ノーリツ鋼機のセグメント · 試作 · 2025年12月期
音響機器関連
この事業は子会社のAlphaTheta株式会社とPEAG, LLC（JLab）が、音響機器の研究開発・設計・販売とサービス提供を行う区分である。DJ機器などの製品を、日本・欧米・中国・ベトナムなど各地の拠点を通じて展開している。
- 音響機器
- DJ機器
何をしている事業か
当社グループは、グローバルに通用する高い技術を活用したものづくり（部品・材料）事業、ものづくり（音響機器関連）事業を主な事業として営んでおります。テイボー株式会社 浜松メタルワークス株式会社 株式会社soliton corporation (2) ものづくり（音響機器関連） 音響機器の研究開発・設計・販売、サービスの提供を実施しております。
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はノーリツ鋼機が持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| AlphaTheta株式会社 | ものづくり （音響機器関連） | 神奈川県 横浜市西区 | 100% |
| AlphaTheta EMEA Limited | ものづくり （音響機器関連） | イギリス ロンドン市 | 100% |
| AlphaTheta Music Americas, Inc. | ものづくり （音響機器関連） | アメリカ カリフォルニア州 | 100% |
| AlphaTheta (Shanghai) CO., Ltd. | ものづくり （音響機器関連） | 中国上海市 | 100% |
| AlphaTheta Technology Vietnam CO., Ltd. | ものづくり （音響機器関連） | ベトナム ドンナイ省 | 100% |
| PEAG, LLC dba JLab | ものづくり （音響機器関連） | アメリカ カリフォルニア州 | 100% |
| JLab Japan株式会社 | ものづくり （音響機器関連） | 東京都港区 | 98.04% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2025年12月期の収益は1,075億円で、会社全体の90.2%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 411億円 | — | — | — |
| 2022年12月期 | 595億円 | — | — | 528人 |
| 2023年12月期 | 783億円 | — | — | 577人 |
| 2024年12月期 | 946億円 | — | — | 618人 |
| 2025年12月期 | 1,075億円 | — | — | 723人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
経営成績の分析から
2025年12月期
- 2026年12月期に計画している主な設備投資は、ものづくり（部品・材料）セグメントにおける生産設備の新設・更新と、ものづくり（音響機器関連）セグメントにおける自社工場稼働に係る生産設備等であります。
- （売上収益） 「音響機器関連」事業においては、AlphaTheta株式会社（以下「ＡＴＣ」という。
- （単位：百万円） 前連結会計年度(自 2024年１月１日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年１月１日至 2025年12月31日) 前年同期比売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン（％） 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン（％） 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン（pt）ものづくり部品・材料11,975 3,270 27.3 11,744 2,778 23.7 △230 △491 △3.7 音響機器関連94,564 22,024 23.3 107,478 24,166 22.5 12,914 2,142 △0.8 合計106,539 25,294 23.7 119,223 26,945 22.6 12,684 1,650 △1.1全社費用 － △1,010 － － △1,218 － － △207 － ａ．ものづくり（部品・材料） 部品・材料事業の筆記カテゴリについては、国内顧客の生産調整の影響を受け、またコスメカテゴリにおいては、主に中国の需要の停滞の影響を受けました。
- ｂ．ものづくり（音響機器関連） 音響機器関連事業においては、ＡＴＣは前年同期における一過性の増収があったものの、プロ向けに加えてエントリー向けの製品の出荷が伸び、順調に伸長しました。
2024年12月期
- 2025年12月期に計画している主な設備投資はものづくり（部品・材料）セグメントにおける生産設備とものづくり（音響機器関連）セグメントにおける自社倉庫システム等であります。
- その結果、報告セグメントは「ものづくり（部品・材料）」及び「ものづくり（音響機器関連）」の２つのセグメントで構成されることとなりました。
- （単位：百万円） 前連結会計年度(自 2023年１月１日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年１月１日至 2024年12月31日) 前年同期比売上収益90,052 106,539 16,487(18.3％)事業EBITDA（注）17,696 24,283 6,587(37.2％)営業利益14,388 20,507 6,118(42.5％)税引前当期利益13,677 20,437 6,759(49.4％)親会社の所有者に帰属する当期利益10,199 16,120 5,921(58.1％)基本的１株当たり当期利益（円）285.88 451.61 165.73(58.0％)（注）事業EBITDA＝営業利益±その他の収益・費用＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く） （売上収益） 「音響機器関連」事業においては、引き続き強い需要に支えられ、好調に推移いたしました。
