決算データ · 試作 · 2025年12月期
ダイトロン（7609）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ダイトロンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 597億円 | — | 23億円 | — | 431億円 | 39.4% | 795人 |
| 2019年12月期 | 616億円 | — | 22億円 | — | 458億円 | 41.0% | 823人 |
| 2020年12月期 | 574億円 | — | 16億円 | — | 463億円 | 42.8% | 855人 |
| 2021年12月期 | 723億円 | 42億円 | 30億円 | 5.8% | 585億円 | 38.4% | 893人 |
| 2022年12月期 | 876億円 | 61億円 | 42億円 | 6.9% | 632億円 | 41.1% | 942人 |
| 2023年12月期 | 922億円 | 59億円 | 40億円 | 6.4% | 678億円 | 43.4% | 1,003人 |
| 2024年12月期 | 935億円 | 62億円 | 44億円 | 6.6% | 732億円 | 45.1% | 1,061人 |
| 2025年12月期 | 1,031億円 | 70億円 | 49億円 | 6.8% | 793億円 | 44.8% | 1,117人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 935億円 | 1,031億円 | +96 |
| 売上原価 | 747億円 | 822億円 | +75 |
| 売上総利益 | 189億円 | 210億円 | +21 |
| 販売費及び一般管理費 | 127億円 | 140億円 | +13 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 62億円 | 70億円 | +8 |
| 経常利益 | 63億円 | 72億円 | +8 |
| 税引前利益 | 63億円 | 72億円 | +8 |
| 法人所得税 | 20億円 | 22億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 44億円 | 49億円 | +5 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 196億円 | 218億円 | +22 |
| 棚卸資産 | 69億円 | 84億円 | +15 |
| 流動資産 | 652億円 | 709億円 | +57 |
| 有形固定資産 | 44億円 | 44億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 80億円 | 84億円 | +5 |
| 資産合計 | 732億円 | 793億円 | +62 |
| 社債及び借入金（流動） | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 流動負債 | 364億円 | 403億円 | +40 |
| 非流動負債（固定負債） | 38億円 | 34億円 | −4 |
| 負債合計 | 402億円 | 437億円 | +36 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 309億円 | 324億円 | +15 |
| 資本合計（純資産） | 330億円 | 356億円 | +26 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 100億円 | 61億円 | −40 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -16億円 | -36億円 | −20 |
| 減価償却費 | 5億円 | 5億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -2億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -14億円 | -19億円 | −5 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内販売事業 | 749億円 | +10.3% | — | 41億円 | 5.4% | 319億円 | 477人 |
| 国内製造事業 | 130億円 | +13.6% | — | 12億円 | 9.2% | 102億円 | 279人 |
| 海外事業 | 271億円 | +9.8% | — | 19億円 | 7.0% | 148億円 | 273人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：国内販売事業 海外事業 国内製造事業
従業員
連結従業員1,117人
提出会社877人
平均年齢41.8歳
平均勤続年数15.1年
平均年間給与858万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,009人、発行済株式は10,633,349株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.4% |
| 2 | 公益財団法人ダイトロン福祉財団 | 9.5% |
| 3 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 4.2% |
| 4 | 大森 康行 | 3.8% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.8% |
