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エバラ食品工業のセグメント · 試作 · 2026年3月期

食品事業

この事業は家庭用及び業務用の調味料などの食品を扱う。当社のほか、エバラフーズ・サービスや丸二株式会社、シンガポール・上海・香港・台湾・タイ・マレーシアの現地法人、持分法適用関連会社のスギショーテクニカルフーズが手がけている。

  • たれ
  • 鍋物調味料
  • 浅漬けの素
  • スープ
  • カレー

何をしている事業か

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社11社及び持分法適用関連会社1社によって構成されており、その事業内容は、食品事業、物流事業及びその他のセグメントに分かれております。(1)食品事業食品事業を当社及び株式会社エバラフーズ・サービス、丸二株式会社、EBARA SINGAPORE PTE. LTD.、荏原食品(上海)有限公司、荏原食品香港有限公司、台灣荏原食品股份有限公司、EBARA FOODS (THAILAND) CO., LTD.、EBARA FOODS MALAYSIA SDN. BHD.並びに持分法適用関連会社である株式会社スギショーテクニカルフーズが行っております。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は424億円で、会社全体の86.1%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

エバラ食品工業・食品事業:収益と利益の推移エバラ食品工業・食品事業:収益と利益の推移収益2021/3435億円2022/3357億円2023/3362億円2024/3380億円2025/3404億円2026/3424億円利益2021/32022/338億円2023/336億円2024/330億円2025/327億円2026/328億円利益28億円エバラ食品工業・食品事業:収益と利益の推移エバラ食品工業・食品事業:収益と利益の推移収益2021/3435億円2022/3357億円2023/3362億円2024/3380億円2025/3404億円2026/3424億円利益2021/32022/338億円2023/336億円2024/330億円2025/327億円2026/328億円利益28億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期435億円
2022年3月期357億円38億円380億円591人
2023年3月期362億円36億円417億円586人
2024年3月期380億円30億円505億円705人
2025年3月期404億円27億円502億円732人
2026年3月期424億円28億円537億円736人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • 食品事業の家庭用商品は、鍋物調味料群の売上伸長やその他群の商品ラインアップ拡充により売上を伸ばしました。
  • <食品事業>食品事業の売上高は424億12百万円(前期比5.1%増)となりました。
  • (単位:百万円)事業名称及び商品群名前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)対前期比(%)食品事業40,36442,4125.1 家庭用商品29,41930,8664.9 肉まわり調味料群12,33212,149△1.5 鍋物調味料群10,78111,6568.1 野菜まわり調味料群2,5512,6463.7 その他群3,7544,41317.6 業務用商品10,94511,5455.5 肉まわり調味料群3,3063,264△1.3 スープ群3,3343,68010.4 その他群4,3044,6006.9物流事業6,9936,838△2.2その他60575424.6 財政状態の概況は、次のとおりであります。
  • セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 前年同期比(%)食品事業(百万円)26,211107.1合計(百万円)26,211107.1(注)金額は製造原価によっております。

2025年3月期

  • 食品事業の家庭用商品は、価格改定の効果に加え、鍋物調味料群やその他群の商品ラインアップ拡充により売上を伸ばしました。
  • <食品事業>食品事業の売上高は403億64百万円(前期比6.4%増)となりました。
  • (単位:百万円)事業名称及び商品群名前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)対前期比(%)食品事業37,94640,3646.4 家庭用商品28,79829,4192.2 肉まわり調味料群12,46412,332△1.1 鍋物調味料群10,48810,7812.8 野菜まわり調味料群2,7622,551△7.6 その他群3,0823,75421.8 業務用商品9,14810,94519.6 肉まわり調味料群3,0803,3067.3 スープ群3,1513,3345.8 その他群2,9164,30447.6物流事業6,6336,9935.4その他事業(広告宣伝事業、人材派遣事業)636605△5.0 財政状態の概況は、次のとおりであります。
  • セグメントの名称 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 前年同期比(%)食品事業(百万円)25,410112.7合計(百万円)25,410112.7(注)金額は製造原価によっております。

2024年3月期

  • 食品事業において、業務用商品が外食産業の回復もあり、外食及び中食市場向けに展開した商品が年間を通じて売上を伸ばしたほか、当連結会計年度の第4四半期(1~3月)より丸二株式会社が連結開始となった影響が寄与しました。
  • <食品事業>食品事業の売上高は379億46百万円(前期比4.8%増)となりました。
  • (単位:百万円)事業名称及び商品群名前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)対前期比(%)食品事業36,19437,9464.8 家庭用商品28,23128,7982.0 肉まわり調味料群12,31012,4641.2 鍋物調味料群10,27310,4882.1 野菜まわり調味料群2,8552,762△3.3 その他群2,7923,08210.4 業務用商品7,9639,14814.9 肉まわり調味料群2,8193,0809.2 スープ群2,7633,15114.0 その他群2,3792,91622.6物流事業6,6686,633△0.5その他事業(広告宣伝事業、人材派遣事業)55563614.6 財政状態の概況は、次のとおりであります。
  • セグメントの名称 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 前年同期比(%)食品事業(百万円)22,555109.7合計(百万円)22,555109.7 (注) 金額は製造原価によっております。

2023年3月期

  • 食品事業において、業務用商品が外食産業の来店客数の回復もあり、外食及び中食市場向けに展開した商品が年間を通じて売上を伸ばしたほか、物流事業の取引量の増加が売上伸長に寄与いたしました。
  • <食品事業>食品事業の売上高は361億94百万円(前期比1.5%増)となりました。
  • (単位:百万円)事業名称及び商品群名前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)対前期比(%)食品事業35,67236,1941.5 家庭用商品28,62628,231△1.4 肉まわり調味料群12,75512,310△3.5 鍋物調味料群10,33310,273△0.6 野菜まわり調味料群2,9622,855△3.6 その他群2,5762,7928.4 業務用商品7,0457,96313.0 肉まわり調味料群2,5862,8199.0 スープ群2,4972,76310.7 その他群1,9612,37921.3物流事業6,4836,6682.9その他事業(広告宣伝事業、人材派遣事業等)1,189555△53.3 財政状態の概況は、次のとおりであります。
  • セグメントの名称 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 前年同期比(%)食品事業(百万円)20,565104.9合計(百万円)20,565104.9 (注) 金額は製造原価によっております。

2022年3月期

  • 食品事業の家庭用商品において、『プチッとうどん』の販売が販売店舗の定番導入率向上により上期(4~9月)を中心に大きく伸長したほか、2月にシリーズ初の具入りタイプを展開し、提供価値の幅を広げたことにより、第4四半期(1~3月)も好調に推移いたしました。
  • <食品事業>食品事業の売上高は356億72百万円となりました。
  • セグメントの名称 当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 前年同期比(%)食品事業(百万円)19,59998.4合計(百万円)19,59998.4 (注) 金額は製造原価によっております。
  • セグメントの名称 当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 前年同期比(%)食品事業(百万円)35,672-物流事業(百万円)6,483-その他(百万円)1,189-合計(百万円)43,345- (注)1 当連結会計年度より収益認識会計基準等を適用しております。

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出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。