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ノーリツ鋼機のセグメント · 試作 · 2025年12月期

部品・材料

この事業は子会社のテイボー株式会社と浜松メタルワークス株式会社が、ペン先部材・コスメ部材・金属部材等の研究開発・生産・販売を行う区分である。筆記具やコスメ製品のメーカー向けに部材を供給している。

  • ペン先部材
  • コスメ部材
  • 金属部材

何をしている事業か

当社グループは、グローバルに通用する高い技術を活用したものづくり(部品・材料)事業、ものづくり(音響機器関連)事業を主な事業として営んでおります。(1) ものづくり(部品・材料) ペン先部材・コスメ部材・金属部材等の研究開発・生産・販売を実施しております。「ものづくり」セグメントにおいて、部品・材料事業を担います。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はノーリツ鋼機が持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
テイボー株式会社ものづくり (部品・材料)静岡県 浜松市中央区100%
浜松メタルワークス株式会社ものづくり (部品・材料)静岡県 浜松市浜名区100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2025年12月期の収益は117億円で、会社全体の9.8%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

ノーリツ鋼機・部品・材料:収益と利益の推移ノーリツ鋼機・部品・材料:収益と利益の推移収益2021/12123億円2022/12127億円2023/12118億円2024/12120億円2025/12117億円ノーリツ鋼機・部品・材料:収益と利益の推移ノーリツ鋼機・部品・材料:収益と利益の推移収益2021/12123億円2022/12127億円2023/12118億円2024/12120億円2025/12117億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年12月期123億円
2022年12月期127億円599人
2023年12月期118億円603人
2024年12月期120億円601人
2025年12月期117億円603人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2025年12月期

  • 2026年12月期に計画している主な設備投資は、ものづくり(部品・材料)セグメントにおける生産設備の新設・更新と、ものづくり(音響機器関連)セグメントにおける自社工場稼働に係る生産設備等であります。
  • 「部品・材料」事業においては、MIM事業は伸長いたしましたが、ペン先顧客の生産調整の影響を受け、前年同期に達しない結果となりました。
  • (単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 前年同期比売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(pt)ものづくり部品・材料11,975 3,270 27.3 11,744 2,778 23.7 △230 △491 △3.7 音響機器関連94,564 22,024 23.3 107,478 24,166 22.5 12,914 2,142 △0.8 合計106,539 25,294 23.7 119,223 26,945 22.6 12,684 1,650 △1.1全社費用 - △1,010 - - △1,218 - - △207 - a.ものづくり(部品・材料) 部品・材料事業の筆記カテゴリについては、国内顧客の生産調整の影響を受け、またコスメカテゴリにおいては、主に中国の需要の停滞の影響を受けました。
  • (単位:百万円)セグメントの名称当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)前年同期比(%)ものづくり(部品・材料)11,842△0.4合計11,842△0.4(注)1 金額は標準的販売価格にて算出しております。

2024年12月期

  • 2025年12月期に計画している主な設備投資はものづくり(部品・材料)セグメントにおける生産設備とものづくり(音響機器関連)セグメントにおける自社倉庫システム等であります。
  • その結果、報告セグメントは「ものづくり(部品・材料)」及び「ものづくり(音響機器関連)」の2つのセグメントで構成されることとなりました。
  • 「部品・材料」事業においては、欧州、アジアにおける需要の停滞等により前年並みとなりました。
  • (単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 前年同期比売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(pt)ものづくり部品・材料11,781 3,198 27.2 11,975 3,270 27.3 193 71 0.2 音響機器関連78,270 15,814 20.2 94,564 22,024 23.3 16,293 6,209 3.1 合計90,052 19,013 21.1 106,539 25,294 23.7 16,487 6,281 2.6全社費用 - △1,316 - - △1,010 - - 306 - a.ものづくり(部品・材料) 部品・材料事業のコスメカテゴリにおいては、中国、欧州を中心とした地域の需要の停滞の影響を受けました。

