ピエトロのセグメント · 試作 · 2026年3月期

店舗事業

この事業はパスタ専門店の経営を担う。直営店とフランチャイズ店を国内に展開している。

パスタ

何をしている事業か

(2) 店舗事業当社は、店舗事業としてパスタ専門店を経営しており、直営店、ＦＣ店を国内に展開しています。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は49億円で、会社全体の40.1%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2022年3月期	21億円	—	—	—
2023年3月期	31億円	-1億円	16億円	85人
2024年3月期	39億円	0億円	20億円	88人
2025年3月期	43億円	1億円	20億円	94人
2026年3月期	49億円	2億円	21億円	90人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

このような状況下において、当社グループは、「ファンを大切にする」という理念のもと、ファンベース経営のさらなる強化を行うとともに、商品事業、店舗事業それぞれが持つ強みを活かし、シナジー効果を最大限に発揮した施策を行ってまいりました。
また、店舗事業は、さらなるホスピタリティ強化による顧客満足度向上のための施策を行ったこと等により、既存店、新店ともに大きく伸長しました。
[店舗事業]売上高は48億71百万円（前期比13.4％増）、セグメント利益は１億47百万円（前期比47.7％増）となりました。
④ 生産、受注及び販売の実績1. 生産実績セグメントの名称生産品目当連結会計年度（自 2025年４月１日至 2026年３月31日）数量（t）前期比（％）商品事業ドレッシング280ml・600ml4,372105.7おうちパスタシリーズ428113.8レトルトパスタソース「洋麺屋ピエトロ」シリーズ310112.7冷凍食品278134.0その他528135.7小計5,917109.9店舗事業業務用（食材）ドレッシング等46291.7合計6,379108.3（注）数量は生産容量によっております。

2025年3月期

このような状況のもと、当社グループは、「ファンを大切にする」という理念のもと、ファンベース経営のさらなる強化、商品事業、店舗事業を併せ持つ強みを最大限に追求したマーケティングの強化を行いました。
また、店舗事業は、顧客満足を追求した施策や新規出店効果等もあり、グループ全体で増収となりました。
一方、利益面では、店舗事業は、既存店、新店ともに売上が好調に推移したことと、原価率改善や効率的な店舗運営に努めたこと等により増益となりましたが、商品事業では、利益貢献度の高い主力ドレッシングが野菜価格高騰等の影響を受け、販売本数が前期並みにとどまったことによるカテゴリー別売上構成変動に伴う粗利率の低下に加え、マーケティング強化による販促費用の増加や物流コストの上昇等により減益となりました。
[店舗事業]売上高は42億95百万円（前期比11.3％増）、セグメント利益は１億円（前期比301.6％増）となりました。

2024年3月期

店舗事業では、顧客満足を追求した施策や新規出店効果により大幅な増収となり、当連結会計年度の売上高は、グループ全体で100億96百万円（前期比10.8％増）となりました。
利益面では、商品事業において原材料や資材価格等の高騰の影響を受けたものの、価格改定の効果や製造原価低減に努めたことに加え、店舗事業では既存店売上の回復と利益構造改革による利益率の改善、また新規店舗が好調だったこと等により再黒字化を達成した結果、営業利益は２億18百万円（前期は75百万円の損失）、経常利益は２億１百万円（前期は81百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純利益は１億９百万円（前期は３億99百万円の損失）となりました。
[店舗事業]売上高は38億59百万円（前期比25.4％増）、セグメント利益は24百万円（前期は１億19百万円の損失）となりました。
④ 生産、受注及び販売の実績1. 生産実績セグメントの名称生産品目当連結会計年度（自 2023年４月１日至 2024年３月31日）数量（t）前期比（％）商品事業ドレッシング280ml・600ml4,27698.7おうちパスタシリーズ34690.7レトルトパスタソース「洋麺屋ピエトロ」シリーズ204110.4冷凍商品150101.8その他247173.1小計5,227100.7店舗事業業務用（食材）ドレッシング等364128.5合計5,591102.1（注）数量は生産容量によっております。

2023年3月期

一方、店舗事業では、お客様に喜んでいただけるメニュー施策やディナータイム強化施策を行い、行動制限の緩和も進んだこと等により、店舗事業の売上は好調に推移いたしました。
利益面では、店舗事業の損失額が大幅に縮小したものの、商品事業の売上高の減少及び原材料費の高騰が影響し、営業損失は75百万円（前期は３億53百万円の利益）、経常損失は81百万円（前期は３億69百万円の利益）、また、特別損失として、工場資産及び店舗資産の減損損失３億14百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損益は３億99百万円の損失（前期は１億65百万円の利益）となりました。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの変更を行っており、従来「食品事業」「レストラン事業」としていた報告セグメントの名称を「商品事業」「店舗事業」に変更しております。
また、従来「食品事業」に含めていた「直販事業」は、変更後のセグメント区分において「店舗事業」に含めております。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。