| 6 | ダイトロン従業員持株会 | 2.7% |
| 7 | ダイトロン取引先持株会 | 1.8% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 1.7% |
| 9 | 野村信託銀行（投信口） | 1.6% |
| 10 | みずほ銀行 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 205.25円 | 55円 | 30% | 14.0% | 6.0倍 |
| 2019年12月期 | 195.86円 | 60円 | 33% | 12.2% | 9.7倍 |
| 2020年12月期 | 145.24円 | 50円 | 35% | 8.4% | 10.9倍 |
| 2021年12月期 | 133.09円 | 80円 | 36% | 14.0% | 8.1倍 |
| 2022年12月期 | 190.89円 | 115円 | 34% | 17.5% | 6.0倍 |
| 2023年12月期 | 180.82円 | 120円 | 33% | 14.5% | 7.7倍 |
| 2024年12月期 | 197.3円 | 155円 | 46% | 14.0% | 7.0倍 |
| 2025年12月期 | 232.32円 | 190円 | 45% | 14.4% | 10.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1973年11月子会社・ヒロタ精機株式会社（後 大都精機工業株式会社）を設立1984年３月トパーズ社（米国）との合弁会社・ダイトトパーズ株式会社を設立（
- 1990年12月合弁を解消し商号をダイトパワートロン株式会社に変更、子会社化）1986年３月アライドシグナル社（米国）の子会社・アンフェノール社との合弁会社・日本インターコネクト株式会社（現 アンフェノールジャパン株式会社）を設立（2000年４月資本提携を解消）1986年９月子会社・ダイトロン,
- 2003年10月子会社・大途電子（上海）有限公司を設立電子部門商品仕入部及び多摩営業所、大阪電子営業所が「ISO14001」を認証取得
- 2003年12月株式会社東京ダイヤモンド工具製作所と合弁会社・大都東京精磨股份有限公司を台湾に設立（
- 2009年10月解散）2004年３月本社を新大阪（大阪市淀川区）に移転
- 2004年10月新大阪本社ビルが「ISO14001」を認証取得2005年２月子会社・ダイトパワートロン株式会社を吸収合併
- 2005年10月コントロン社（ドイツ）の子会社・コントロンエンベデッドテクノロジー,INC.（台湾）との合弁会社・コントロンテクノロジージャパン株式会社を設立（2010年３月解散）2006年６月東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に指定
- 2006年11月2007年１月ソウル支店（韓国）を現地法人化し、子会社・ダイトロン（韓国）CO.,LTD.を設立子会社・ダイトデンソー株式会社が鷹和産業株式会社の全株式を取得し、子会社化2008年１月2008年５月2011年８月2016年７月2017年１月
- 2017年12月2019年５月2020年７月
- 2021年11月2022年４月
- 2022年10月2023年３月2024年４月2025年３月子会社・株式会社ダイトを吸収合併子会社・ダイトロン（タイランド）CO.,LTD.を設立子会社・大途電子諮詢（深圳）有限公司(現 大途電子（深圳）有限公司）を設立マニラ駐在員事務所をフィリピンに開設子会社・ダイトロンテクノロジー株式会社及び
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の企業集団は、当社（Ｍ＆Ｓカンパニー、Ｄ＆Ｐカンパニー、海外事業本部）と連結子会社12社（うち海外11社）で構成されており、電子機器及び部品（電子部品＆アセンブリ商品、半導体、エンベデッド（組込み用ボード）システム、電源機器、画像関連機器・部品、情報システム、電子機器及び部品のその他）、製造装置（光デバイス製造装置、LSI製造装置、フラットパネルディスプレイ製造装置、電子材料製造装置、エネルギーデバイス製造装置）及びその他のエレクトロニクス製品の販売・製造及び輸出入を主な事業としております。 (1) 国内販売事業セグメント 当セグメントは、当社Ｍ＆Ｓカンパニーの各部門で構成しております。 Ｍ＆Ｓカンパニーは、上記の電子機器及び部品、製造装置を、国内外のメーカー、国内製造事業セグメントから仕入れ、主に国内の顧客及び子会社に販売を行っております。(2) 国内製造事業セグメント 当セグメントは、当社Ｄ＆Ｐカンパニーの各部門及び連結子会社１社で構成しております。 Ｄ＆Ｐカンパニー装置事業部門は、製造装置（光デバイス製造装置、フラットパネルディスプレイ製造装置、電子材料製造装置等）の開発・製造及び販売を行っております。 Ｄ＆Ｐカンパニー部品事業部門は、電子機器及び部品（ハーネス、耐水圧コネクタ、電源機器、電子機器及び部品その他）等の設計・製作及び販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XUE0）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHS0）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T58F）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH2M）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針