キヤノンのセグメント · 試作 · 2025年12月期

メディカル

この事業はＣＴ装置やＭＲＩ装置、超音波診断装置などの医療機器を扱う。キヤノンメディカルシステムズが中心となり、直販や各地域の販売関係会社・代理店を通じて販売する。

ＣＴ装置
ＭＲＩ装置
超音波診断装置
Ｘ線診断装置
眼科機器

何をしている事業か

CT装置、超音波診断装置、X線診断装置、MRI装置、デジタルラジオグラフィ、眼科機器、体外診断システム及び試薬、ヘルスケアITソリューション

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はキヤノンが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
※ キヤノンメディカルシステムズ(株)	メディカルビジネスユニット	栃木県大田原市	100%
キヤノンメディカルダイアグノスティックス(株)	メディカルビジネスユニット	東京都中央区	100%
キヤノンメディカルファイナンス(株)	メディカルビジネスユニット	東京都中央区	100%
※ Canon Medical Systems USA,Inc.	メディカルビジネスユニット	California, U.S.A.	100%
Canon Medical Systems Europe B.V.	メディカルビジネスユニット	Amstelveen, The Netherlands	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2025年12月期の収益は5,797億円で、会社全体の12.9%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

年度	収益	利益	資産	従業員

その年の記述（有価証券報告書より）

2025年12月期

売上高はメディカルやカメラの販売が好調に推移し、前期比2.5％増の4兆6,247億円となり、2期連続で過去最高売上を更新した
メディカルビジネスユニットは米国で新規契約した代理店経由の販売が本格化し、売上高は前期比2.1％増の5,806億円、のれんの減損損失を除く調整後税引前当期純利益は前期比33.1％増の341億円となった
2025年第4四半期の減損テストでは各報告単位の公正価値が帳簿価額を上回り、前期にメディカルビジネスユニットで計上したのれんの減損損失は当期は発生しなかった

2024年12月期

営業利益はメディカルビジネスユニットでのれんの減損損失を計上したこと等により前期比25.5％減の2,798億円となった
メディカルビジネスユニットはのれんの減損損失の計上により税引前当期純利益は1,395億円の損失となり、売上高は前期比2.7％増の5,688億円となった

2023年12月期

体外診断用医薬品や自動分析装置を手がけるミナリスメディカル社を買収した
メディカルビジネスユニットはMRI装置やX線診断装置、超音波診断装置の販売が回復し、売上高は前期比7.9％増の5,538億円となり過去最高となった
総資産は前期末比3,210億円増加し5兆4,166億円となり、東芝メディカルシステムズ買収時の資金を完済したことで長期債務は減少した

経営成績の分析から

2025年12月期

(経営成績)経営指標（億円）第124期第125期増減率（％）売上高45,09846,2472.5%売上総利益21,43121,6200.9%営業費用18,63317,066△8.4%営業利益2,7984,55462.8%営業外収益及び費用21426724.6%税引前当期純利益3,0124,82160.1%当社株主に帰属する当期純利益1,6003,321107.5% 1株当たり当社株主に帰属する当期純利益基本的165.53367.48122.0%希薄化後165.44367.25122.0% 当連結会計年度は、プリンティングは欧米で投資先送り傾向が続き前年を下回ったものの、メディカルは米国や新興国で堅調に推移し、市場成長が続くネットワークカメラや動画撮影需要などを捉えたカメラの販売も好調でした。
営業費用は、前期にメディカルビジネスユニットでのれんの減損損失を認識していることに加え、当期は海外での構造改革効果が出ていることや徹底した経費管理などにより、前期比8.4％減の１兆7,066億円となりました。
メディカルビジネスユニット経営指標（億円）第124期第125期増減率（％）外部顧客向け売上高合計5,6835,7972.0%セグメント間取引5964.1%売上高合計5,6885,8062.1%売上原価及び営業費用7,0925,478△22.8%営業利益△1,404328-税引前当期純利益△1,395341- メディカルビジネスユニットでは、わが国や欧州での販売は低調でしたが、米国では下期より新規に契約した代理店を通じた販売が本格化しており、注力している中近東・南米などの新興国でも販売が増加するなど堅調に推移しました。
この結果、当ユニットの売上高は、前期比2.1％増の5,806億円、のれんの減損損失を除く調整後税引前当期純利益は、メディカル事業革新委員会による活動の効果もあり前期比33.1％増の341億円となりました。

