決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーカロ（3433）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーカロの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 343億円 | — | 48億円 | — | 527億円 | 64.9% | 955人 |
| 2019年3月期 | 397億円 | — | 54億円 | — | 573億円 | 65.6% | 1,021人 |
| 2020年3月期 | 381億円 | — | 44億円 | — | 611億円 | 65.9% | 1,060人 |
| 2021年3月期 | 393億円 | 89億円 | 55億円 | 22.6% | 642億円 | 68.9% | 1,121人 |
| 2022年3月期 | 438億円 | 103億円 | 69億円 | 23.4% | 695億円 | 70.6% | 1,176人 |
| 2023年3月期 | 481億円 | 106億円 | 74億円 | 21.9% | 743億円 | 72.5% | 1,300人 |
| 2024年3月期 | 467億円 | 92億円 | 63億円 | 19.7% | 779億円 | 71.2% | 1,389人 |
| 2025年3月期 | 542億円 | 123億円 | 81億円 | 22.6% | 817億円 | 74.2% | 1,516人 |
| 2026年3月期 | 585億円 | 141億円 | 101億円 | 24.1% | 893億円 | 74.8% | 1,573人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 542億円 | 585億円 | +43 |
| 売上原価 | 340億円 | 359億円 | +19 |
| 売上総利益 | 203億円 | 226億円 | +23 |
| 販売費及び一般管理費 | 80億円 | 85億円 | +5 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 123億円 | 141億円 | +18 |
| 経常利益 | 126億円 | 148億円 | +22 |
| 税引前利益 | 122億円 | 147億円 | +26 |
| 法人所得税 | 36億円 | 39億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 81億円 | 101億円 | +20 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 145億円 | 147億円 | +3 |
| 流動資産 | 400億円 | 409億円 | +9 |
| 有形固定資産 | 375億円 | 437億円 | +62 |
| のれん | 3億円 | 2億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 417億円 | 484億円 | +67 |
| 資産合計 | 817億円 | 893億円 | +76 |
| 社債及び借入金（流動） | 7億円 | 5億円 | −2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 19億円 | 53億円 | +34 |
| 流動負債 | 135億円 | 103億円 | −33 |
| 非流動負債（固定負債） | 25億円 | 64億円 | +39 |
| 負債合計 | 160億円 | 166億円 | +7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 587億円 | 643億円 | +56 |
| 資本合計（純資産） | 657億円 | 727億円 | +69 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 91億円 | 78億円 | −13 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -51億円 | -12億円 | +40 |
| 減価償却費 | 33億円 | 38億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -55億円 | -98億円 | −42 |
| 配当金の支払額 | -35億円 | -45億円 | −10 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員1,573人
提出会社980人
平均年齢39.6歳
平均勤続年数13年
平均年間給与798万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は17,628人、発行済株式は61,200,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 | 17.8% |
| 2 | 日本カストディ銀行 | 11.3% |
| 3 | BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND(PRINCIPAL ALL SECTOR SUBPORTFOLIO)(常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行) | 4.6% |
| 4 | トーカロ従業員持株会 | 4.1% |
| 5 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 3.5% |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 3.1% |
| 7 | 西條 久美子 | 1.7% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.6% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.4% |
