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決算データ · 試作 · 2026年3月期

大戸屋ホールディングス(2705)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、大戸屋ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期263億円2億円95億円49.3%611人
2019年3月期257億円1億円98億円46.7%660人
2020年3月期246億円-12億円88億円37.2%686人
2021年3月期161億円-33億円-47億円-20.7%91億円15.4%654人
2022年3月期188億円-6億円19億円-3.1%98億円34.0%557人
2023年3月期239億円3億円3億円1.1%96億円37.4%540人
2024年3月期279億円17億円14億円5.9%109億円44.1%629人
2025年3月期314億円17億円12億円5.3%119億円37.7%713人
2026年3月期370億円21億円12億円5.8%119億円34.5%738人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益314億円370億円+56
売上原価131億円164億円+33
売上総利益183億円206億円+23
販売費及び一般管理費166億円185億円+19
営業利益(売上総利益−販管費)17億円21億円+5
経常利益17億円22億円+5
税引前利益16億円22億円+6
法人所得税3億円9億円+6
当期利益(親会社の所有者に帰属)12億円12億円+0

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物42億円35億円−7
流動資産63億円58億円−5
有形固定資産27億円36億円+9
非流動資産(固定資産)56億円61億円+5
資産合計119億円119億円+0
社債及び借入金(非流動)10億円6億円−4
流動負債48億円55億円+7
非流動負債(固定負債)24億円20億円−4
負債合計72億円75億円+3
親会社の所有者に帰属する持分42億円38億円−4
資本合計(純資産)47億円44億円−3
大戸屋ホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成30%30%40%現金及び現金同等物35億円(30%)有形固定資産36億円(30%)その他の資産48億円(40%)大戸屋ホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成30%30%40%現金及び現金同等物35億円(30%)有形固定資産36億円(30%)その他の資産48億円(40%)
資産合計を100とした構成。
大戸屋ホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成58%32%社債及び借入金6億円(5%)その他の負債69億円(58%)親会社の所有者に帰属する持分38億円(32%)非支配持分6億円(5%)大戸屋ホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成58%32%社債及び借入金6億円(5%)その他の負債69億円(58%)親会社の所有者に帰属する持分38億円(32%)非支配持分6億円(5%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー21億円31億円+10
財務活動によるキャッシュ・フロー-11億円-22億円−12
減価償却費5億円6億円+1
有形固定資産の取得による支出-14億円-16億円−1
配当金の支払額-1億円-1億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
国内直営事業229億円+20.2%10億円4.3%57億円560人
国内フランチャイズ事業101億円+21.2%17億円17.0%12億円14人
海外直営事業30億円−2.6%-1億円-2.3%13億円117人
海外フランチャイズ事業3億円+9.7%1億円35.3%1億円12人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):国内直営事業 国内フランチャイズ事業 海外直営事業 海外フランチャイズ事業

大戸屋ホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益35%61%国内直営事業10億円(35%)国内フランチャイズ事業17億円(61%)海外フランチャイズ事業1億円(4%)大戸屋ホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益35%61%国内直営事業10億円(35%)国内フランチャイズ事業17億円(61%)海外フランチャイズ事業1億円(4%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員738人
提出会社47人
平均年齢47.3歳
平均勤続年数11.9年
平均年間給与691万円
大戸屋ホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数80%17%国内直営事業560億円(80%)国内フランチャイズ事業14億円(2%)海外直営事業117億円(17%)海外フランチャイズ事業12億円(2%)大戸屋ホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数80%17%国内直営事業560億円(80%)国内フランチャイズ事業14億円(2%)海外直営事業117億円(17%)海外フランチャイズ事業12億円(2%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は19,772人、発行済株式は7,263,300株。

