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昭栄薬品のセグメント · 試作 · 2026年3月期

土木建設資材事業

この事業はグラウト工法などの地盤改良やコンクリート補修補強に使う材料・添加剤、および汚染土壌改良のための環境改善薬剤の仕入販売を手がける。当社が直接行っている。

  • グラウト工法材料
  • コンクリート補修補強材
  • 環境改善薬剤

何をしている事業か

グラウト(薬液注入)工法等の地盤改良及びコンクリート補修補強工法に使用する材料・添加剤、並びに汚染土壌改良(環境改善)のための環境改善薬剤の仕入販売

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は13億円で、会社全体の4.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

昭栄薬品・土木建設資材事業:収益と利益の推移昭栄薬品・土木建設資材事業:収益と利益の推移収益2021/310億円2022/313億円2023/311億円2024/313億円2025/313億円2026/313億円利益2021/32022/3−0億円2023/3−0億円2024/30億円2025/30億円2026/30億円利益0億円昭栄薬品・土木建設資材事業:収益と利益の推移昭栄薬品・土木建設資材事業:収益と利益の推移収益2021/310億円2022/313億円2023/311億円2024/313億円2025/313億円2026/313億円利益2021/32022/3−0億円2023/3−0億円2024/30億円2025/30億円2026/30億円利益0億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期10億円
2022年3月期13億円-0億円4人
2023年3月期11億円-0億円4人
2024年3月期13億円0億円4人
2025年3月期13億円0億円4人
2026年3月期13億円0億円4人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • ③ 土木建設資材事業土木建設資材事業におきましては、当事業の取扱商品とかかわりの深い地盤改良工事、コンクリート補修補強工事は特に第3四半期以降、回復基調となり、工事に使用される材料・添加剤等の販売は堅調となりました。
  • この結果、土木建設資材事業に係る当連結会計年度の売上高は1,295,698千円(前連結会計年度比3.4%減)、セグメント損失は4,855千円(前連結会計年度は6,629千円のセグメント利益)となりました。

2025年3月期

  • ③ 土木建設資材事業土木建設資材事業におきましては、当事業の取扱商品とかかわりの深い地盤改良工事、コンクリート補修補強工事は回復傾向となり、工事に使用される材料・添加剤等の販売は堅調となりました。
  • この結果、土木建設資材事業に係る当連結会計年度の売上高は1,341,179千円(前連結会計年度比1.2%増)、セグメント利益は6,629千円(前連結会計年度比1,315.1%増)となりました。

2024年3月期

  • ③ 土木建設資材事業土木建設資材事業におきましては、当事業の取扱商品とかかわりの深い地盤改良工事、コンクリート補修補強工事は回復傾向となり、工事に使用される材料・添加剤等の販売は堅調となりました。
  • この結果、土木建設資材事業に係る当連結会計年度の売上高は1,325,151千円(前連結会計年度比18.8%増)、セグメント利益は468千円(前連結会計年度は28,260千円のセグメント損失)となりました。

2023年3月期

  • ③ 土木建設資材事業土木建設資材事業におきましては、当事業の取扱商品とかかわりの深い地盤改良工事、コンクリート補修補強工事は依然低調で、工事に使用される材料・添加剤等の販売は低迷しました。
  • この結果、土木建設資材事業に係る当連結会計年度の売上高は1,115,316千円(前連結会計年度比12.7%減)、セグメント損失は28,260千円(前連結会計年度は16,053千円のセグメント損失)となりました。

2022年3月期

  • ③ 土木建設資材事業土木建設資材事業におきましては、当事業の取扱商品とかかわりの深い地盤改良工事、コンクリート補修補強工事で大型物件の新規受注があり、工事に使用される材料・添加剤等の販売は回復基調となりました。
  • この結果、土木建設資材事業に係る当連結会計年度の売上高は1,277,954千円(前連結会計年度比30.3%増)、セグメント損失は16,053千円(前連結会計年度は21,818千円のセグメント損失)となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。