決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＶＴホールディングス（7593）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＶＴホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,016億円 | — | 47億円 | — | 1,441億円 | 27.1% | 3,445人 |
| 2019年3月期 | 2,189億円 | — | 38億円 | — | 1,415億円 | 28.3% | 3,490人 |
| 2020年3月期 | 2,075億円 | — | 21億円 | — | 1,679億円 | 22.0% | 3,569人 |
| 2021年3月期 | 1,995億円 | 77億円 | 47億円 | 3.9% | 1,740億円 | 23.1% | 3,667人 |
| 2022年3月期 | 2,379億円 | 102億円 | 117億円 | 4.3% | 1,881億円 | 27.3% | 3,786人 |
| 2023年3月期 | 2,663億円 | 129億円 | 72億円 | 4.8% | 2,298億円 | 28.1% | 4,062人 |
| 2024年3月期 | 3,116億円 | 120億円 | 67億円 | 3.9% | 2,729億円 | 26.7% | 4,067人 |
| 2025年3月期 | 3,516億円 | 109億円 | 53億円 | 3.1% | 2,779億円 | 25.6% | 4,299人 |
| 2026年3月期 | 3,887億円 | 110億円 | 49億円 | 2.8% | 3,031億円 | 23.3% | 4,527人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,516億円 | 3,887億円 | +371 |
| 売上原価 | 2,983億円 | 3,287億円 | +305 |
| 売上総利益 | 534億円 | 600億円 | +66 |
| 販売費及び一般管理費 | 423億円 | 487億円 | +64 |
| 営業利益 | 109億円 | 110億円 | +1 |
| 持分法による投資損益 | 2億円 | 2億円 | +1 |
| 税引前利益 | 97億円 | 101億円 | +4 |
| 法人所得税 | 36億円 | 42億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 53億円 | 49億円 | −4 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 146億円 | 136億円 | −11 |
| 棚卸資産 | 718億円 | 876億円 | +158 |
| 流動資産 | 1,260億円 | 1,475億円 | +215 |
| 有形固定資産 | 977億円 | 1,038億円 | +61 |
| のれん | 131億円 | 135億円 | +4 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,519億円 | 1,555億円 | +36 |
| 資産合計 | 2,779億円 | 3,031億円 | +252 |
| 社債及び借入金（流動） | 456億円 | 581億円 | +125 |
| 社債及び借入金（非流動） | 253億円 | 288億円 | +35 |
| 負債合計 | 1,975億円 | 2,251億円 | +276 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 712億円 | 707億円 | −6 |
| 資本合計（純資産） | 804億円 | 779億円 | −25 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 280億円 | 188億円 | −92 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -110億円 | -108億円 | +2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -158億円 | -95億円 | +63 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -157億円 | -136億円 | +21 |
| 配当金の支払額 | -29億円 | -29億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車販売関連事業 | 3,571億円 | +10.3% | — | 80億円 | 2.2% | 2,447億円 | 4,246人 |
| 住宅関連事業 | 327億円 | +2.3% | — | 21億円 | 6.3% | 339億円 | 249人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車販売関連事業 住宅関連事業
従業員
連結従業員4,527人
提出会社32人
平均年齢38.3歳
平均勤続年数6.2年
平均年間給与648万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は50,481人、発行済株式は122,581,034株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈲エスアンドアイ | 14.5% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 10.5% |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 6.9% |
| 4 | バンク オブ ニユーヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジエイピーアールデイ アイエスジー エフイー− エイシー | 3.9% |
| 5 | 高橋一穂 | 3.1% |
| 6 | 高橋淳子 | 2.8% |
| 7 | 損害保険ジャパン㈱ | 2.6% |
| 8 | 東京海上日動火災保険㈱ | 2.4% |
| 9 | 高橋倫二 | 1.7% |
