決算データ · 試作 · 2026年3月期
山善（8051）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、山善の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 4,980億円 | — | 102億円 | — | 2,458億円 | 34.3% | 2,812人 |
| 2019年3月期 | 5,264億円 | — | 122億円 | — | 2,456億円 | 37.8% | 2,990人 |
| 2020年3月期 | 4,722億円 | — | 81億円 | — | 2,303億円 | 41.3% | 3,077人 |
| 2021年3月期 | 4,347億円 | 112億円 | 76億円 | 2.6% | 2,459億円 | 43.6% | 3,149人 |
| 2022年3月期 | 5,019億円 | 171億円 | 120億円 | 3.4% | 2,827億円 | 39.9% | 3,157人 |
| 2023年3月期 | 5,273億円 | 166億円 | 125億円 | 3.1% | 2,889億円 | 42.6% | 3,215人 |
| 2024年3月期 | 5,069億円 | 99億円 | 65億円 | 2.0% | 2,950億円 | 44.6% | 3,276人 |
| 2025年3月期 | 5,161億円 | 95億円 | 79億円 | 1.8% | 2,923億円 | 43.3% | 3,276人 |
| 2026年3月期 | 5,419億円 | 120億円 | 93億円 | 2.2% | 3,520億円 | 39.3% | 3,309人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5,161億円 | 5,419億円 | +258 |
| 売上原価 | 4,392億円 | 4,589億円 | +197 |
| 売上総利益 | 770億円 | 830億円 | +61 |
| 販売費及び一般管理費 | 674億円 | 710億円 | +36 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 95億円 | 120億円 | +25 |
| 経常利益 | 100億円 | 130億円 | +30 |
| 税引前利益 | 123億円 | 142億円 | +19 |
| 法人所得税 | 42億円 | 46億円 | +4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 79億円 | 93億円 | +15 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 643億円 | 881億円 | +238 |
| 棚卸資産 | 421億円 | 439億円 | +18 |
| 流動資産 | 2,294億円 | 2,774億円 | +480 |
| 有形固定資産 | 150億円 | 155億円 | +5 |
| 非流動資産（固定資産） | 628億円 | 745億円 | +117 |
| 資産合計 | 2,923億円 | 3,520億円 | +597 |
| 社債及び借入金（流動） | 0億円 | 201億円 | +201 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1億円 | 0億円 | −0 |
| 流動負債 | 1,438億円 | 1,711億円 | +273 |
| 非流動負債（固定負債） | 206億円 | 408億円 | +202 |
| 負債合計 | 1,643億円 | 2,118億円 | +475 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,110億円 | 1,159億円 | +50 |
| 資本合計（純資産） | 1,279億円 | 1,402億円 | +122 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 84億円 | 51億円 | −32 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -107億円 | 386億円 | +493 |
| 減価償却費 | 48億円 | 52億円 | +4 |
| 配当金の支払額 | -44億円 | -45億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 生産財関連事業 | 3,492億円 | +4.8% | — | 104億円 | 3.0% | 1,202億円 | 2,012人 |
| 住建 | 874億円 | +11.2% | — | 37億円 | 4.2% | 161億円 | 306人 |
| 家庭機器 | 1,016億円 | +0.7% | — | 48億円 | 4.7% | 246億円 | 349人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：生産財関連事業 家庭機器 住建
従業員
連結従業員3,309人
提出会社1,836人
平均年齢40歳
平均勤続年数13.9年
平均年間給与802万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,344人、発行済株式は95,305,435株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 山善取引先持株会 | 7.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.5% |
| 3 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 6.3% |
| 4 | 東京山善取引先持株会 | 6.3% |
| 5 | 山善社員投資会 | 3.9% |
| 6 | エフティグループ | 3.8% |
| 7 | 名古屋山善取引先持株会 | 2.4% |
| 8 | UH Partners ２投資事業有限責任組合 | 1.9% |
