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決算データ · 試作 · 2026年3月期

三信電気(8150)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、三信電気の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,573億円10億円936億円65.9%627人
2019年3月期1,479億円15億円883億円48.3%603人
2020年3月期1,231億円15億円737億円57.0%614人
2021年3月期1,128億円22億円17億円1.9%846億円51.0%569人
2022年3月期1,236億円42億円25億円3.4%728億円42.1%579人
2023年3月期1,611億円69億円38億円4.3%786億円43.5%567人
2024年3月期1,402億円58億円27億円4.1%789億円48.5%584人
2025年3月期1,573億円58億円35億円3.7%841億円48.2%616人
2026年3月期1,724億円69億円50億円4.0%910億円50.5%642人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,573億円1,724億円+150
売上原価1,408億円1,539億円+131
売上総利益166億円184億円+19
販売費及び一般管理費108億円115億円+8
営業利益(売上総利益−販管費)58億円69億円+11
経常利益49億円61億円+12
税引前利益49億円69億円+20
法人所得税14億円19億円+5
当期利益(親会社の所有者に帰属)35億円50億円+14

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物94億円97億円+3
流動資産749億円806億円+57
有形固定資産61億円62億円+1
非流動資産(固定資産)92億円104億円+13
資産合計841億円910億円+70
社債及び借入金(流動)241億円198億円−44
流動負債428億円439億円+11
非流動負債(固定負債)7億円12億円+5
負債合計435億円450億円+15
親会社の所有者に帰属する持分347億円379億円+32
資本合計(純資産)406億円460億円+55
三信電気:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成11%7%83%現金及び現金同等物97億円(11%)有形固定資産62億円(7%)その他の資産752億円(83%)三信電気:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成83%現金及び現金同等物97億円(11%)有形固定資産62億円(7%)その他の資産752億円(83%)
資産合計を100とした構成。
三信電気:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%28%42%9%社債及び借入金198億円(22%)その他の負債253億円(28%)親会社の所有者に帰属する持分379億円(42%)非支配持分82億円(9%)三信電気:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%28%42%社債及び借入金198億円(22%)その他の負債253億円(28%)親会社の所有者に帰属する…379億円(42%)非支配持分82億円(9%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー40億円57億円+17
財務活動によるキャッシュ・フロー-11億円-66億円−55
減価償却費3億円3億円+0
有形固定資産の取得による支出-33億円-1億円+32
配当金の支払額-12億円-18億円−6

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
デバイス事業1,502億円+7.9%654億円338人
ソリューション事業222億円+22.6%120億円241人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):デバイス事業 ソリューション事業

従業員

連結従業員642人
提出会社518人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数15.3年
平均年間給与730万円
三信電気:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数58%42%デバイス事業338億円(58%)ソリューション事業241億円(42%)三信電気:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数58%42%デバイス事業338億円(58%)ソリューション事業241億円(42%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,249人、発行済株式は16,281,373株。

三信電気:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行11.4%新光商事6.5%日本カストディ銀行(信託口)3.8%三井住友銀行2.5%明治安田生命保険相互会社2.2%住友生命保険相互会社2.1%STATE STREET B2%キングジム1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合三信電気:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…11.4%新光商事6.5%日本カストデ…3.8%三井住友銀行2.5%明治安田生命…2.2%住友生命保険…2.1%STATE STREET B2%キングジム1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)11.4%
2新光商事6.5%
3日本カストディ銀行(信託口)3.8%
4三井住友銀行2.5%
5明治安田生命保険相互会社2.2%
6住友生命保険相互会社2.1%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052232.0%
8キングジム1.9%
9BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC1.4%
10松永 光正1.2%
三信電気:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元31743%17237%95047%金融機関31743%金融商品取引業者3438%その他の法人17237%外国法人等15011%個人その他95047%三信電気:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元95047%金融機関31743%金融商品取引業者3438%その他の法人17237%外国法人等15011%個人その他95047%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期33.62円33円189%1.5%64.8倍
2019年3月期67.48円70円158%2.8%28.1倍
2020年3月期75.66円70円137%3.4%18.4倍
2021年3月期85.82円40円40%3.9%23.4倍
2022年3月期171.12円100円94%6.8%9.4倍
2023年3月期314.43円135円73%11.8%7.7倍
2024年3月期224.66円105円44%7.6%9.6倍
2025年3月期288.2円135円53%8.9%7.1倍
2026年3月期404.89円190円52%11.5%6.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1951年11月三信電気株式会社を設立。1959年9月大阪営業所(現大阪支店)を設置。1961年8月高松支店を設置。1963年9月静岡営業所(現静岡支店)を設置。
  • 1969年10月上諏訪営業所(現長野支店)を設置。1976年9月台湾・台北に現地法人松栄電気股份有限公司(現台湾三信電気股份有限公司)を設立。(現連結子会社)1977年2月香港に現地法人SANSHIN ELECTRONICS (HONG KONG) CO., LTD. を設立。(現連結子会社)
  • 1977年12月シンガポールに現地法人SANSHIN ELECTRONICS SINGAPORE (PTE) LTD. を設立。(現連結子会社)1978年6月名古屋営業所(現名古屋支店)を設置。
  • 1980年10月物流センターを設置。
  • 1981年10月三信エンジニアリング株式会社の営業の一部を譲受。1983年2月長岡出張所(現長岡支店)を設置。1985年7月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
  • 1988年12月米国・カリフォルニア州に現地法人SANSHIN ELECTRONICS CORPORATIONを設立。(現在はミシガン州に移転、現連結子会社)1993年5月マレーシア・クアラルンプールに現地法人SAN SHIN ELECTRONICS (MALAYSIA) SDN. BHD. を
  • 1995年10月日本情報機器株式会社を吸収合併。1996年9月東京証券取引所市場第一部に指定替え。1997年8月タイ・バンコクに現地法人SANSHIN ELECTRONICS (THAILAND) CO., LTD.を設立。(現連結子会社)1999年4月宇都宮支店を設置。2002年8月中国・上海

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社の企業集団は、当社、子会社12社で構成されており、当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。 なお、当社及び連結子会社8社における2事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針