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決算データ · 試作 · 2025年12月期

シークス(7613)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、シークスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期2,428億円64億円1,374億円40.5%13,632人
2019年12月期2,230億円37億円1,434億円40.3%12,721人
2020年12月期1,816億円17億円1,444億円38.8%11,257人
2021年12月期2,268億円50億円46億円2.2%1,699億円38.8%12,354人
2022年12月期2,770億円89億円47億円3.2%2,052億円37.5%12,734人
2023年12月期3,098億円123億円82億円4.0%2,168億円41.1%11,052人
2024年12月期3,023億円86億円38億円2.8%2,175億円46.2%9,538人
2025年12月期2,895億円89億円25億円3.1%2,079億円49.7%8,712人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益3,023億円2,895億円−128
売上原価2,737億円2,613億円−124
売上総利益286億円282億円−4
販売費及び一般管理費201億円194億円−7
営業利益(売上総利益−販管費)86億円89億円+3
経常利益83億円92億円+9
税引前利益60億円66億円+7
法人所得税23億円41億円+19
当期利益(親会社の所有者に帰属)38億円25億円−13

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物228億円301億円+73
棚卸資産236億円211億円−25
流動資産1,562億円1,528億円−35
有形固定資産489億円427億円−62
のれん1億円1億円−0
非流動資産(固定資産)613億円551億円−62
資産合計2,175億円2,079億円−96
社債及び借入金(流動)164億円146億円−18
社債及び借入金(非流動)165億円102億円−63
流動負債785億円716億円−69
非流動負債(固定負債)380億円325億円−55
負債合計1,165億円1,041億円−124
親会社の所有者に帰属する持分702億円704億円+3
資本合計(純資産)1,010億円1,038億円+28
シークス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成14%10%21%55%現金及び現金同等物301億円(14%)棚卸資産211億円(10%)有形固定資産427億円(21%)のれん1億円(0%)その他の資産1,139億円(55%)シークス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成14%21%55%現金及び現金同等物301億円(14%)棚卸資産211億円(10%)有形固定資産427億円(21%)のれん1億円(0%)その他の資産1,139億円(55%)
資産合計を100とした構成。
シークス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成12%38%34%16%社債及び借入金248億円(12%)その他の負債793億円(38%)親会社の所有者に帰属する持分704億円(34%)非支配持分334億円(16%)シークス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成38%34%16%社債及び借入金248億円(12%)その他の負債793億円(38%)親会社の所有者に帰属する…704億円(34%)非支配持分334億円(16%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー231億円265億円+34
財務活動によるキャッシュ・フロー-123億円-164億円−41
減価償却費98億円92億円−6
有形固定資産の取得による支出-65億円-32億円+33
配当金の支払額-25億円-23億円+2

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本922億円−6.6%9億円1.0%832億円241人
中華圏759億円−8.3%8億円1.0%507億円1,660人
東南アジア1,099億円−4.4%47億円4.2%746億円4,599人
欧州226億円−15.7%-13億円-5.8%158億円416人
米州756億円−0.3%43億円5.7%339億円1,670人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):東南アジア 日本 中華圏 米州 欧州

シークス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益8%7%44%40%日本9億円(8%)中華圏8億円(7%)東南アジア47億円(44%)米州43億円(40%)シークス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益44%40%日本9億円(8%)中華圏8億円(7%)東南アジア47億円(44%)米州43億円(40%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員8,712人
提出会社241人
平均年齢37.6歳
平均勤続年数8.2年
平均年間給与736万円
シークス:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数19%54%19%日本241億円(3%)中華圏1,660億円(19%)東南アジア4,599億円(54%)欧州416億円(5%)米州1,670億円(19%)シークス:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数19%54%19%日本241億円(3%)中華圏1,660億円(19%)東南アジア4,599億円(54%)欧州416億円(5%)米州1,670億円(19%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は48,204人、発行済株式は50,400,000株。

