決算データ · 試作 · 2025年12月期
ブイキューブ（3681）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ブイキューブの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 80億円 | — | 5億円 | — | 106億円 | 35.0% | 457人 |
| 2019年12月期 | 64億円 | — | 0億円 | — | 70億円 | 43.2% | 402人 |
| 2020年12月期 | 83億円 | — | 11億円 | — | 100億円 | 37.8% | 405人 |
| 2021年12月期 | 115億円 | 14億円 | 13億円 | 11.7% | 153億円 | 33.1% | 490人 |
| 2022年12月期 | 122億円 | 7億円 | 1億円 | 5.6% | 169億円 | 34.9% | 477人 |
| 2023年12月期 | 111億円 | -2億円 | -56億円 | -1.4% | 123億円 | 5.0% | 473人 |
| 2024年12月期 | 105億円 | -2億円 | -14億円 | -2.3% | 105億円 | -1.3% | 372人 |
| 2025年12月期 | 99億円 | -17億円 | -37億円 | -17.0% | 87億円 | -23.0% | 344人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 105億円 | 99億円 | −6 |
| 売上原価 | 65億円 | 63億円 | −2 |
| 売上総利益 | 40億円 | 36億円 | −4 |
| 販売費及び一般管理費 | 42億円 | 52億円 | +11 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -2億円 | -17億円 | −15 |
| 経常利益 | -3億円 | -20億円 | −17 |
| 税引前利益 | -10億円 | -37億円 | −27 |
| 法人所得税 | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -14億円 | -37億円 | −23 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 20億円 | +10 |
| 流動資産 | 36億円 | 45億円 | +10 |
| 有形固定資産 | 20億円 | 18億円 | −2 |
| のれん | 8億円 | 7億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 69億円 | 42億円 | −27 |
| 資産合計 | 105億円 | 87億円 | −18 |
| 社債及び借入金（流動） | 36億円 | 35億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 31億円 | 24億円 | −7 |
| 流動負債 | 68億円 | 68億円 | +1 |
| 非流動負債（固定負債） | 37億円 | 30億円 | −7 |
| 負債合計 | 105億円 | 98億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | -20億円 | -38億円 | −18 |
| 資本合計（純資産） | 0億円 | -11億円 | −11 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8億円 | -6億円 | −14 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8億円 | 11億円 | +19 |
| 減価償却費 | 11億円 | 11億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -5億円 | −3 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エンタープライズDX事業 | 35億円 | −13.8% | — | 5億円 | 15.1% | — | 49人 |
| イベントDX事業 | 35億円 | −6.4% | — | -21億円 | -59.1% | — | 27人 |
| サードプレイスDX事業 | 28億円 | +7.6% | — | 8億円 | 27.8% | — | 9人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：イベントDX事業 エンタープライズDX事業 サードプレイスDX事業
従業員
連結従業員344人
提出会社259人
平均年齢37.3歳
平均勤続年数8年
平均年間給与674万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,920人、発行済株式は26,343,900株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 間下 直晃 | 13.9% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 7.1% |
| 3 | 楽天証券 | 3.0% |
| 4 | トミーコンサルティングインク | 2.6% |
| 5 | 山下 博 | 1.4% |
| 6 | 高田 雅也 | 1.3% |
| 7 | 岩本 良太 | 1.0% |
| 8 | 佐藤 陽也 | 0.9% |
| 9 | JPモルガン証券 | 0.8% |
| 10 | 日本カストディ銀行（信託口） | 0.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 18.95円 | — | — | 13.0% | 19.3倍 |
| 2019年12月期 | 1.43円 | 1円 | 3% | 1.0% | 458.0倍 |
| 2020年12月期 | 47.1円 | 4円 | 48% | 33.4% | 64.2倍 |
| 2021年12月期 | 54.68円 | 8円 | 11% | 30.0% | 29.3倍 |
