ZACROSのセグメント · 試作 · 2026年3月期
情報電子
この事業は偏光板用プロテクトフィルムなどのディスプレイ関連部材や電子部材を扱い、超スマート社会に必要な高機能部材の提供を掲げる。台湾の子会社台湾賽諾世股が生産を担っている。
- プロテクトフィルム
- 電子部材
何をしている事業か
プロテクトフィルム （偏光板用プロテクト等）、電子部材関連他
会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はZACROSが持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| 台湾賽諾世股有限公司 | 情報電子 | 台湾 高雄市 | 90.6% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は583億円で、会社全体の35.7%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 424億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 495億円 | 46億円 | 344億円 | 548人 |
| 2023年3月期 | 434億円 | 12億円 | 298億円 | 551人 |
| 2024年3月期 | 458億円 | 30億円 | 339億円 | 603人 |
| 2025年3月期 | 549億円 | 42億円 | 431億円 | 646人 |
| 2026年3月期 | 583億円 | 48億円 | 508億円 | 677人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
経営成績の分析から
2026年3月期
- 損益面では、人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したことなどにより、前年同期比で営業利益、経常利益は増益となりました。
- （情報電子事業） ディスプレイ関連については、台湾子会社の生産が伸び悩んだことにより、わずかな増収に留まりました。
2025年3月期
- 損益面では、人件費や研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる生産停止影響などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したことなどにより、前年同期比で増益となりました。
- （情報電子事業） ディスプレイ関連については、主力のプロテクトフィルムで業界再編により当社の競争力が高まり、大きく増収となりました。
2024年3月期
- また、情報電子事業も、主力のプロテクトフィルムで前年度の業界の生産調整が一巡すると同時に、業界再編により当社の競争力が高まり、大きく増収となりました。
- （情報電子事業） 電子部材関連他については、前年度下期から継続している半導体市場の冷え込みの影響により減収となりました。
2023年3月期
- 損益面では、情報電子事業の減収影響や、原材料、エネルギーコスト増加の影響を大きく受けました。
- （情報電子事業） 電子部材関連他については、第３四半期連結累計期間までは堅調に推移したものの、第４四半期連結会計期間に半導体市場の急激な冷え込みに見舞われた影響を大きく受け、減収となりました。
- ・ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）：親会社株主に帰属する当期純利益/自己資本（期首期末平均） 情報電子事業の減収影響や、原材料、エネルギーコスト増加の影響、人材補強に伴う固定費の増加、研究開発費や戦略費の投入があったことなどにより、営業利益は58億82百万円となり、前連結会計年度比で44億59百万円減少し、営業利益率は前年より3.6％減の4.5％となりました。
2022年3月期
- このような環境の下、環境ソリューション事業は収益認識基準の適用などにより減収となりましたが、情報電子事業はプロテクトフィルム、情報記録用材の販売が共に好調だったことで増収となりました。
- 損益面では、原材料価格の上昇や人材補強に伴う固定費の増加、研究開発費や戦略費の投入があったものの、情報電子事業やウェルネス事業を中心とした増収効果などにより、前年同期比で増益となりました。
- （情報電子事業）ディスプレイ関連において、プロテクトフィルムはテレビ画面の大型化に伴う市場拡大により受注が増加し、昨年度より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年同期を上回りました。
- 2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期営業利益（百万円）8,5778,1268,85610,28610,341営業利益率（％）7.97.27.78.88.1ＲＯＡ（総資産営業利益率）（％）8.67.78.29.18.5ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）（％）9.59.18.310.510.2 原材料価格の上昇や人材補強に伴う固定費の増加、研究開発費や戦略費の投入があったものの、情報電子事業やウェルネス事業を中心とした増収効果などにより営業利益は103億41百万円となり、前連結会計年度比で55百万円増加し、営業利益率は前年より0.7％減の8.1％となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YAZH）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VWQZ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOEB）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZN7）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9TS）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。