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決算データ · 試作 · 2026年3月期

マキヤ(9890)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、マキヤの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期635億円1億円299億円46.2%408人
2019年3月期651億円4億円300億円46.0%406人
2020年3月期689億円4億円308億円45.6%403人
2021年3月期758億円16億円14億円2.2%326億円47.4%414人
2022年3月期692億円10億円13億円1.5%322億円52.0%433人
2023年3月期716億円10億円12億円1.4%335億円53.1%449人
2024年3月期773億円16億円15億円2.1%381億円50.8%493人
2025年3月期895億円16億円15億円1.8%398億円52.2%495人
2026年3月期937億円15億円15億円1.6%408億円54.9%503人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益888億円930億円+42
売上原価677億円714億円+37
売上総利益211億円216億円+5
販売費及び一般管理費195億円201億円+7
営業利益(売上総利益−販管費)16億円15億円−1
経常利益24億円24億円+0
税引前利益22億円22億円+0
法人所得税7億円8億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)15億円15億円−0

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物45億円34億円−11
流動資産129億円118億円−11
有形固定資産193億円217億円+24
のれん16億円14億円−2
非流動資産(固定資産)269億円290億円+21
資産合計398億円408億円+10
社債及び借入金(流動)20億円18億円−2
社債及び借入金(非流動)30億円23億円−7
流動負債127億円126億円−1
非流動負債(固定負債)63億円58億円−5
負債合計190億円184億円−6
親会社の所有者に帰属する持分200億円212億円+12
資本合計(純資産)208億円224億円+16
マキヤ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成8%53%35%現金及び現金同等物34億円(8%)有形固定資産217億円(53%)のれん14億円(3%)その他の資産143億円(35%)マキヤ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成53%35%現金及び現金同等物34億円(8%)有形固定資産217億円(53%)のれん14億円(3%)その他の資産143億円(35%)
資産合計を100とした構成。
マキヤ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成10%35%52%社債及び借入金41億円(10%)その他の負債143億円(35%)親会社の所有者に帰属する持分212億円(52%)非支配持分12億円(3%)マキヤ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成35%52%社債及び借入金41億円(10%)その他の負債143億円(35%)親会社の所有者に帰属する…212億円(52%)非支配持分12億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー31億円30億円−1
財務活動によるキャッシュ・フロー-12億円-16億円−4
減価償却費14億円16億円+2
配当金の支払額-2億円-3億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
小売業855億円+4.4%25億円2.9%346億円425人
不動産賃貸事業4億円+0.0%2億円39.0%24億円
EC事業77億円+8.9%-1億円-1.6%24億円51人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):小売業 EC事業 不動産賃貸事業

マキヤ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益94%6%小売業25億円(94%)不動産賃貸事業2億円(6%)マキヤ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益94%小売業25億円(94%)不動産賃貸事業2億円(6%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員503人
提出会社436人
平均年齢45歳
平均勤続年数15年
平均年間給与545万円
マキヤ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数89%11%小売業425億円(89%)EC事業51億円(11%)マキヤ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数89%小売業425億円(89%)EC事業51億円(11%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,238人、発行済株式は10,540,000株。

