決算データ · 試作 · 2026年3月期
円谷フィールズホールディングス（2767）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、円谷フィールズホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 611億円 | — | -77億円 | — | 723億円 | 48.4% | 1,514人 |
| 2019年3月期 | 508億円 | — | -6億円 | — | 675億円 | 50.8% | 1,342人 |
| 2020年3月期 | 666億円 | — | 5億円 | — | 643億円 | 52.6% | 1,341人 |
| 2021年3月期 | 388億円 | -22億円 | -35億円 | -5.8% | 524億円 | 56.9% | 1,266人 |
| 2022年3月期 | 949億円 | 35億円 | 25億円 | 3.6% | 700億円 | 43.4% | 1,193人 |
| 2023年3月期 | 1,171億円 | 110億円 | 82億円 | 9.3% | 809億円 | 48.4% | 1,259人 |
| 2024年3月期 | 1,419億円 | 118億円 | 117億円 | 8.3% | 984億円 | 48.5% | 1,423人 |
| 2025年3月期 | 1,406億円 | 153億円 | 112億円 | 10.9% | 990億円 | 51.6% | 1,664人 |
| 2026年3月期 | 1,741億円 | 175億円 | 131億円 | 10.0% | 1,034億円 | 58.9% | 1,774人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,406億円 | 1,741億円 | +336 |
| 売上原価 | 1,053億円 | 1,358億円 | +304 |
| 売上総利益 | 353億円 | 384億円 | +31 |
| 販売費及び一般管理費 | 200億円 | 209億円 | +10 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 153億円 | 175億円 | +22 |
| 経常利益 | 165億円 | 178億円 | +13 |
| 税引前利益 | 163億円 | 173億円 | +11 |
| 法人所得税 | 37億円 | 41億円 | +5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 112億円 | 131億円 | +19 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 310億円 | 309億円 | −0 |
| 棚卸資産 | 7億円 | 14億円 | +7 |
| 流動資産 | 698億円 | 741億円 | +42 |
| 有形固定資産 | 102億円 | 109億円 | +6 |
| のれん | 11億円 | 8億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 291億円 | 293億円 | +2 |
| 資産合計 | 990億円 | 1,034億円 | +44 |
| 社債及び借入金（流動） | 9億円 | 11億円 | +2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 80億円 | 47億円 | −34 |
| 流動負債 | 268億円 | 248億円 | −20 |
| 非流動負債（固定負債） | 159億円 | 124億円 | −36 |
| 負債合計 | 427億円 | 372億円 | −55 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 513億円 | 614億円 | +100 |
| 資本合計（純資産） | 563億円 | 662億円 | +99 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 78億円 | 75億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -135億円 | -52億円 | +83 |
| 減価償却費 | 12億円 | 19億円 | +7 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -11億円 | -15億円 | −4 |
| 配当金の支払額 | -26億円 | -31億円 | −5 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| コンテンツ＆デジタル事業 | 139億円 | −15.5% | — | 9億円 | 6.7% | 178億円 | 496人 |
| アミューズメント機器事業 | 1,591億円 | +29.2% | — | 199億円 | 12.5% | 738億円 | 1,059人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：アミューズメント機器事業 コンテンツ＆デジタル事業
従業員
連結従業員1,774人
提出会社110人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数12.7年
平均年間給与776万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,773人、発行済株式は65,429,150株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 山本 英俊 | 24.5% |
| 2 | 山本 剛史 | 11.6% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 7.5% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.2% |
| 5 | 有限会社ミント | 5.1% |