シークス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。サカタインクス22.9%日本マスタートラスト信託銀行7.7%有限会社フォーティ・シックス5.1%りそな銀行4.6%三井住友銀行4.6%STATE STREET B2.5%一般財団法人村井シークス財団2.2%日本カストディ銀行(信託口42%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合シークス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。サカタインクス22.9%日本マスター…7.7%有限会社フォ…5.1%りそな銀行4.6%三井住友銀行4.6%STATE S…2.5%一般財団法人…2.2%日本カストデ…2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1サカタインクス22.9%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.7%
3有限会社フォーティ・シックス5.1%
4りそな銀行4.6%
5三井住友銀行4.6%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 (常代 みずほ銀行決済営業部)2.5%
7一般財団法人村井シークス財団2.2%
8日本カストディ銀行(信託口4)2.0%
9日本カストディ銀行(信託口)1.9%
10三菱UFJ銀行1.5%
シークス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元110242%146804%88527%154421%金融機関110242%金融商品取引業者3528%その他の法人146804%外国法人等88527%個人その他154421%シークス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元146804%154421%金融機関110242%金融商品取引業者3528%その他の法人146804%外国法人等88527%個人その他154421%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期131.45円27円56%11.4%10.9倍
2019年12月期78.21円28円58%6.5%19.5倍
2020年12月期36.48円29円59%3.0%42.3倍
2021年12月期96.53円30円16%7.5%14.7倍
2022年12月期100.11円31円6.6%12.8倍
2023年12月期173.56円44円109%9.9%8.4倍
2024年12月期79.75円48円142%4.0%15.1倍
2025年12月期52.82円49円231%2.4%24.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1992年10月サカタインクス㈱の印刷インキ事業以外の海外事業部関連の海外子会社および関連会社・合弁会社等をすべて当社が引継ぐ。1994年7月㈱PFUと当社の合弁でPFU Technology Singapore Pte. Ltd.(現PFU Asia Pacific Pte. Ltd.)(合弁
  • 1997年12月台湾に電子部品・機器販売のためのSakata Inx TWN Co., Ltd.(現SIIX TWN Co., Ltd.)(現連結子会社)を設立。1998年7月社名をサカタインクスインターナショナル㈱からシークス㈱に変更。それにともない海外子会社と一部の関連会社の社名も変更。19
  • 2000年11月東京証券取引所市場第二部に上場。(サカタインクス㈱の子会社から関連会社へ)2001年3月タカヤ㈱と当社の合弁で中国・上海にTakaya SIIX Electronics (Shanghai) Co., Ltd.(関連会社)を設立。2001年8月スロバキアにSluzba SIIX
  • 2004年12月本社を大阪市中央区備後町1-4-9(現所在地)に移転。2005年2月株式を1株につき2株の割合をもって分割。2005年6月東京証券取引所および大阪証券取引所市場第一部に指定。2006年1月PT SIIX Electronics Indonesia(現連結子会社)を存続会社としてP
  • 2007年12月SIIX Bangkok Co., Ltd.(現Thai SIIX Co., Ltd.)(現連結子会社)がロジスティック・センターを設立。2008年1月株式を1株につき2株の割合をもって分割。
  • 2008年10月東京営業部(現東京本社)を東京都千代田区九段南2-3-25(現所在地)に移転。2010年2月神奈川県相模原市にシークスエレクトロニクス㈱(現連結子会社)を設立。
  • 2010年11月インドネシアにPT. SIIX EMS INDONESIA(現連結子会社)を設立。2012年2月中国 上海市にSIIX EMS (Shanghai) Co., Ltd.(現連結子会社)を設立。2013年5月フィリピンにSIIX EMS PHILIPPINES, INC.(現連結子
  • 2016年11月ハンガリーにSIIX Hungary Kft.(現連結子会社)を設立。2017年2月中国 孝感市にSIIX HUBEI Co., Ltd.(現連結子会社)を設立。2017年8月ベトナムにSIIX VIETNAM COMPANY LIMITED(非連結子会社)を設立。
  • 2017年11月美的集団の子会社と当社の合弁で中国 合肥市にHefei Midea-SIIX Electronics Co., Ltd. (現持分法適用関連会社)を設立。2018年4月株式を1株につき2株の割合をもって分割。2019年2月マレーシアにSIIX MALAYSIA SDN. BHD.
  • 2023年12月シンガポール科学技術研究庁およびSIIX-AGT MEDTECH PTE.LTD.との合弁でシンガポールにBotMind Pte. Ltd.(関連会社)を設立。
  • 2023年12月美的集団の子会社と当社の合弁で中国 荊州市にJingzhou Midea-SIIX Electronics Co., Ltd.(関連会社)を設立。2024年3月東京都千代田区のRenzoku Biologics株式会社を連結子会社化。
  • 2024年11月インドにSIIX INDIA PRIVATE LIMITED(非連結子会社)を設立。2025年9月インドにSIIX Innominds Pvt. Ltd.(関連会社)を設立。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社26社、関連会社14社で構成され、電子部品等の部材調達、EMS(電子機器受託製造サービス)、物流等のサービスをグローバルで提供することを主な事業としております。これらの事業活動を展開している地域を経営上の意思決定や業績評価を行う基礎となる地域別業務執行責任体制にもとづいて区分し、「日本」、「中華圏」、「東南アジア」、「欧州」、「米州」の5つを報告セグメントとしております。関係する業界はグローバル規模での事業の水平分業化および企業間のアライアンス等が益々進展し、コスト削減と開発・生産のスピードアップ化ニーズの受け皿であるEMS(電子機器受託製造サービス)が大きく成長しております。当社グループはこの業界動向に対応すべく海外生産子会社の増強、生産技術の向上、国内外のネットワークの拡充等に積極的に取り組んでおります。当社グループの主な事業に係る主要各社の位置づけは次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針