| 9 | 広島山善取引先持株会 | 1.6% |
| 10 | 九州山善取引先持株会 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 107.79円 | 32.5円 | 30% | 12.8% | 10.3倍 |
| 2019年3月期 | 128.8円 | 36円 | 28% | 13.8% | 9.1倍 |
| 2020年3月期 | 85.6円 | 30円 | 39% | 8.6% | 10.5倍 |
| 2021年3月期 | 80.25円 | 20円 | 31% | 7.5% | 13.0倍 |
| 2022年3月期 | 133.74円 | 35円 | 29% | 10.9% | 7.1倍 |
| 2023年3月期 | 141円 | 40円 | 38% | 10.6% | 7.2倍 |
| 2024年3月期 | 73.04円 | 50円 | 84% | 5.1% | 18.4倍 |
| 2025年3月期 | 90.63円 | 52円 | 73% | 6.1% | 14.5倍 |
| 2026年3月期 | 109.46円 | 54円 | 65% | 7.0% | 13.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1958年11月東京支店（現・東京本社）を設置。1960年９月名古屋営業所（現・名古屋支社）を設置。1961年１月福岡営業所（現・九州支社）を設置。
- 1962年10月大阪証券取引所市場第二部に上場。1963年３月広島営業所（現・広島支社）を設置。1963年９月東京証券取引所市場第二部に上場。1965年２月米国に現地法人（現・連結子会社、Yamazen, Inc.）を設立。1965年７月住宅機器部門を設置。1965年７月大阪・東京両営業本部制を
- 1971年11月株式会社山善に商号変更。1978年７月家庭機器部門を設置。
- 1989年10月タイに現地法人（（旧）Yamazen（Thailand）Co.,Ltd.）を設立。（後に、連結子会社となり、2016年４月 新設合併により消滅）1990年４月北関東支社を設置。（2004年４月 組織再編により廃止）1990年６月マレーシアに現地法人（現・連結子会社、Yamazen
- 1990年12月シンガポールに現地法人（現・連結子会社、Yamazen（Singapore）Pte.Ltd.）を設立。1991年２月台湾に現地法人（現・連結子会社、Yamazen Co.,Ltd.）を設立。1991年４月システムエンジニアリング部門を設置。1991年６月旅行斡旋業の㈱トラベルトピ
- 1992年10月イベント企画部門を切り離し、ヤマゼンクリエイト㈱（現・連結子会社）を設立。1993年４月東北支社を設置。（2004年４月 組織再編により廃止）
- 1993年11月ヤマゼンロジスティクス㈱（現・連結子会社、2025年４月㈱ロジライズに社名変更）を設立。1997年４月タイに現地法人（Yamazen Thai Engineering Co.,Ltd.）を設立。（後に、連結子会社となり、2016年４月 新設合併により消滅）1999年４月経営企画本
- 2005年12月中国に現地法人（現・連結子会社、Yamazen (Shenzhen) Trading Co.,Ltd.）を設立。
- 2008年12月ドイツに現地法人（現・連結子会社、Yamazen Europe GmbH）を設立。2010年２月ベトナムに現地法人（現・連結子会社、Yamazen Viet Nam Co.,Ltd.）を設立。2010年４月システムエンジニアリング部門を国際本部に統合。2011年１月中国に現地法人
- 2019年10月2020年４月監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行。システムエンジニアリング部門を機械事業部と機工事業部に集約・統合。東邦工業㈱（現・連結子会社）を株式交換により子会社化。北関東・東北支社を設置。㈱石原技研（現・連結子会社）を子会社化。営業本部を設置。
- 2021年10月経営企画本部、管理本部及び営業本部の３本部制を廃止し、経営管理本部（経営・コーポレート統括）と営業本部（事業統括）の２本部制へ移行。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。2023年４月機工事業部を産業ソリューション
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社26社（2026年３月31日現在）により構成されており、生産財、住設建材及び家庭機器製品を販売しており、取扱製品別に戦略立案及び事業展開を統括する組織を設置しております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の３事業は、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 ［生産財関連事業］（1）国内生産財事業（機械事業部） 当事業部においては、工作機械（マシニングセンタ、CNC旋盤、CNC研削盤、CNCフライス盤、放電加工機、汎用工作機械、３Ｄプリンター等）、鍛圧・板金機械（プレス、シャーリング、ベンディングマシン、レーザー加工機）、射出成形機、ダイカスト成形機、CAD/CAM、工作機械周辺機器（産業用ロボット、測定機器、自動化周辺機器、工作補要機器等）等の販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YBDH）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VY8W）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRSX）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R6LT）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OIM4）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針