| 6 | 栢森 秀行 | 3.2% |
| 7 | ＢＢＨ ＢＯＳＴＯＮ ＣＵＳＴＯＤＩＡＮ ＦＯＲ ＪＡＰＡＮ ＶＡＬＵＥ ＥＱＵＩＴＹ ＣＯＮＣＥＮＴＲＡＴＥＤ ＦＵＮＤ Ａ ＳＥＲＩＥＳ ＯＦ ６２０１３５(常任代理人 みずほ銀行決済営業部） | 1.8% |
| 8 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４４(常任代理人 みずほ銀行決済営業部） | 1.6% |
| 9 | 野村信託銀行（投信口） | 1.6% |
| 10 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ (常任代理人 みずほ銀行決済営業部） | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -231.77円 | 30円 | — | -19.9% | -5.0倍 |
| 2019年3月期 | -9.26円 | 10円 | — | -1.8% | -39.1倍 |
| 2020年3月期 | 7.39円 | 10円 | 30% | 1.4% | 19.2倍 |
| 2021年3月期 | -52.89円 | 10円 | — | -10.9% | -5.4倍 |
| 2022年3月期 | 38.21円 | 20円 | 41% | 8.2% | 11.8倍 |
| 2023年3月期 | 126.7円 | 30円 | 35% | 23.7% | 16.3倍 |
| 2024年3月期 | 178.77円 | 40円 | 41% | 26.9% | 9.5倍 |
| 2025年3月期 | 178.78円 | 50円 | 57% | 22.6% | 9.7倍 |
| 2026年3月期 | 209.7円 | 70円 | 74% | 23.3% | 6.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2002年12月にISO9001に移行）2001年６月「TOTAL Workout」フィットネスクラブ営業開始
- 2001年10月会社分割(新設分割)を行い、新設会社(株式会社東洋商事)に製鉄原料部門等を移管商号をフィールズ株式会社に変更するとともに、本社を東京都港区に移転2002年３月有限会社セリオ（現、フィールズジュニア株式会社）を株式取得により子会社化2003年１月株式会社デジタルロード（現、株式会社
- 2003年11月SANKYOグループ 株式会社ダイドー(現、株式会社ビスティ)と遊技機販売取引基本契約を締結2004年６月一般公募増資により資本金を7,948百万円へ増資2004年７月東京都渋谷区に本店移転
- 2004年12月株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場遊技機「エヴァンゲリオン」シリーズ販売開始
- 2005年10月「ゲーミング＆エンタテインメント ビジネススクール」開校
- 2006年10月株式会社フューチャースコープ（現、オプティマイズ株式会社）を子会社として設立2008年１月新日テクノロジー株式会社を株式取得により子会社化2008年２月京楽産業グループとの共同事業を開始2009年５月株式会社F（現、株式会社BOOOM）を子会社として設立
- 2009年11月カプコングループ 株式会社エンターライズと取引基本契約を締結2010年４月株式会社円谷プロダクションを株式取得により子会社化株式会社デジタル・フロンティアを株式取得により子会社化2011年１月株式会社マイクロキャビンを株式取得により子会社化2011年５月トータル・ワークアウトプレ
- 2011年11月株式会社小学館クリエイティブとの協業により、コミック誌「月刊ヒーローズ」創刊2013年４月Daiichiグループ 株式会社ディ・ライトと業務提携契約を締結2014年１月株式会社七匠の第三者割当増資の引受により関連会社化2014年４月株式会社七匠と業務提携契約を締結2015年２月京
- 2018年10月株式会社七匠を株式会社クロスアルファが株式取得により子会社化2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2022年10月持株会社体制へ移行し、円谷フィールズホールディングス株式会社に商号変更、遊技機事業は新設分割したフィールズ株式会社へ承継2024年３月株式会社ソフィアの株式取得により、同社および株式会社エース電研等を子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ（当社および関係会社）は、円谷フィールズホールディングス株式会社（以下「当社」という。）、子会社33社、関連会社９社により構成されています。当社グループの事業に係る位置付けならびに事業の系統図は、以下のとおりです。 各セグメントの概要は以下のとおりです。 ［コンテンツ＆デジタル事業］「ウルトラマン」などのＩＰを保有し、グローバルにライセンスビジネスを展開する（株）円谷プロダクションと国内最大規模のＣＧ・ＶＦＸ映像制作を手掛ける（株）デジタル・フロンティアを中心に事業を展開しています。 ［アミューズメント機器事業］ フィールズ（株）を中核に、取得・保有ＩＰを基に提携メーカーへ企画・開発提案し、商品化された遊技機を全国のパーラーに販売するとともに、プライベートブランド遊技機の製造販売も行っています。また、(株)エース電研では、パーラー向け周辺設備機器の販売・工事等も行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YBQC）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VYA9）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNGN）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R03J）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBY8）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針