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決算データ · 試作 · 2026年2月期

ドトール・日レスホールディングス(3087)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ドトール・日レスホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期1,312億円67億円1,221億円79.4%2,768人
2019年2月期1,292億円59億円1,252億円81.0%2,753人
2020年2月期1,312億円61億円1,310億円80.9%2,740人
2021年2月期961億円-43億円-110億円-4.5%1,153億円81.4%2,755人
2022年2月期1,094億円-18億円12億円-1.6%1,182億円79.4%2,783人
2023年2月期1,269億円30億円34億円2.3%1,210億円79.3%2,767人
2024年2月期1,406億円73億円55億円5.2%1,278億円77.6%2,765人
2025年2月期1,488億円96億円69億円6.5%1,342億円77.5%2,767人
2026年2月期1,592億円102億円72億円6.4%1,365億円77.0%2,892人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,488億円1,592億円+103
売上原価592億円655億円+63
売上総利益896億円937億円+41
販売費及び一般管理費800億円835億円+35
営業利益(売上総利益−販管費)96億円102億円+6
経常利益96億円106億円+10
税引前利益93億円99億円+6
法人所得税24億円27億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)69億円72億円+4

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物390億円294億円−96
棚卸資産36億円41億円+4
流動資産588億円559億円−29
有形固定資産507億円520億円+13
非流動資産(固定資産)754億円806億円+52
資産合計1,342億円1,365億円+23
社債及び借入金(流動)5億円5億円+0
社債及び借入金(非流動)1億円0億円−1
流動負債211億円226億円+15
非流動負債(固定負債)88億円84億円−4
負債合計299億円310億円+11
親会社の所有者に帰属する持分1,042億円1,042億円+0
資本合計(純資産)1,044億円1,056億円+12
ドトール・日レスホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成22%38%37%現金及び現金同等物294億円(22%)棚卸資産41億円(3%)有形固定資産520億円(38%)その他の資産511億円(37%)ドトール・日レスホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成22%38%37%現金及び現金同等物294億円(22%)棚卸資産41億円(3%)有形固定資産520億円(38%)その他の資産511億円(37%)
資産合計を100とした構成。
ドトール・日レスホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成22%76%社債及び借入金5億円(0%)その他の負債305億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分1,042億円(76%)非支配持分14億円(1%)ドトール・日レスホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成22%76%社債及び借入金5億円(0%)その他の負債305億円(22%)親会社の所有者に帰属す…1,042億円(76%)非支配持分14億円(1%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー124億円70億円−53
財務活動によるキャッシュ・フロー-29億円-84億円−55
減価償却費46億円47億円+1
有形固定資産の取得による支出-59億円-51億円+8
配当金の支払額-19億円-23億円−4

セグメント

2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本レストランシステムグループ579億円+4.8%45億円7.7%564億円1,523人
ドトールコーヒーグループ971億円+9.0%48億円4.9%712億円1,092人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ドトールコーヒーグループ 日本レストランシステムグループ

ドトール・日レスホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益48%52%日本レストランシステムグループ45億円(48%)ドトールコーヒーグループ48億円(52%)ドトール・日レスホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益48%52%日本レストランシステムグル…45億円(48%)ドトールコーヒーグループ48億円(52%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,892人
提出会社22人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数9年
平均年間給与603万円
ドトール・日レスホールディングス:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数58%42%日本レストランシステムグループ1,523億円(58%)ドトールコーヒーグループ1,092億円(42%)ドトール・日レスホールディングス:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数58%42%日本レストランシステム…1,523億円(58%)ドトールコーヒーグループ1,092億円(42%)
2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は58,437人、発行済株式は45,609,761株。

ドトール・日レスホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。大林 豁史15.2%マダム・ヒロ8.9%日本マスタートラスト信託銀行7.2%鳥羽 博道3.2%日本たばこ産業3.1%日本カストディ銀行(信託口)2.4%鳥羽 豊2%STATE STREET B1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ドトール・日レスホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。大林 豁史15.2%マダム・ヒロ8.9%日本マスター…7.2%鳥羽 博道3.2%日本たばこ産業3.1%日本カストデ…2.4%鳥羽 豊2%STATE STREET B1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1大林 豁史15.2%
2マダム・ヒロ8.9%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.2%
4鳥羽 博道3.2%
5日本たばこ産業3.1%
6日本カストディ銀行(信託口)2.4%
7鳥羽 豊2.0%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5051031.3%
9JPモルガン証券1.2%
10大林 美重子1.1%
ドトール・日レスホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元66118%66513%266368%金融機関44491%金融商品取引業者11975%その他の法人66118%外国法人等66513%個人その他266368%ドトール・日レスホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元266368%金融機関44491%金融商品取引業者11975%その他の法人66118%外国法人等66513%個人その他266368%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期142.8円32円66%6.8%17.4倍
2019年2月期133.89円32円97%6.0%16.2倍
2020年2月期137.13円34円95%5.8%13.2倍
2021年2月期-248.38円24円77%-11.0%
2022年2月期27.63円26円124%1.3%58.7倍
2023年2月期77.56円30円108%3.6%24.1倍
2024年2月期124.89円40円112%5.6%16.5倍
2025年2月期156.97円50円119%6.8%15.2倍
2026年2月期170.71円57円35%6.9%17.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2000年11月㈱ドトールコーヒー、東京証券取引所市場第一部に株式を上場。2003年7月日本レストランシステム㈱、東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
  • 2004年11月日本レストランシステム㈱、東京証券取引所市場第一部に指定。2007年4月日本レストランシステム㈱及び㈱ドトールコーヒー(以下、総称し「両社」という)は、株主総会の承認決議等所要の手続きを経た上で、株式移転により共同で持株会社(当社)を設立することを両社の取締役会で決議し、基本合意
  • 2007年10月両社が共同で当社を設立し、当社普通株式を東京証券取引所市場第一部に上場。2008年8月洋菓子製造卸の効率化・強化を図るために、D&Nコンフェクショナリー㈱(現連結子会社)を設立。
  • 2008年12月両社のノウハウを集結した新業態店舗の事業展開を図るために、D&Nカフェレストラン㈱を設立。
  • 2009年10月ベーカリー事業に本格進出するために、㈱サンメリー(現連結子会社)を全株式取得により子会社化。2011年8月海外飲食事業を統括するための会社として、D&Nインターナショナル㈱(現連結子会社)を設立。2016年9月プレミアムに特化した、コーヒーおよび紅茶の生産・販売・提供を目的に、(

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社(共同持株会社)と子会社23社及び関連会社2社で構成され、コーヒーの焙煎加工並びに販売および多業態の飲食店経営を主力事業とし、そのほか、フランチャイズチェーンシステムによる飲食店の募集および加盟店の指導事業、ベーカリー事業、食料品の販売事業等、また各事業に関連するサービス等の事業活動を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)事業内容(日本レストランシステムグループ) 日本レストランシステム㈱が主に「星乃珈琲店」および「洋麺屋五右衛門」を始めとしたレストランチェーンを展開しております。また、仕入機能として日本レストランベジ㈱(青果物の仕入)・日本レストランフーズ㈱(食肉類の仕入)が、製造及び加工の機能として日本レストランプロダクツ㈱(ソース等の製造)・日本レストランハムソー㈱(ハム等の製造)が、物流機能として日本レストランデリバリー㈱が、サービス機能としてD&Nレストランサービス㈱(デザイン、メンテナンス等)を運営しております。また、エフアンドエフシステム㈱は直営店において自然食品を販売しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針