| 2022年12月期 | 3.49円 | 4円 | 20% | 1.6% | 204.9倍 |
| 2023年12月期 | -231.68円 | — | — | — | — |
| 2024年12月期 | -55.73円 | — | — | — | — |
| 2025年12月期 | -142.85円 | — | — | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2002年12月に株式会社ブイキューブ（以下、「旧株式会社ブイキューブ」という。）に商号変更しております。また、2003年４月にV-cube USA, Inc.を設立しております。 一方、取締役会長間下直晃は、2004年１月にビジュアルコミュニケーションツールの開発及びサービスの提供を目的に、株
- 2009年12月東南アジアマーケットへ本格的に展開するため、V-cube Malaysia Sdn. Bhd.をマレーシア クアラルンプールに設立。2010年５月主力サービス名称を「nice to meet you」から「V-CUBE」へ変更。2011年９月近畿地方以西の営業拠点として、大阪営業
- 2013年12月2014年４月2014年５月2014年８月
- 2014年11月東京証券取引所マザーズに株式を上場。九州地方の営業拠点として、福岡営業所を開設。パイオニアソリューションズ株式会社（その後パイオニアＶＣ株式会社に商号変更）を連結子会社化。中部地方の営業拠点として、名古屋営業所を開設。Webセミナーサービスの強化のため、Webセミナー開催・配信専
- 2015年10月教育・研修分野の強化を目的として、アジア地域統括持株会社V-cube Global Services Pte. Ltd.が、シンガポール最大の教育プラットフォーム提供会社Wizlearn Technologies Pte. Ltd.を連結子会社化。
- 2015年12月教育・研修分野の強化を目的として、株式会社システム・テクノロジー・アイ（後のアイスタディ株式会社、現 株式会社クシム、以下「アイスタディ株式会社」）を連結子会社化。2016年１月開発体制の強化を目的として、株式会社ブイキューブテクニカルワークスを設立。2016年９月タイにおける販
- 2017年12月構造改革の一環として、パイオニアＶＣ株式会社を吸収合併。V-cube Global Services Pte. Ltd.は同社の子会社のV-cube Global Operations Pte. Ltd.及びV-cube Singapore Pte. Ltd.を吸収合併。保有する
- 2018年12月電子黒板サービス事業の今後の更なる発展のため、同事業を株式会社エルモ社へ譲渡。2019年４月保有するアイスタディ株式会社の株式譲渡により、アイスタディ株式会社を連結範囲から除外。2019年７月テレキューブ株式会社を連結子会社化。公共空間における「テレキューブ」の設置拡大を目的とし
- 2021年12月連結子会社であるV-cube Global Services Pte. Ltd.が清算結了により消滅。同社の事業は連結子会社であるWizlearn Technologies Pte. Ltd.が承継。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部
- 2022年11月EV充電関連サービスを日本国内で提供することを目的として、Charge Plus Japan株式会社を設立。2023年３月イベント配信分野における提供サービスの強化を目的として、タメニーアートワークス株式会社の法人向けイベント企画運営事業である「イベモン」事業を吸収分割により承継
- 2025年12月経営体制の効率化を図るため、連結子会社テレキューブ株式会社を完全子会社化。
- 2025年12月保有するテレキューブサービス株式会社の全株式の譲渡により、同社を持分法適用関連会社から除外。2026年２月より一層の組織運営の効率化及び意思決定の迅速化を図るため、連結子会社テレキューブ株式会社の事業を当社へ譲渡。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社（株式会社ブイキューブ）、アジアを中心とした海外の連結子会社６社、国内の連結子会社２社、持分法適用関連会社１社の計10社で構成されており、リモートを活用したコミュニケーションDX実現のためのビジュアルコミュニケーションツールやサービスの提供、及び、テレワーク定着実現をサポートする製品及び関連サービスの提供を行っております。 当社グループが提供するサービスの概要は以下のとおりです。 なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１） 連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 １．エンタープライズDX事業主に企業や官公庁等を対象に、社内外のコミュニケーションにおけるDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援するため、Web会議、SDK/プラットフォーム、LMS等のサービス提供を行っております。Web会議は、主にZoom Communications Inc.社の「Zoom」を提供しております。提供形式は、契約期間に応じて定額制サービスを提供する期間契約型が中心です。SDK/プラットフォームは、映像組み込み型サービスの開発を容易にするAgoraの提供やサービス開発及び運用支援をすることで、顧客企業におけるソリューション開発を支援しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100Y1NL）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VJ6U）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T6Q9）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QJ1A）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針