大戸屋ホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。コロワイド46.7%日本アクセス0.7%ブルドックソース0.5%日本ハム0.4%大戸屋従業員持株会0.4%STATE STREET B0.2%蔵人 賢樹0.2%モルガン・スタンレーMUFG0.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合大戸屋ホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。コロワイド46.7%日本アクセス0.7%ブルドックソ…0.5%日本ハム0.4%大戸屋従業員…0.4%STATE STREET B0.2%蔵人 賢樹0.2%モルガン・ス…0.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1コロワイド46.7%
2日本アクセス0.7%
3ブルドックソース0.5%
4日本ハム0.4%
5大戸屋従業員持株会0.4%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY5050040.2%
7蔵人 賢樹0.2%
8モルガン・スタンレーMUFG証券0.2%
9JPMSLLC CL JPY0.2%
10SCBSG S/A SCB (HK)-EQTYDER A/C SCB HK PROP-JP0002999000020.2%
大戸屋ホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元35592%35378%金融機関29%金融商品取引業者265%その他の法人35592%外国法人等1319%個人その他35378%大戸屋ホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元35592%35378%金融機関29%金融商品取引業者265%その他の法人35592%外国法人等1319%個人その他35378%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期28.39円25円68%4.4%78.2倍
2019年3月期7.64円25円45%1.2%293.7倍
2020年3月期-158.47円25円-29.2%
2021年3月期-659.27円-199.4%
2022年3月期249.49円80.6%11.2倍
2023年3月期23.75円5円29%8.0%162.7倍
2024年3月期179.14円5円18%33.5%29.0倍
2025年3月期161.66円10円42%26.4%31.4倍
2026年3月期170円20円53%28.7%40.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2001年11月元社員に対して「大戸屋ごはん処」田無店に係る営業権を譲渡し、当社第1号のフランチャイズ店舗として営業を開始2002年4月本部を東京都新宿区岩戸町に移転2004年3月タイ王国で飲食事業の展開を図る目的で、当社46%出資のOOTOYA (THAILAND) CO., LTD.を設立2
  • 2007年10月シンガポール共和国及びインドネシア共和国で飲食事業のフランチャイズ展開を図る目的で、OOTOYA ASIA PACIFIC PTE. LTD.(現・連結子会社)に30%出資2008年6月OOTOYA ASIA PACIFIC PTE. LTD.の子会社であるPT. OOTOYA
  • 2011年12月上海で飲食事業のフランチャイズ展開を図る目的で大戸屋(上海)餐飲管理有限公司に49%出資2012年4月AMERICA OOTOYA INC.がアメリカ合衆国第1号店となる「大戸屋JAPANESE RESTAURANT」チェルシー店(米国ニューヨーク州)を出店2012年6月大戸屋(
  • 2013年12月大戸屋(上海)餐飲管理有限公司を完全子会社化2014年3月全家便利商店股份有限公司と中国全土におけるエリア・フランチャイズ契約を締結
  • 2014年10月関西地区の店舗開発を強化する目的で大阪事務所を設置2015年7月OOTOYA MESAがベトナム第1号店となるOOTAYA MESAプラザ店を出店2019年2月日本健康会議より「健康経営優良法人2019~ホワイト500~」の認定を受ける2019年7月アメリカ合衆国ニュージャージー
  • 2020年11月11月4日開催の臨時株主総会において当社普通株式の46.7%を所有する株式会社コロワイドの株主提案による役員選任議案の承認可決により、同社が当社を子会社化2021年2月本部を神奈川県横浜市西区北幸に移転2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDA

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社と連結子会社7社 国内子会社:株式会社大戸屋、海外子会社:香港大戸屋有限公司、OOTOYA ASIA PACIFIC PTE. LTD.、AMERICA OOTOYA INC.、OOTOYA NJ L.L.C.、M OOTOYA (THAILAND) CO., LTD.、THREE FOREST (THAILAND) CO., LTD.で構成されており、国内及び海外において、主に一般消費者に対し定食、弁当の販売を行う直営事業及びフランチャイズ事業を行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社グループの関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針