| 10 | ＶＴホールディングス従業員持株会 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 39.87円 | 18円 | 386% | 12.6% | 13.6倍 |
| 2019年3月期 | 32.1円 | 20円 | 331% | 9.5% | 13.0倍 |
| 2020年3月期 | 17.72円 | 20円 | 130% | 5.4% | 16.5倍 |
| 2021年3月期 | 40.61円 | 20円 | 120% | 12.2% | 11.0倍 |
| 2022年3月期 | 101.01円 | 22円 | 72% | 25.5% | 4.4倍 |
| 2023年3月期 | 61.91円 | 23.5円 | 99% | 12.4% | 8.2倍 |
| 2024年3月期 | 56.86円 | 24円 | 71% | 9.8% | 9.4倍 |
| 2025年3月期 | 43.83円 | 24円 | 103% | 7.4% | 11.4倍 |
| 2026年3月期 | 41.5円 | 24円 | 113% | 6.9% | 11.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月中京ホンダ株式会社は、株式会社ホンダ自販名南を吸収合併し、商号を株式会社ホンダプリモ東海（現・株式会社ホンダカーズ東海）に変更。2002年３月株式会社オリックスレンタカー中部は、株式会社オリックスレンタカー大阪を吸収合併し、商号を株式会社オリックスレンタカー名阪（現・J-netレ
- 2004年11月株式会社トラスト（現・連結子会社）が東京証券取引所マザーズ市場に上場(現在は、東京証券取引所スタンダード市場に上場)。2005年４月エルシーアイ株式会社（現・連結子会社）を子会社化。2005年７月Ｅ－エスコ株式会社（現・株式会社ＭＩＲＡＩＺ・連結子会社）を設立。
- 2005年12月長野日産自動車株式会社（現・連結子会社）、株式会社ＮＮサービス（現・株式会社長野日産サービス・連結子会社）を子会社化。2006年７月静岡日産自動車株式会社（現・連結子会社）、ＰＺモータース株式会社（現・静岡日産自動車株式会社・連結子会社）及び静岡日産サービス株式会社（現・静岡サー
- 2011年10月WESTERN BREEZE TRADING 23 (PROPRIETARY) LIMITED（現・TRUST ABSOLUT AUTO (PTY) LTD.・連結子会社）を子会社化。SOJITZ ABSOLUT AUTO (PROPRIETARY) LIMITED（現・SKY
- 2014年12月SCOTTS MOTORS ARTARMON (PTY) LTD（現・連結子会社）を子会社化。GRIFFIN MILL GARAGES LIMITED（現・連結子会社）を子会社化。 年月概要2015年５月 東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)市場から東京証券取引所市場第一部
- 2016年10月愛知県名古屋市中区に登記上の本店所在地を変更。MASTER AUTOMOCION, S.L.及びその傘下11社（現・連結子会社）を子会社化。2017年９月
- 2017年11月2018年３月2019年８月2019年８月MASTER DEALER DE AUTOMOCION 2017, S.L.（現・連結子会社）を設立。MOGACAR DE AUTOMOCION, S.L.（現・連結子会社）を子会社化。QUIAUTO, S.A.（現・M TECNIK D
- 2021年11月株式会社ホンダ四輪販売丸順（現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社）を株式交換により完全子会社化。
- 2021年11月株式会社髙垣組（現・連結子会社）を子会社化。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。また、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行。2022年４月株式会社ホンダカー
- 2022年10月株式会社川﨑ハウジング（現・連結子会社）及び株式会社ハウメンテ（現・連結子会社）を子会社化。2023年４月CICLOS DOMINGO, S.L.（現・EMEBAICS, S.L.・連結子会社）を子会社化。2023年５月吸収分割により、株式会社ホンダカーズ東海（現・連結子会社）か
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社59社及び持分法適用関連会社３社で構成され、ディーラー事業、レンタカー事業及び自動車の輸出事業からなる自動車販売関連事業を主な事業内容とし、このほか住宅関連事業を行っております。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメント情報との関連は、次のとおりであります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 自動車販売関連事業ディーラー事業は、ホンダ系ディーラー、日産系ディーラー、輸入車ディーラー、輸入車インポーター及び海外自動車ディーラーからなり、主に新車・中古車の販売及び自動車の修理を行っております。また、自動車販売に関連する事業としてレンタカー事業、自動車の輸出事業及び自動車製造事業等を行っております。以上の自動車販売関連事業は新車部門、中古車部門、サービス部門、レンタカー部門、輸出部門、その他部門の各部門で構成されております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEXL）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7AZ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TX57）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R81C）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OMN5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針