会社図鑑
東京エレクトロンデバイス(2760)
東京エレクトロンデバイスは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は2,037億円。平均年収は1,075万円(単体・卸売業277社の中で12位)。上場会社(証券コード 2760)。 英文社名は「TOKYO ELECTRON DEVICE LIMITED」。
2026年3月期・有価証券報告書(2026-06-16 提出)の数字(EDINET)
- 証券コード
- 2760
- 業種(東証33業種)
- 卸売業
- 決算日
- 3月31日
- 本社
- 東京都渋谷区桜丘町1番1号 東京都の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 1,408人・単体 1,182人
- 平均年収
- 1,075万円(単体・平均年齢 46.2歳・平均勤続 14.2年)卸売業の277社の中で12位・業種の中央値 680万円 卸売業の年収ランキング自分の年収と比べる
- 主な事業
- 半導体及び電子デバイス事業 79.8%・コンピュータシステム関連事業 20.2%
- 主な製品・ブランド
- 半導体製品・ボード・電子部品・組み込みソフトウェア・クラウドサービス・ウェーハ検査装置・ネットワークスイッチ・フラッシュストレージ・クラウドセキュリティ・エンドポイントセキュリティ・保守・監視サービス
年収と従業員の推移(2022年3月期〜2026年3月期)
| 年度 | 平均年収(単体) | 従業員(連結) |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 872万円 | 1,279人 |
| 2023年3月期 | 909万円 | 1,318人 |
| 2024年3月期 | 1,022万円 | 1,357人 |
| 2025年3月期 | 945万円 | 1,383人 |
| 2026年3月期 | 1,075万円 | 1,408人 |
事業の分類
分類の根拠:東京エレクトロンデバイス 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-20。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
主にエレクトロニクスの大手メーカーに向けて、集積回路を中心とした半導体製品、ボードや電子部品、ソフトウェアとサービスを売る会社だ。プライベートブランドと呼ぶ自社ブランドでは、設計と量産の受託、受託した製品、ウェーハの検査装置も手がける。国内の子会社は電子機器の開発・設計・製造・販売を担い、アジアと北米の子会社が半導体関連製品とソフトウェアの販売を担う。
もう一つの柱として、企業向けにネットワークの機器、フラッシュストレージ、クラウドやエンドポイントのセキュリティの製品を売り、製品の保守とセキュリティの監視のサービスも提供する。半導体製造装置の東京エレクトロンが、その他の関係会社として株主に名を連ねる。
半導体及び電子デバイス事業80%半導体製品・ボード・電子部品・ソフトを売り、自社ブランドの受託と検査装置も手がける区分
この事業は半導体製品や電子部品の販売を担う。アナログICやロジックIC、メモリICなどの半導体製品、ボード・電子部品、組み込みソフトウェアやクラウドサービス、自社ブランド(PB)による設計・量産受託などを当社が手がけている。
- 半導体製品
- ボード・電子部品
- 組み込みソフトウェア
- クラウドサービス
- ウェーハ検査装置
数字の推移
| 年度 | 収益 |
|---|---|
| 2022年3月期 | 1,565億円 |
| 2023年3月期 | 2,111億円 |
| 2024年3月期 | 2,099億円 |
| 2025年3月期 | 1,791億円 |
| 2026年3月期 | 1,626億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
コンピュータシステム関連事業20%企業向けのネットワーク・ストレージ・セキュリティの製品と、保守や監視のサービスの区分
この事業はネットワークやストレージ、セキュリティ関連製品の販売を担う。ネットワークスイッチやフラッシュストレージ、クラウドセキュリティなどの製品に加え、製品保守やセキュリティ監視のサービスを当社が手がけている。
- ネットワークスイッチ
- フラッシュストレージ
- クラウドセキュリティ
- エンドポイントセキュリティ
- 保守・監視サービス
数字の推移
| 年度 | 収益 |
|---|---|
| 2022年3月期 | 235億円 |
| 2023年3月期 | 293億円 |
| 2024年3月期 | 330億円 |
| 2025年3月期 | 373億円 |
| 2026年3月期 | 412億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
誰に売る
客は集積回路や電子部品を買うエレクトロニクスの大手メーカー、機器に組み込むボードやソフトを使う先、設計や量産を任せる先、そして社内のネットワークやセキュリティを組む企業だ。国内のほかアジアと北米にも売る。
業績5年
2026年3月期の売上高は2,037億円、営業利益は103億円、親会社株主に帰属する当期純利益は78億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は13%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が5.1%、2025年3月期が5.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率5.1%は、図鑑にある「半導体」の会社48社の中で上から32番目。中央値は10.3%で、真ん中あたり。
売上の伸び+13%は、上から31番目。中央値は+32%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上14,467万円は、上から9番目。中央値は5,015万円で、高い方。
売上の大きさは、48社の中で上から15番目。中央値は448億円。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に95円が出ていき、営業利益として5円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が4円。
会社の大きさ
連結の従業員数は1,408人。本社は渋谷区桜丘町1番1号。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり14,467万円になる。
何に左右される
メーカーが買う半導体の量が売上の土台を作る。どの仕入れ先のどの製品を扱えるかで売れるものが決まり、海外から仕入れて海外でも売るため為替が円で見た値段を動かす。
設計や量産を受託する自社ブランドの比率が利益率に効く。企業がネットワークやセキュリティを入れ替える投資がもう一つの柱を動かし、売った後の保守と監視の契約が積み上がる収入になる。
この会社の技術
メーカーが作った半導体を、そのまま渡すのではなく、使い方の設計や組み込みのソフトを添えて渡す。自社ブランドでは回路の設計から量産までを引き受け、ウェーハを調べる検査装置も作る。
この会社を読む言葉
- 集積回路:たくさんの回路を一つの小さな板にまとめた部品
- 技術商社:製品を仕入れて売るだけでなく、設計や使い方の支援まで行う会社
- プライベートブランド:仕入れて売るのではなく、自社の名前で作って売る商品
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出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 セグメントは事業別の売上高、2026年3月期の値。 東証33業種:卸売業。
数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-11-05。編集方針
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