決算データ · 試作 · 2026年3月期
東京エレクトロン デバイス（2760）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東京エレクトロン デバイスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,598億円 | — | 16億円 | — | 865億円 | 27.6% | 1,066人 |
| 2019年3月期 | 1,410億円 | — | 23億円 | — | 784億円 | 32.9% | 1,210人 |
| 2020年3月期 | 1,354億円 | — | 23億円 | — | 765億円 | 34.6% | 1,216人 |
| 2021年3月期 | 1,433億円 | 46億円 | 31億円 | 3.2% | 909億円 | 31.9% | 1,247人 |
| 2022年3月期 | 1,799億円 | 81億円 | 51億円 | 4.5% | 1,078億円 | 28.7% | 1,279人 |
| 2023年3月期 | 2,404億円 | 142億円 | 88億円 | 5.9% | 1,435億円 | 26.4% | 1,318人 |
| 2024年3月期 | 2,429億円 | 154億円 | 100億円 | 6.4% | 1,626億円 | 27.7% | 1,357人 |
| 2025年3月期 | 2,164億円 | 125億円 | 89億円 | 5.8% | 1,568億円 | 30.5% | 1,383人 |
| 2026年3月期 | 2,038億円 | 103億円 | 78億円 | 5.0% | 1,622億円 | 32.6% | 1,408人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,164億円 | 2,038億円 | −126 |
| 売上原価 | 1,827億円 | 1,722億円 | −104 |
| 売上総利益 | 337億円 | 315億円 | −22 |
| 販売費及び一般管理費 | 213億円 | 213億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 125億円 | 103億円 | −22 |
| 経常利益 | 114億円 | 98億円 | −17 |
| 税引前利益 | 114億円 | 109億円 | −5 |
| 法人所得税 | 25億円 | 30億円 | +5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 89億円 | 78億円 | −10 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 84億円 | 76億円 | −8 |
| 棚卸資産 | 503億円 | 468億円 | −35 |
| 流動資産 | 1,442億円 | 1,503億円 | +62 |
| 有形固定資産 | 43億円 | 38億円 | −5 |
| のれん | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 127億円 | 119億円 | −8 |
| 資産合計 | 1,568億円 | 1,622億円 | +54 |
| 社債及び借入金（流動） | 82億円 | 23億円 | −59 |
| 社債及び借入金（非流動） | 247億円 | 151億円 | −96 |
| 流動負債 | 746億円 | 850億円 | +104 |
| 非流動負債（固定負債） | 332億円 | 235億円 | −98 |
| 負債合計 | 1,078億円 | 1,085億円 | +6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 454億円 | 496億円 | +42 |
| 資本合計（純資産） | 490億円 | 538億円 | +48 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 189億円 | 157億円 | −32 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -153億円 | -179億円 | −26 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -16億円 | -3億円 | +13 |
| 配当金の支払額 | -38億円 | -30億円 | +8 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 半導体及び電子デバイス事業 | 1,626億円 | −9.2% | — | — | — | 1,196億円 | 820人 |
| コンピュータシステム関連事業 | 412億円 | +10.4% | — | — | — | 426億円 | 315人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：半導体及び電子デバイス事業 コンピュータシステム関連事業
従業員
連結従業員1,408人
提出会社1,182人
平均年齢46.2歳
平均勤続年数14.2年
平均年間給与1,075万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,473人、発行済株式は31,336,500株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 東京エレクトロン㈱ | 33.8% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 7.8% |
| 3 | 東京エレクトロンデバイス社員持株会 | 5.7% |
| 4 | 野村信託銀行㈱（東京エレクトロンデバイス社員持株会専用信託口） | 2.1% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・76625口） | 1.5% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（株式付与ESOP信託口・76616口） | 1.3% |
| 7 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 1.2% |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・75723口） | 1.1% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 0.9% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 158.22円 | 66円 | 111% | 6.8% | 12.1倍 |
| 2019年3月期 | 230.65円 | 93円 | 36% | 9.4% | 7.7倍 |
| 2020年3月期 | 74.81円 | 90円 | 43% | 8.8% | 10.0倍 |
| 2021年3月期 | 104.13円 | 125円 | 50% | 11.3% | 12.5倍 |
| 2022年3月期 | 170.24円 | 205円 | 64% | 17.0% | 10.2倍 |
