図解経済
セグメント山善（8051）図解決算データセグメント
図解経済 › 会社図鑑 › 山善（8051） › 決算データ › 家庭機器

山善のセグメント · 試作 · 2026年3月期

家庭機器

この事業は家電やインテリア家具、アウトドア・レジャー用品、キッチン・日用品などの企画・開発・販売を担う。健康機器や工具、車用品・バイク用品なども幅広く扱っている。

  • 家電
  • インテリア家具
  • アウトドア用品
  • キッチン用品
  • 健康機器

何をしている事業か

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社26社（2026年３月31日現在）により構成されており、生産財、住設建材及び家庭機器製品を販売しており、取扱製品別に戦略立案及び事業展開を統括する組織を設置しております。（4）家庭機器事業（家庭機器事業部） 当事業部においては、家電（扇風機・暖房機器・調理・AV・照明等）、インテリア家具、アウトドア・レジャー用品、キッチン・日用品、エクステリア、ガーデニング・農業、健康機器、衛生・ヘルスケア、工具、車用品・バイク用品、防災用品等の企画、開発及び販売を行っております。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は1,016億円で、会社全体の18.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

山善・家庭機器：収益と利益の推移山善・家庭機器：収益と利益の推移収益2021/31,034億円2022/31,049億円2023/31,007億円2024/31,011億円2025/31,009億円2026/31,016億円利益2021/3—2022/358億円2023/350億円2024/353億円2025/345億円2026/348億円利益48億円山善・家庭機器：収益と利益の推移山善・家庭機器：収益と利益の推移収益2021/31,034億円2022/31,049億円2023/31,007億円2024/31,011億円2025/31,009億円2026/31,016億円利益2021/3—2022/358億円2023/350億円2024/353億円2025/345億円2026/348億円利益48億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期1,034億円———
2022年3月期1,049億円58億円224億円351人
2023年3月期1,007億円50億円221億円354人
2024年3月期1,011億円53億円231億円350人
2025年3月期1,009億円45億円239億円349人
2026年3月期1,016億円48億円246億円349人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

  • 〔家庭機器事業〕 家庭機器事業のプライベートブランド商品は、消費者の声を分析したマーケティング活動等を踏まえた迅速な企画・開発によりラインアップを拡充するとともに、SNS等を活用した情報発信を通じてYAMAZENブランドの浸透を図っております。
  • その結果、家庭機器事業の売上高は101,560百万円（前期比0.7％増）となりました。
  • ②生産、受注及び販売の実績 当社グループは、生産財、住設建材及び家庭機器製品の販売を主たる事業としておりますので、生産実績については、記載を省略しております。

2025年3月期

  • 〔家庭機器事業〕 家庭機器事業は、原材料や電気・ガス価格の高騰、円安基調の継続等に伴う商品やサービスの価格上昇等による消費者の購買意欲の落ち込みが売上高に影響しました。
  • その結果、家庭機器事業の売上高は100,883百万円（前期比0.2％減）となりました。
  • ②生産、受注及び販売の実績 当社グループは、生産財、住設建材及び家庭機器製品の販売を主たる事業としておりますので、生産実績については、記載を省略しております。

2024年3月期

  • 〔家庭機器事業〕 家庭機器事業は、外出自粛及びテレワーク拡大による「巣ごもり」需要が一巡し、原材料や電気・ガス価格の高騰、円安基調の継続等に伴う商品やサービスの価格上昇等が、生活用品への購買意欲にマイナスの影響を与えました。
  • その結果、家庭機器事業の売上高は101,119百万円（前期比0.4％増）となりました。
  • ②生産、受注及び販売の実績 当社グループは、生産財、住設建材及び家庭機器製品の販売を主たる事業としておりますので、生産実績については、記載を省略しております。

2023年3月期

  • 〔家庭機器事業〕 家庭機器事業は、外出自粛及びテレワーク拡大による「巣ごもり」需要が一巡し、さらに、原材料や電気・ガス価格の高騰、円安の影響による値上げ等によって、耐久消費財への購買意欲が冷え込みを見せたこと等により、前期を下回る結果となりました。
  • その結果、家庭機器事業の売上高は100,711百万円（前期比4.0％減）となりました。
  • ②生産、受注及び販売の実績 当社グループは、生産財、住設建材及び家庭機器製品の販売を主たる事業としておりますので、生産実績については、記載を省略しております。

2022年3月期

  • 〔家庭機器事業〕 家庭機器事業は、自宅で快適に過ごすための商品の取扱いが多く、コロナ下での消費者の購買行動の変化も相まって、ECサイトやテレビ通販を中心に販売が堅調で、特に節水型シャワーヘッドやガーデン用品等の販売が底堅く推移しました。
  • その結果、家庭機器事業の売上高は104,866百万円となりました。
  • ②生産、受注及び販売の実績 当社グループは、生産財、住設建材及び家庭機器製品の販売を主たる事業としておりますので、生産実績については、記載を省略しております。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。