三栄コーポレーションのセグメント · 試作 · 2026年3月期

家具家庭用品事業

この事業は家具・家庭用品を扱う。リビングやダイニング、子供用の家具からキッチン関連用品、インテリア・収納用品まで企画し輸出入で販売するほか、マットレスなどは製造も行う。マレーシアや中国、ベトナム、台湾の現地法人が生産・販売を支えている。

何をしている事業か

リビング家具、ダイニング家具、子供用家具、キッチン関連用品、インテリア用品、収納用品等の企画・輸出輸入販売、マットレス等の製造・輸出販売

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は三栄コーポレーションが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
SANYEI CORPORATION(MALAYSIA) SDN. BHD.	家具家庭用品	マレーシアクアラルンプール	100%
三栄貿易（深）有限公司	家具家庭用品	中国深	100%
TRIACE VIETNAM COMPANY LIMITED	家具家庭用品	ベトナムホーチミン	100%
台湾三栄貿易股有限公司	家具家庭用品	台湾台北	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

2026年3月期の収益は192億円で、会社全体の56.3%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

［連結業績］当連結会計年度の売上高は、欧州ブランド向けキッチンツールの売り上げが好調な家具家庭用品事業セグメントで増収となりましたが、コロナ禍収束後に急速に伸長した旅行・外出需要の反動を特に大きく受けた服飾雑貨事業セグメントでの減収が響き、全体としては前期比8.9％減少の363億3千2百万円となりました。
［セグメント別業績］（家具家庭用品事業）当報告セグメントの売上高は、前期比3.4％増加の192億1千2百万円となりました。
セグメントの名称当連結会計年度自 2025年4月1日至 2026年3月31日生産実績（千円）前期比（％）家具家庭用品事業591,992△23.0家電事業586,096△4.7合計1,178,089△14.9 ②受注実績当連結会計年度におけるセグメントごとの受注状況は、次のとおりであります。

旺盛なインバウンド需要や外出需要が期を通して継続し、外出・トラベル関連商材が好調に推移した服飾雑貨事業セグメントに加え、家具家庭用品事業セグメントにおいても売り上げを堅調に積み上げました。
［セグメント別業績］（家具家庭用品事業）当報告セグメントの売上高は、前期比7.4％増加の185億8千4百万円となりました。
セグメントの名称当連結会計年度自 2024年4月1日至 2025年3月31日生産実績（千円）前期比（％）家具家庭用品事業769,06968.4家電事業614,909△22.0合計1,383,97811.2 ②受注実績当連結会計年度におけるセグメントごとの受注状況は、次のとおりであります。

一方で、巣ごもり需要の大幅な縮小や、欧州景気低迷を主因とした海外拠点での減収を背景に、家具家庭用品事業セグメントの売り上げが前期比大きく減少しました。
［セグメント別業績］（家具家庭用品事業）当報告セグメントの売上高は、前期比21.6％減少の172億9千9百万円となりました。
セグメントの名称当連結会計年度自 2023年4月1日至 2024年3月31日生産実績（千円）前期比（％）家具家庭用品事業456,6808.5家電事業788,293△14.4合計1,244,974△7.2 ②受注実績当連結会計年度におけるセグメントごとの受注状況は、次のとおりであります。
こうした状況下、中期経営戦略2年目となる次期の見通しといたしましては、売上面では、家具家庭用品事業セグメントを中心に、中期経営戦略の成長ドライバーであるEC事業の拡大や重点施策である新規取り組み先からの受注等による増収が期待されること、また、引き続き服飾雑貨事業セグメントの売り上げが堅調に推移することを予想していることから、売上高は前期比増加を予想しています。

ブランド事業においても、巣ごもり需要の減退により売り上げが減少した家具家庭用品事業セグメントのネットショップ事業を除いて、前期を上回る売上高となりました。
［セグメント別業績］（家具家庭用品事業）当報告セグメントの売上高は、前期比5.1％増加の220億7千4百万円となりました。
セグメントの名称当連結会計年度自 2022年4月1日至 2023年3月31日生産実績（千円）前期比（％）家具家庭用品事業420,79915.6家電事業921,379△10.2合計1,342,178△3.5 ②受注実績当連結会計年度におけるセグメントごとの受注状況は、次のとおりであります。

こうした状況下、OEM事業における売上高は、コロナ禍の巣ごもり需要を背景として、家具家庭用品事業セグメントの売り上げが増加したことを主因に、前期比増加しました。
ブランド事業においては、OEM事業と同様に、家具家庭用品事業セグメントの売り上げは増加したものの、実店舗を販路の主軸とする服飾雑貨事業セグメントの減少を主因に、売上高は減少となりました。
［セグメント別業績］（家具家庭用品事業）当報告セグメントの売上高は、前期比18.6％増加の210億2百万円となりました。
セグメントの名称当連結会計年度自 2021年4月1日至 2022年3月31日生産実績（千円）前期比（％）家具家庭用品事業364,04164.8家電事業1,026,138△25.2合計1,390,180△12.7 ②受注実績当連結会計年度におけるセグメントごとの受注状況は、次のとおりであります。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。