| 2023年3月期 | 294.83円 | 355円 | 46% | 25.5% | 9.9倍 |
| 2024年3月期 | 333.46円 | 257円 | 43% | 24.1% | 20.7倍 |
| 2025年3月期 | 295.72円 | 119円 | 46% | 19.1% | 10.0倍 |
| 2026年3月期 | 265.91円 | 107円 | 44% | 15.6% | 11.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1986年3月東京エレクトロン株式会社の子会社で、機器のリースを主要業務としていた株式会社テル・データ・システムが資本金5百万円をもって東京都新宿区に当社の前身であるテル管理サービス株式会社を設立。建物及び建物付属設備の保守管理業務を開始。
- 1990年9月社名を東京エレクトロン デバイス株式会社へ変更。同時に従来の業務を東京エレクトロングループ他社へ移管し、新たに外国製半導体を中心とする電子部品の販売を開始。
- 1990年10月本社を東京都新宿区から神奈川県横浜市緑区（現 都筑区）に移転。
- 1991年1月東京エレクトロン株式会社が株式会社テル・データ・システムから当社株式をすべて取得。
- 1996年10月東京エレクトロン株式会社から電子部品部門の富士通社製品販売事業を譲受け。
- 1997年10月東京エレクトロン株式会社から電子部品部門のモトローラ社製品販売事業を譲受け。
- 1998年7月東京エレクトロン株式会社から電子部品部門に関する事業を全て譲受け。 東京エレクトロン株式会社から岩手県江刺市、東京都府中市及び山梨県韮崎市の設計開発センターを業務移管。
- 2003年3月東京証券取引所市場第二部に上場。
- 2005年1月香港に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE HONG KONG LTD.（現 TOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.）を設立。
- 2006年10月東京エレクトロン株式会社から吸収分割によりコンピュータ・ネットワーク事業を承継。
- 2008年1月シンガポールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.を設立。
- 2008年2月神奈川県横浜市都筑区にパネトロン株式会社を設立。
- 2008年8月本社及びパネトロン株式会社を神奈川県横浜市都筑区から神奈川区に移転。 エンジニアリングセンターを神奈川県横浜市都筑区に開設。
- 2010年11月神奈川県横浜市都筑区に横浜港北物流センターを開設。
- 2010年12月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
- 2012年4月当社子会社であるパネトロン株式会社が株式会社アムスクからテキサス・インスツルメンツ社製品に係る販売代理店事業を譲受け。
- 2012年8月上海に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.を設立。
- 2013年9月サンノゼに現地法人inrevium AMERICA, INC.（現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.）を設立。
- 2014年4月当社株式売出しにより東京エレクトロン株式会社が当社の親会社からその他の関係会社に変更。
- 2014年9月東京都新宿区に新宿サポートセンターを開設。
- 2015年8月バンコクに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDを設立。
- 2016年4月サニーベールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.（現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.）を設立。
- 2017年1月現地法人inrevium AMERICA, INC.（現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.）をサンノゼからフリーモントに移転。
- 2017年7月株式会社アバール長崎（現 東京エレクトロン デバイス長崎株式会社）の株式取得により同社を連結子会社化。
- 2018年7月パネトロン株式会社を吸収合併。 株式会社ファーストの株式取得により同社を連結子会社化。
- 2019年5月TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.がTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.を吸収合併。
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2023年10月日本エレクトロセンサリデバイス株式会社からウェーハ検査装置事業を譲受け。
- 2024年10月本社を神奈川県横浜市神奈川区から東京都渋谷区に移転。
- 2025年1月株式会社ファーストを吸収合併。
事業の内容（有価証券報告書より）
当社グループは、2026年3月31日現在、主として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド（PB）製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。（半導体及び電子デバイス事業）当社において半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド（PB）製品の製造・販売等を行っております。東京エレクトロン デバイス長崎株式会社は、電子機器の開発・設計・製造・販売等を行っております。アジア地域においてはTOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.及びTOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDが、北米地域においてはTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.が半導体関連製品及びソフトウェア等の販売・マーケティング等を行っております。当社の関連会社である日本サンテック株式会社は半導体関連製品の販売等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YBV4）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1EY）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOGI）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0SS）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OC85）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針