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決算データ · 試作 · 2026年3月期

JKホールディングス(9896)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、JKホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期3,461億円29億円2,049億円18.8%2,701人
2019年3月期3,589億円21億円2,152億円18.4%2,896人
2020年3月期3,685億円28億円2,086億円19.5%3,103人
2021年3月期3,433億円54億円30億円1.6%2,063億円21.2%3,201人
2022年3月期3,761億円125億円89億円3.3%2,249億円23.0%3,011人
2023年3月期4,070億円97億円67億円2.4%2,254億円24.9%3,114人
2024年3月期3,889億円79億円51億円2.0%2,346億円26.0%3,368人
2025年3月期3,933億円74億円43億円1.9%2,230億円28.5%3,442人
2026年3月期3,988億円64億円40億円1.6%2,177億円29.5%3,438人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益3,933億円3,988億円+56
売上原価3,458億円3,508億円+50
売上総利益475億円480億円+6
販売費及び一般管理費401億円416億円+15
営業利益(売上総利益−販管費)74億円64億円−9
経常利益78億円72億円−7
税引前利益76億円72億円−5
法人所得税33億円30億円−2
当期利益(親会社の所有者に帰属)43億円40億円−3

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物507億円443億円−64
棚卸資産140億円154億円+13
流動資産1,496億円1,434億円−62
有形固定資産614億円609億円−4
のれん7億円5億円−2
非流動資産(固定資産)733億円742億円+9
資産合計2,230億円2,177億円−53
社債及び借入金(流動)87億円68億円−20
社債及び借入金(非流動)126億円107億円−19
流動負債1,362億円1,320億円−41
非流動負債(固定負債)211億円194億円−17
負債合計1,573億円1,514億円−59
親会社の所有者に帰属する持分613億円611億円−3
資本合計(純資産)657億円663億円+6
JKホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%7%28%44%現金及び現金同等物443億円(20%)棚卸資産154億円(7%)有形固定資産609億円(28%)のれん5億円(0%)その他の資産965億円(44%)JKホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%28%44%現金及び現金同等物443億円(20%)棚卸資産154億円(7%)有形固定資産609億円(28%)のれん5億円(0%)その他の資産965億円(44%)
資産合計を100とした構成。
JKホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成8%62%28%社債及び借入金175億円(8%)その他の負債1,339億円(62%)親会社の所有者に帰属する持分611億円(28%)非支配持分52億円(2%)JKホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成62%28%社債及び借入金175億円(8%)その他の負債1,339億円(62%)親会社の所有者に帰属する…611億円(28%)非支配持分52億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー51億円49億円−2
財務活動によるキャッシュ・フロー-85億円-91億円−6
減価償却費26億円24億円−2
有形固定資産の取得による支出-17億円-17億円+1
配当金の支払額-13億円-14億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
総合建材卸売事業3,585億円+1.8%64億円1.8%1,246億円1,583人
総合建材小売事業523億円−2.4%8億円1.5%224億円978人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):総合建材卸売事業 総合建材小売事業

JKホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益89%11%総合建材卸売事業64億円(89%)総合建材小売事業8億円(11%)JKホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益89%総合建材卸売事業64億円(89%)総合建材小売事業8億円(11%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員3,438人
提出会社169人
平均年齢41歳
平均勤続年数14年
平均年間給与681万円
JKホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数62%38%総合建材卸売事業1,583億円(62%)総合建材小売事業978億円(38%)JKホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数62%38%総合建材卸売事業1,583億円(62%)総合建材小売事業978億円(38%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,333人、発行済株式は31,040,000株。

JKホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。吉野石膏12.6%吉田 繁8.7%JKホールディングス従業員持7.6%日本マスタートラスト信託銀行6.9%SMB建材5.8%伊藤忠建材4.2%公益財団法人PHOENIX3.9%INTERACTIVE BR3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合JKホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。吉野石膏12.6%吉田 繁8.7%JKホールデ…7.6%日本マスター…6.9%SMB建材5.8%伊藤忠建材4.2%公益財団法人…3.9%INTERA…3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1吉野石膏12.6%
2吉田 繁8.7%
3JKホールディングス従業員持株会7.6%
4日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.9%
5SMB建材5.8%
6伊藤忠建材4.2%
7公益財団法人PHOENIX3.9%
8INTERACTIVE BROKERS LLC3.0%
9吉田 隆2.7%
10商工組合中央金庫1.7%
JKホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元35680%98279%150727%金融機関35680%金融商品取引業者3088%その他の法人98279%外国法人等22158%個人その他150727%JKホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元98279%150727%金融機関35680%金融商品取引業者3088%その他の法人98279%外国法人等22158%個人その他150727%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期93.46円17円131%7.8%9.9倍
2019年3月期68.76円17円94%5.4%8.1倍
2020年3月期90.65円19円64%6.9%7.6倍
2021年3月期98.74円19円93%7.0%8.9倍
2022年3月期298.63円35円51%18.7%4.0倍
2023年3月期224.85円40円44%12.4%4.6倍
2024年3月期174.67円40円118%8.6%6.1倍
2025年3月期148.18円45円90%6.9%6.8倍
2026年3月期148.87円55円98%6.3%9.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1996年11月東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1998年10月興国ハウジング㈱との対等合併を行い、商号をジャパン建材㈱に変更し、本店所在地を東京都豊島区目白に移す。2000年6月本店所在地を東京都江東区平野に移す。10月子会社㈱ハウス・デポ・ジャパン(現・連結子会社)を設立2003年3月東京証券取引所の市場第一部銘柄に指定2004年4月通商
  • 2023年10月東京証券取引所の規則改正に伴い、プライム市場からスタンダード市場へ移行2024年5月太平洋建材㈱(現・連結子会社)を子会社とする。2025年1月㈱大和ビケサービス(現・連結子会社)を子会社とする。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(JKホールディングス株式会社)、子会社51社、関連会社8社により構成されており、事業は合板の製造販売、木材の加工販売、合板、合板二次製品、建材及び住宅機器等の卸売販売、小売販売を主に行っているほか、グループ取扱商品及び一般貨物の運送業務等を営んでおります。 なお、その他を除く3部門は、「第5 〔経理の状況〕 1〔連結財務諸表等〕 (1)〔連結財務諸表〕 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 また、3部門以外の事業については、セグメント情報に与える影響が軽微なため、その他として区分しております。 当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 主な事業及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。(1)総合建材卸売事業合板、合板二次製品、建材及び住宅機器等の卸売販売等を営んでおり、連結子会社9社及び非連結子会社で持分法非適用会社3社の計12社で構成されております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針