| 10 | 広瀬 眞理子 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 79.56円 | 60円 | 38% | 14.9% | 16.3倍 |
| 2019年3月期 | 89.51円 | 30円 | 37% | 15.2% | 9.7倍 |
| 2020年3月期 | 72.45円 | 25円 | 38% | 11.3% | 14.1倍 |
| 2021年3月期 | 89.86円 | 35円 | 45% | 12.9% | 16.1倍 |
| 2022年3月期 | 113.62円 | 45円 | 43% | 14.8% | 12.0倍 |
| 2023年3月期 | 120.83円 | 50円 | 44% | 14.3% | 10.7倍 |
| 2024年3月期 | 105.53円 | 53円 | 54% | 11.6% | 17.0倍 |
| 2025年3月期 | 135.44円 | 68円 | 63% | 13.9% | 12.3倍 |
| 2026年3月期 | 169.19円 | 85円 | 65% | 15.8% | 14.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2003年12月当社株式を東京証券取引所市場第二部に上場。2004年９月日本コーティングセンター株式会社(現、連結子会社)の全株式を取得し、子会社とする。
- 2004年10月溶射技術開発研究所を明石工場隣接地へ移転。2005年３月当社株式を東京証券取引所市場第一部に上場。2005年４月中華人民共和国広東省広州市に出資比率70％の現地法人、東華隆(広州)表面改質技術有限公司(現、連結子会社)を設立。2006年５月日本コーティングセンター株式会社の本社及
- 2006年10月東華隆(広州)表面改質技術有限公司が中国当局からの営業許可を取得、操業を開始。
- 2008年11月名古屋工場で「JIS Q 9100」の認証を取得。2010年９月明石第三工場を明石工場に移転、統合。2011年５月中華人民共和国江蘇省昆山市に出資比率90％の現地法人、東賀隆(昆山)電子有限公司(現、連結子会社)を設立。2011年６月中華民国(台湾)台南市に出資比率50％の現地法
- 2014年12月明石工場で「JIS Q 9100」の認証を取得。
- 2015年11月名古屋工場を名古屋市緑区から愛知県東海市へ移転。 米国カリフォルニア州に出資比率100％の現地法人、TOCALO USA,Inc.(現、連結子会社)を設立。2017年６月インドネシア共和国に出資比率100％(間接所有含む)の現地法人、PT.TOCALO Surface Techn
- 1959年11月千葉県船橋市に東京工場（現、東京工場行田事業所）を設置。
- 1960年10月金属溶射部門の本格的営業を開始。
- 1969年11月北九州市小倉区(現、小倉南区)に小倉工場(2012年廃止)を設置。1973年８月岡山県倉敷市に水島工場を設置。1974年８月神戸工場に溶射、機械設備を増設。
- 1975年11月神戸工場にＴＤプロセス工場を新設。1976年３月東京工場にＴＤプロセス工場を新設。1980年４月名古屋市緑区に名古屋工場を設置。1980年７月神戸工場にＺＡＣコーティング法の技術をアメリカのカマンサイエンシズコーポレーションより導入。1980年９月大阪府豊中市に豊中工場を設置。1
- 1983年10月豊中工場を閉鎖し、神戸工場に集約。1989年４月兵庫県明石市に明石工場の機械加工専用工場として、製造部機械課分工場(明石第二工場)を設置。1991年３月兵庫県明石市に明石工場のＰＴＡ処理加工専用工場として、明石第三工場を設置。1992年１月神戸工場のＰＴＡ設備を明石第三工場へ移転
- 1993年10月明石工場に隣接する土地・建物を賃借し、新溶射技術の開発を開始。1996年２月本社社屋を新築完成。
- 1996年10月当社株式を店頭登録銘柄として日本証券業協会に登録。1997年７月福岡県京都郡苅田町に小倉第二工場を設置(現、北九州工場)。1998年６月明石工場事務所棟を新設。1998年７月小倉第二工場(現、北九州工場)で「ISO 9002」認証を取得。1998年９月東京工場パウダー溶射棟の改築
- 1999年10月明石工場で「ISO 9002」認証を取得。2000年９月小倉第二工場(現、北九州工場)に溶射工場棟を増設。2001年８月ジャフコ・エス・アイ・ジー株式会社に吸収合併。店頭登録廃止。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社７社、非連結子会社２社で構成され、溶射加工を中心とし、その周辺分野としてＴＤ処理加工、ＺＡＣコーティング加工、ＰＴＡ処理加工、ＰＶＤ処理加工等を行っております。これらはいずれも、被加工品の表面にその基材とは異なる性質の皮膜を形成し新たな機能を付与する「表面改質加工」と呼ばれるものであります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (1) 溶射加工(単体) (主な関係会社：当社) 溶射加工は、半導体・ＦＰＤ(フラットパネルディスプレイ)製造装置の部品、発電用ガスタービンや電力貯蔵用電池、各種軸受類などの産業用機械部品及び鉄鋼用ロールや製紙用ロール、化学プラント部品など設備部品等の被加工品の表面に、金属やセラミックス、サーメット等のコーティング材料をプラズマやガス炎等の高温熱源で加熱し吹き付けて皮膜を形成することで、耐摩耗性や耐熱性等の耐久性能を向上させたり、導電性や電気絶縁性等の電気的特性や、遮熱性や放熱性といった熱的特性を与えたりと、様々な機能を付与する表面改質法であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFML）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0IW）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TX5J）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R3AI）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OGIO）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針