- 連結では「音響機器関連」事業の牽引により、売上収益は1,065億39百万円（前年同期比18.3％増）と大きく伸長いたしました。
2023年12月期
- 2024年12月期に計画している主な設備投資はものづくり（部品・材料）セグメントにおける生産設備とものづくり（音響機器関連）セグメントにおける基幹系システムのリプレイス等であります。
- （単位：百万円） 前連結会計年度(自 2022年１月１日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年１月１日至 2023年12月31日) 前年同期比売上収益73,515 91,552 18,036(24.5％)事業EBITDA（注）11,367 17,875 6,507(57.2％)営業利益1,262 14,462 13,199(－％)税引前当期利益3,944 13,747 9,802(248.5％)親会社の所有者に帰属する当期利益101,554 10,199 △91,355(△90.0％)基本的１株当たり当期利益（円）2,848.51 285.88 △2,562.63(△90.0％)（注） 事業EBITDA＝営業利益±その他の収益・費用＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く） （売上収益） 「音響機器関連」事業においては、前連結会計年度は部品の調達難や物流リードタイムの長期化など需要に応じるのが難しい環境でありましたが、それらが相当程度改善し、また当連結会計年度に発売した新製品の高評価も寄与し、引き続き強い需要に支えられました。
- 「部品・材料」事業においては、国内外ともに市場自体の落ち込みや顧客の生産調整等により販売が伸び悩み、減収となりましたが、「音響機器関連」事業のけん引により、売上収益は915億52百万円（前年同期比24.5％増）となりました。
- 原材料費等が前年同期に比較し増加傾向にあり、また、研究開発費や設備投資等の先行投資は計画通りに行っておりますが、主として「音響機器関連」事業の売上収益の伸長やコスト構造の見直しの結果収益性が向上し、また「部品・材料」事業は減収であったものの原価低減等の適正なコスト管理活動の結果マージンの悪化は一定程度にとどまり、事業EBITDAは178億75百万円（前年同期比57.2％増）となりました。
2022年12月期
- 2023年12月期に計画している主な設備投資はものづくり（部品・材料）セグメントにおける生産設備とものづくり（音響機器関連）セグメントにおける基幹系システムのリプレイス等であります。
- ＪＭＤＣの連結除外を機に「ヘルスケア」セグメントを廃止し、「ものづくり」セグメントの内訳であった「部品・材料」「音響機器関連」また従来の「ヘルスケア」セグメントに属していた医療検査に関する事業はその重要性から「その他」とした、３つの報告セグメントに変更しております。
- （単位：百万円） 前連結会計年度(自 2021年１月１日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年１月１日至 2022年12月31日) 前年同期比売上収益54,481 73,515 19,034(34.9％)事業EBITDA（注）10,739 11,367 628(5.8％)営業利益6,068 1,262 △4,806(△79.2％)税引前当期利益5,315 3,944 △1,370(△25.8％)親会社の所有者に帰属する当期利益5,115 101,548 96,433(－％)基本的１株当たり当期利益（円）143.58 2,848.36 2,704.78(－％)（注） 事業EBITDA＝営業利益±その他の収益・費用＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く） （売上収益） 2021年５月に「音響機器関連」事業にＪＬａｂが加入したこと、またDJ機器については欧米の需要回復により増収となったこと、「部品・材料」事業においても引き続きＭＩＭ事業の顧客の生産調整等のマイナス影響を受けているものの、ペン先事業においては順調に販売が伸びたことにより増収となり、売上収益は735億15百万円（前年同期比34.9％増）となりました。
- （単位：百万円） 前連結会計年度(自 2021年１月１日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年１月１日至 2022年12月31日) 前年同期比売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン（％） 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン（％） 売上収益 事業EBITDA 事業EBITDAマージン（pt）ものづくり部品・材料12,282 4,185 34.1 12,717 3,718 29.2 434 △466 △4.8 音響機器関連41,107 7,076 17.2 59,516 8,234 13.8 18,408 1,158 △3.4 合計53,390 11,261 21.1 72,233 11,953 16.5 18,842 691 △4.5その他 1,090 273 25.0 1,282 272 21.3 191 △0 △3.8全社費用 － △795 － － △858 － － △63 － ａ．ものづくり（部品・材料） 部品・材料事業においては、ＭＩＭについては販売先の在庫調整などの影響を受け前年対比が横ばいとなったものの、筆記においては堅調に販売は進捗し、増収となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XS3C）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIFV）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T3N6）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QG0I）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。