決算データ · 試作 · 2026年3月期
エイチ・ツー・オー リテイリング（8242）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、エイチ・ツー・オー リテイリングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 9,219億円 | — | 146億円 | — | 6,596億円 | 42.4% | 8,868人 |
| 2019年3月期 | 9,269億円 | — | 22億円 | — | 6,633億円 | 42.0% | 9,634人 |
| 2020年3月期 | 8,973億円 | — | -132億円 | — | 5,869億円 | 41.5% | 9,570人 |
| 2021年3月期 | 7,392億円 | -44億円 | -248億円 | -0.6% | 6,260億円 | 36.4% | 8,983人 |
| 2022年3月期 | 5,185億円 | 7億円 | 99億円 | 0.1% | 6,546億円 | 36.2% | 9,856人 |
| 2023年3月期 | 6,281億円 | 114億円 | 164億円 | 1.8% | 6,864億円 | 36.2% | 9,485人 |
| 2024年3月期 | 6,574億円 | 262億円 | 219億円 | 4.0% | 7,101億円 | 37.8% | 8,196人 |
| 2025年3月期 | 6,818億円 | 348億円 | 348億円 | 5.1% | 7,305億円 | 41.0% | 8,003人 |
| 2026年3月期 | 6,802億円 | 324億円 | 300億円 | 4.8% | 7,147億円 | 43.4% | 7,775人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 6,818億円 | 6,802億円 | −15 |
| 売上原価 | 3,744億円 | 3,720億円 | −24 |
| 売上総利益 | 3,074億円 | 3,082億円 | +8 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,725億円 | 2,758億円 | +33 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 348億円 | 324億円 | −25 |
| 経常利益 | 359億円 | 345億円 | −14 |
| 税引前利益 | 513億円 | 355億円 | −158 |
| 法人所得税 | 157億円 | 46億円 | −110 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 348億円 | 300億円 | −49 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 556億円 | 578億円 | +22 |
| 棚卸資産 | 197億円 | 204億円 | +7 |
| 流動資産 | 1,695億円 | 1,692億円 | −4 |
| 有形固定資産 | 3,189億円 | 3,062億円 | −127 |
| のれん | 72億円 | 62億円 | −10 |
| 非流動資産（固定資産） | 5,610億円 | 5,456億円 | −154 |
| 資産合計 | 7,305億円 | 7,147億円 | −158 |
| 社債及び借入金（非流動） | 982億円 | 1,069億円 | +86 |
| 流動負債 | 2,338億円 | 2,016億円 | −322 |
| 非流動負債（固定負債） | 1,833億円 | 1,877億円 | +44 |
| 負債合計 | 4,171億円 | 3,893億円 | −278 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,485億円 | 2,584億円 | +99 |
| 資本合計（純資産） | 3,134億円 | 3,254億円 | +120 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 463億円 | 483億円 | +21 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -450億円 | -414億円 | +36 |
| 減価償却費 | 235億円 | 248億円 | +13 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -202億円 | -163億円 | +39 |
| 配当金の支払額 | -42億円 | -53億円 | −10 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 百貨店事業 | 1,861億円 | −3.5% | — | 238億円 | 12.8% | 2,335億円 | 2,596人 |
| 食品事業 | 4,177億円 | +0.7% | — | 100億円 | 2.4% | 1,527億円 | 3,454人 |
| 商業施設事業 | 378億円 | −6.7% | — | 38億円 | 10.1% | 1,254億円 | 391人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：食品事業 百貨店事業 商業施設事業
従業員
連結従業員7,775人
提出会社210人
平均年齢46.2歳
平均勤続年数18.5年
平均年間給与1,001万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は59,588人、発行済株式は125,201,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 阪神電気鉄道㈱ | 12.8% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱ （信託口） | 11.3% |
| 3 | 阪急阪神ホールディングス㈱ | 7.3% |
| 4 | 関西フードマーケット取引先持株会 | 4.5% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 2.9% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.4% |
| 7 | H2Oリテイリンググループ従業員持株会 | 1.7% |
| 8 | 伊藤忠食品㈱ | 1.2% |
| 9 | 国分グループ本社㈱ | 1.2% |