2023年12月期

  • 2024年12月期に計画している主な設備投資はものづくり(部品・材料)セグメントにおける生産設備とものづくり(音響機器関連)セグメントにおける基幹系システムのリプレイス等であります。
  • 「部品・材料」事業においては、国内外ともに市場自体の落ち込みや顧客の生産調整等により販売が伸び悩み、減収となりましたが、「音響機器関連」事業のけん引により、売上収益は915億52百万円(前年同期比24.5%増)となりました。
  • 原材料費等が前年同期に比較し増加傾向にあり、また、研究開発費や設備投資等の先行投資は計画通りに行っておりますが、主として「音響機器関連」事業の売上収益の伸長やコスト構造の見直しの結果収益性が向上し、また「部品・材料」事業は減収であったものの原価低減等の適正なコスト管理活動の結果マージンの悪化は一定程度にとどまり、事業EBITDAは178億75百万円(前年同期比57.2%増)となりました。
  • (単位:百万円) 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 前年同期比売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(pt)ものづくり部品・材料12,717 3,718 29.2 11,781 3,198 27.2 △935 △520 △2.1 音響機器関連59,516 8,234 13.8 78,270 15,814 20.2 18,754 7,580 6.4 合計72,233 11,953 16.5 90,052 19,013 21.1 17,818 7,060 4.6その他 1,282 272 21.3 1,500 178 11.9 218 △94 △9.4全社費用 - △858 - - △1,316 - - △458 - a.ものづくり(部品・材料) 部品・材料事業の筆記、コスメカテゴリにおいては、国内、欧米を中心とした需要の停滞、MIMカテゴリにおいては、顧客の生産調整による影響を受けました。

2022年12月期

  • 2023年12月期に計画している主な設備投資はものづくり(部品・材料)セグメントにおける生産設備とものづくり(音響機器関連)セグメントにおける基幹系システムのリプレイス等であります。
  • JMDCの連結除外を機に「ヘルスケア」セグメントを廃止し、「ものづくり」セグメントの内訳であった「部品・材料」「音響機器関連」また従来の「ヘルスケア」セグメントに属していた医療検査に関する事業はその重要性から「その他」とした、3つの報告セグメントに変更しております。
  • (単位:百万円) 前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 前年同期比売上収益54,481 73,515 19,034(34.9%)事業EBITDA(注)10,739 11,367 628(5.8%)営業利益6,068 1,262 △4,806(△79.2%)税引前当期利益5,315 3,944 △1,370(△25.8%)親会社の所有者に帰属する当期利益5,115 101,548 96,433(-%)基本的1株当たり当期利益(円)143.58 2,848.36 2,704.78(-%)(注) 事業EBITDA=営業利益±その他の収益・費用+減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く) (売上収益) 2021年5月に「音響機器関連」事業にJLabが加入したこと、またDJ機器については欧米の需要回復により増収となったこと、「部品・材料」事業においても引き続きMIM事業の顧客の生産調整等のマイナス影響を受けているものの、ペン先事業においては順調に販売が伸びたことにより増収となり、売上収益は735億15百万円(前年同期比34.9%増)となりました。
  • (単位:百万円) 前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 前年同期比売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(%) 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン(pt)ものづくり部品・材料12,282 4,185 34.1 12,717 3,718 29.2 434 △466 △4.8 音響機器関連41,107 7,076 17.2 59,516 8,234 13.8 18,408 1,158 △3.4 合計53,390 11,261 21.1 72,233 11,953 16.5 18,842 691 △4.5その他 1,090 273 25.0 1,282 272 21.3 191 △0 △3.8全社費用 - △795 - - △858 - - △63 - a.ものづくり(部品・材料) 部品・材料事業においては、MIMについては販売先の在庫調整などの影響を受け前年対比が横ばいとなったものの、筆記においては堅調に販売は進捗し、増収となりました。

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出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。