マキヤ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。マキリ43.4%マキヤ取引先持株会7.4%公益財団法人マキヤ奨学会7%静岡銀行5%スルガ銀行4.9%SBI証券1.4%矢部 伸泰1.3%明治安田生命保険相互会社1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合マキヤ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。マキリ43.4%マキヤ取引先…7.4%公益財団法人…7%静岡銀行5%スルガ銀行4.9%SBI証券1.4%矢部 伸泰1.3%明治安田生命…1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1マキリ43.4%
2マキヤ取引先持株会7.4%
3公益財団法人マキヤ奨学会7.0%
4静岡銀行5.0%
5スルガ銀行4.9%
6SBI証券1.4%
7矢部 伸泰1.3%
8明治安田生命保険相互会社1.1%
9今 年明1.1%
10万葉倶楽部1.0%
マキヤ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元10993%54807%36336%金融機関10993%金融商品取引業者1995%その他の法人54807%外国法人等1244%個人その他36336%マキヤ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元54807%36336%金融機関10993%金融商品取引業者1995%その他の法人54807%外国法人等1244%個人その他36336%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期12.46円15円268%0.9%57.4倍
2019年3月期35.36円15円57%2.6%20.6倍
2020年3月期36.13円15円54%2.6%19.2倍
2021年3月期140.29円20円15%9.5%7.3倍
2022年3月期133.32円15円12%8.3%5.3倍
2023年3月期118.91円15円13%6.9%5.9倍
2024年3月期145.66円20円13%7.8%7.6倍
2025年3月期149.86円25円17%7.4%7.0倍
2026年3月期147.05円30円21%6.8%8.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1964年12月に静岡県富士市にマキヤ吉原店を開店し、チェーンストアとして第一歩を踏み出し、1972年6月に「株式会社マキヤ」と組織変更するまでに、静岡県東部地方を中心に8店舗を有するチェーンストアとなりました。以下、現在に至るまでの概況は次のとおりであります。年月概要1972年6月有限会社マキ
  • 1974年10月配送センター増築。1988年3月機構改革し、本部制を敷く。1989年4月家庭用電気専門店「ヤベ電機」を16店舗展開する株式会社ヤベを吸収合併。
  • 1990年10月当社株式を社団法人日本証券業協会へ店頭売買銘柄として登録。
  • 1990年11月静岡県富士市に新業態店「エスポット新富士駅南店」を開店。1995年4月エスポット藤枝店に「食品館」を新設。1998年3月新業態店の神奈川県進出第1号店として小田原市に「エスポット小田原シティモール店」を開店。2000年7月静岡県沼津市にリユースショップ「HARD OFF」のフラン
  • 2000年10月リユースショップの三重県進出第1号店として津市に「ハードオフ津南郊店」を開店。2003年4月業務用食料品販売店「業務スーパー長泉店」を開店。2003年9月業務用食料品販売店の山梨県進出第1号店として「業務スーパー甲府昭和店」を開店。
  • 2003年11月株式の追加取得により、株式会社ひのやが子会社となる。2005年7月株式会社ヤマダ電機と共同出資により株式会社東海テックランドを設立。本部機能を静岡県沼津市三枚橋字竹の岬から静岡県富士市大渕へ移転。2006年3月当社100%出資により株式会社MKカーゴ(現・連結子会社)を設立。
  • 2006年11月株式の取得により、株式会社大田山邦が子会社となる。
  • 2007年10月株式の譲渡により、株式会社東海テックランドが連結の範囲から外れる。2008年3月株式会社大田山邦が株式会社オオタ山邦へ商号変更。2010年3月株式の譲渡により、株式会社オオタ山邦が連結の範囲から外れる。
  • 2011年12月当社100%出資の連結子会社である株式会社ひのやを吸収合併する。2015年4月株式会社MKカーゴが株式会社ハイデリカを吸収合併し、株式会社MK・サービスに商号変更。2017年5月神奈川県横浜市に100円均一ショップ「ダイソー」のフランチャイズ・チェーンとして当社の第1号店「ザ・ダ
  • 2025年10月登記上の本店所在地を実際の本部機能に合わせ、静岡県富士市大渕2373番地へ変更。2026年5月株式会社神戸物産との間で資本業務提携契約を締結。2026年6月現在、総合ディスカウント店「エスポット」21店舗、食品スーパー「ポテト」・「マミー」13店舗、業務用食料品販売店「業務スーパ

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社マキヤ)、子会社6社及びその他の関係会社1社により構成されております。当社は、主要事業である総合ディスカウント店「エスポット」、食品スーパー「ポテト」・「マミー」、業務用食料品販売店「業務スーパー」、リユースショップ「ハードオフ」、インテリアショップ「エ・コモード」及び100円・300円均一ショップ「ダイソー」等の運営を行う「小売業」、所有不動産等の賃貸事業等を行う「不動産賃貸事業」及びインターネットモール等において商品を販売する「EC事業」を展開しております。連結子会社である株式会社MK・サービスは、物流業及び精肉プロセスセンター(精肉加工の工場)等の運営、惣菜・弁当等の製造・販売を行っております。連結子会社である株式会社ユージュアル、株式会社PEAKS&TREES、Cheeky株式会社、KoroPockle株式会社及び株式会社La Stantaは、EC事業を行っております。その他の関係会社である株式会社マキリは不動産賃貸業を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針