2024年12月期

(当連結会計年度の経営成績) 経営指標（億円）第123期第124期増減率（％）売上高41,81045,0987.9%売上総利益19,68921,4318.8%営業費用15,93518,63316.9%営業利益3,7542,798△25.5%営業外収益及び費用15421439.0%税引前当期純利益3,9083,012△22.9%当社株主に帰属する当期純利益2,6451,600△39.5% 1株当たり当社株主に帰属する当期純利益基本的264.20165.53△37.3%希薄化後264.08165.44△37.4% 当連結会計年度は、売上高は2007年に記録した過去最高を更新する4兆5,098億円となり、税引前当期純利益に関しても、メディカルビジネスユニットで計上したのれんの減損損失を除く調整後税引前当期純利益では前期比19.3％増の4,663億円となりました。
営業費用は主にメディカルビジネスユニットにおけるのれんの減損損失や、海外での外貨建て営業費用が円安により増加したことにより、前期比16.9％増の１兆8,633億円となり、営業利益は前期比25.5％減の2,798億円となりました。
メディカルビジネスユニット経営指標（億円）第123期第124期増減率（％）外部顧客向け売上高合計5,5235,6832.9%セグメント間取引155△63.1%売上高合計5,5385,6882.7%売上原価及び営業費用5,2227,09235.8%営業利益316△1,404-税引前当期純利益321△1,395- メディカルビジネスユニットでは、米国ではCT装置やMRI装置を中心に販売が拡大しましたが、中国では市況悪化の影響を受け、日本や欧州においても病院の経営状況に厳しさが見られました。
当社は、2024年第４四半期に行った減損テストの結果、メディカルビジネスユニットの公正価値が帳簿価額を下回っていたことから、当該差額をのれんの減損損失として認識しております。

2023年12月期

メディカルビジネスユニット経営指標（億円）第122期第123期増減率（％）外部顧客向け売上高合計5,1305,5237.7%セグメント間取引315389.8%売上高合計5,1335,5387.9%売上原価及び営業費用4,8235,2228.3%営業利益3103162.1%税引前当期純利益3193210.8% メディカルビジネスユニットでは、コロナ禍で控えられていた大型装置の投資が回復し、特に我が国や欧州地域において、MRI装置やX線診断装置、超音波診断装置の販売が好調に推移したことにより、当ユニットの売上高は前期比7.9％増の5,538億円となり、過去最高の売上となりました。
円安の影響に加えて、ミナリスメディカル社等の買収によりのれんやその他取得資産が増加しました。
当連結会計年度では、東芝メディカルシステムズ（株）（現キヤノンメディカルシステムズ（株））を買収した際の買収資金を完済したことにより、長期債務は減少しましたが、運転資金の増加に伴って、短期借入金は増加しました。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）体外診断用医薬品や自動分析装置に関する事業を展開するミナリスメディカル社の買収のほか、生産能力や効率性の向上を目的とした設備投資を継続したことにより、前連結会計年度末から946億円増加し、2,754億円の支出となりました。

2022年12月期

メディカルビジネスユニット経営指標第121期（億円）第122期（億円）増減率（％）外部顧客向け売上高合計4,8005,1306.9%セグメント間取引43△9.0%売上高合計4,8045,1336.9%売上原価及び営業費用4,5104,8237.0%営業利益2943105.4%税引前当期純利益343319△7.0% メディカルビジネスユニットでは、国内は2021年の補正予算による需要増からの反動が大きく、海外では据付工事の延伸がありましたが、欧米を中心に、コロナ禍で控えられていたCT装置やMRI装置などの大型の画像診断装置を中心に需要が回復し、超音波診断装置も好調に推移しました。
当連結会計年度では、東芝メディカルシステムズ（株）（現キヤノンメディカルシステムズ（株））を買収した際の買収資金を1,200億円圧縮したことなどにより、長期債務は減少しました。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）東芝メディカルシステムズ（株）（現キヤノンメディカルシステムズ（株））を買収した際の買収資金について返済を行い、長期債務を1,200億円圧縮しました。
しかし、メディカル報告単位に帰属するのれんについては、公正価値が帳簿価額を超過する割合が他の報告単位と比べて低くなっており、将来キャッシュ・フローが想定よりも減少した場合、減損損失を認識する可能性があります。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。