券取引所市場第一部に指定替え2005年８月仙台市青葉区に仙台営業所（現仙台支店）を開設2006年４月山口県山口市に山口営業所を開設2008年３月横浜鋼業株式会社（大阪市西区）の株式を取得2008年４月愛知県名古屋市に名古屋営業所を
- 2008年10月横浜鋼業株式会社を完全子会社化2009年６月三協則武鋼業株式会社（現堺市西区）の株式を追加取得し子会社化2010年９月小野建沖縄株式会社（那覇市）を設立2011年１月石川県金沢市に北陸出張所（現北陸営業所）を開設2011年４月滋賀県草津市に滋賀営業所（現京都営業所）を開設
- 2011年10月兵庫県姫路市に兵庫営業所（現姫路営業所）を開設2012年９月愛媛県松山市に四国営業所を開設2013年３月横浜鋼業株式会社を吸収合併
- 2013年10月広島県福山市に福山営業所を開設2015年３月兵庫県神戸市に神戸営業所を開設
- 2015年10月福岡県久留米市に久留米営業所（現南福岡営業所）を開設2016年１月愛媛県新居浜市に新居浜営業所を開設2016年３月香川県丸亀市に丸亀営業所を開設2016年４月岡山県岡山市に岡山営業所を開設2016年５月大阪府松原市に南大阪営業所を開設2016年７月福岡県北九州市小倉北区西港町12
- 2017年10月長崎県佐世保市に佐世保営業所を開設2018年４月三重県津市に三重営業所を開設2018年５月滋賀県蒲生郡竜王町に滋賀営業所を開設
- 2019年10月森田鋼材株式会社（大阪府門真市）の株式を取得し子会社化
- 2021年12月佐賀県佐賀市に佐賀営業所を開設2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2022年７月岐阜県岐阜市に岐阜営業所を開設
- 2022年11月株式会社ヤマサ（高知県高知市）の株式を取得し子会社化2023年５月奈良県奈良市に奈良営業所を開設2023年７月興永鋼材株式会社（広島市南区、現小野建スチール株式会社）の株式を取得し子会社化2023年９月兵庫県三木市に大林商会株式会社を設立2024年２月子会社の大林商会株式会社にて
- 2024年10月大阪府門真市に北摂営業所を開設2025年６月中央鋼材株式会社（大阪市住之江区）の株式を取得し子会社化2025年９月丸み興商株式会社（愛知県豊橋市）の株式を取得し子会社化2026年２月岐阜県可児市に美濃営業所を開設2026年５月札幌市中央区に北海道営業所を開設2026年５月三友鋼材
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社の企業集団は、当社と連結子会社５社及び非連結持分法非適用子会社７社で構成され、主に鉄鋼・建材商品の販売及び一部工事請負を国内各地域において行っており、各拠点において包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。従って、当社は、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「九州・中国」、「関西・中京」及び「関東・東北」の３つを報告セグメントとしております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YK40）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W97U）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQ6W）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R3VW）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OGGE）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針