| 10 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券㈱ | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 118.54円 | 40円 | 206% | 5.4% | 16.4倍 |
| 2019年3月期 | 17.5円 | 40円 | 1217% | 0.8% | 88.1倍 |
| 2020年3月期 | -106.38円 | 40円 | 413% | -5.0% | — |
| 2021年3月期 | -200.45円 | 25円 | — | -10.5% | — |
| 2022年3月期 | 79.84円 | 25円 | 27% | 4.2% | 10.6倍 |
| 2023年3月期 | 135.85円 | 25円 | 39% | 6.7% | 11.0倍 |
| 2024年3月期 | 189.82円 | 28円 | — | 8.5% | 10.2倍 |
| 2025年3月期 | 295.51円 | 42円 | 43% | 12.3% | 7.7倍 |
| 2026年3月期 | 254.39円 | 46円 | 23% | 9.8% | 9.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1939年11月植田奈良漬製造株式会社（阪急食品工業株式会社（子会社））設立1947年３月京阪神急行電鉄株式会社（現 阪急阪神ホールディングス株式会社）の百貨店部門が分離独立し、株式会社阪急百貨店を設立1947年４月株式会社阪急百貨店が開業1949年５月株式会社阪急百貨店が大阪証券取引所市場第一
- 1953年11月東京大井店（大井阪急）開業
- 1960年10月株式会社阪急オアシス（子会社）設立1962年９月株式会社阪急百貨店が東京証券取引所市場第一部上場1970年３月千里阪急開業
- 1984年10月有楽町阪急開業1989年４月川西阪急開業
- 1992年10月株式会社エイチディ開発（現 株式会社阪急商業開発（子会社））設立1993年４月宝塚阪急開業1995年１月三宮阪急閉店（阪神・淡路大震災のため）2000年３月都筑阪急開業
- 2002年10月株式交換により阪急共栄物産株式会社を完全子会社化2003年１月阪急共栄物産株式会社が、株式会社阪急ファミリーストア他４社（いずれも子会社）を分割設立2003年３月阪急共栄物産株式会社を吸収合併2004年３月株式交換により阪急食品工業株式会社を完全子会社化2006年６月阪急食品工業
- 2007年10月株式交換により株式会社阪神百貨店を子会社化し、経営統合エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社へ社名変更し持株会社体制へ移行会社分割により株式会社阪急百貨店（子会社）を新設 株式会社大井開発（子会社）設立2008年２月阪急百貨店メンズ館開業（現 阪急メンズ大阪）2008年３月大井
- 2008年10月株式会社阪急百貨店と株式会社阪神百貨店が合併し、株式会社阪急阪神百貨店に商号変更 株式会社阪食と株式会社阪急オアシス、株式会社阪急ニッショーストア、株式会社阪急ファミリーストア、株式会社阪急フレッシュエールが合併
- 2008年11月西宮阪急開業
- 2009年10月あまがさき阪神開業2011年３月博多阪急開業2011年３月阪急大井町ガーデン（一期）開業（アワーズイン阪急開業、阪急百貨店 大井食品館開業）2011年９月株式取得により株式会社家族亭を子会社化
- 2011年10月阪急メンズ東京開業（有楽町阪急を全面改装）
- 2012年11月阪急うめだ本店の建て替え工事が完了し、グランドオープンスポーツ用品、ベビー・子供服売場の阪急うめだ本店への移設に伴い、阪急百貨店イングス館閉店2014年３月阪急大井町ガーデングランドオープン（アワーズイン阪急ツイン館開業）2014年６月株式交換によりイズミヤ株式会社を子会社化し、
- 2017年10月株式会社そごう・西武よりそごう神戸店及び西武高槻店を承継2019年８月株式会社エキ・リテール・サービス阪急阪神よりアズナス事業を承継
- 2019年10月そごう神戸店が神戸阪急に、西武高槻店が高槻阪急に屋号を変更
- 2019年12月洛北阪急スクエア開業2020年２月株式会社家族亭及び株式会社サンローリーの全株式を株式交換により譲渡2020年４月イズミヤ株式会社より商業施設運営事業ならびに衣料品・居住関連品販売事業を株式会社エイチ・ツー・オー商業開発に継承
- 2021年12月株式交換により株式会社関西スーパーマーケット（現 株式会社関西フードマーケット）を子会社化し、経営統合2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2022年４月阪神梅田本店の建て替え工事が完了し、全館グランドオープン202
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社39社及び持分法適用関連会社７社で構成され、百貨店事業、食品事業、商業施設事業及びその他事業などの事業活動を展開しております。当社グループの事業に関する位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。 百貨店事業……………………子会社㈱阪急阪神百貨店が百貨店業を展開しております。 食品事業………………………子会社イズミヤ・阪急オアシス㈱が食品スーパーマーケット業の展開及び㈱阪急阪神百貨店他の食料品仕入代行業務を行っております。子会社㈱関西スーパーマーケットが食品スーパーマーケット業を展開しております。子会社㈱阪急デリカが食料品の製造・加工を行い、子会社イズミヤ・阪急オアシス㈱、子会社㈱関西スーパーマーケット、子会社㈱阪急阪神百貨店に販売しております。また、子会社㈱阪急キッチンエール関西が関西圏における個別宅配業を行っております。 商業施設事業…………………子会社㈱エイチ・ツー・オー商業開発が商業施設運営事業及び衣料品・居住関連品販売事業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDD0）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W06B）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQI4）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4BV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O8HR）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針