アドソル日進のセグメント · 試作 · 2026年3月期

先進インダストリー事業

この区分は先進インダストリー事業を担う。モビリティや医療・ヘルスケア、産業機器分野のモノづくり企業やサービス事業者のDX・IoT実現を、最先端テクノロジーを通じて支援する。

モビリティ向けIT
医療・ヘルスケアIT
産業機器IT
DX・IoT支援

何をしている事業か

現在は、国内の社会インフラ関連企業や大手メーカーに対し、社会インフラ事業、先進インダストリー事業、ソリューション事業の３事業を主軸に、デバイス制御（センシング、OSを含む）からネットワーク、大規模インフラ、クラウドシステムまで、お客様の事業特性と「ITシステムのライフサイクル（※）」にあわせたワンストップソリューション（コンサルティング～設計～開発～保守）を提供しております。先進インダストリー事業では、日本の高度なモノづくりを担う企業（「モビリティ」「医療・ヘルスケア」「産業機器」）やサービス事業者が取り組むDX・IoTの実現に最先端テクノロジーを駆使し、貢献しております。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は60億円で、会社全体の34.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2021年3月期	49億円	—	—	—
2022年3月期	49億円	8億円	11億円	235人
2023年3月期	56億円	10億円	12億円	238人
2024年3月期	58億円	12億円	13億円	225人
2025年3月期	57億円	13億円	13億円	196人
2026年3月期	60億円	16億円	11億円	197人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

その結果、売上高は、社会インフラ事業のエネルギー（電力）、交通・運輸、公共分野、先進インダストリー事業のサービス分野を中心に、DX案件などが好調に推移したことから、17,151百万円（前期比10.9％増）となり、過去最高を更新いたしました。
②先進インダストリー事業サービス分野の決済・カード領域で、DX案件（データマネジメント関連）が好調に推移いたしました。

2025年3月期

売上面では、社会インフラ事業におけるエネルギー分野（電力・ガス）や公共分野、先進インダストリー事業におけるサービス分野（決済・カード）向けのDX案件などが業績をけん引し、15,463百万円（前期比9.8％増）となりました。
②先進インダストリー事業製造分野では、スマートモビリティ（先進EVや自動運転等）が堅調に推移したことに加え、大手メーカー向けDX案件が計画どおり推移いたしました。
また、先進インダストリー事業では、建設／測量コンサルティング企業向けGISソリューション、製造業・物流業向けIoTソリューションの拡大に取り組みました。

2024年3月期

売上面では、社会インフラ事業におけるエネルギー分野（電力・ガス関連）や航空・宇宙分野、先進インダストリー事業における製造分野やサービス分野（決済関連）向けのDX案件などが業績をけん引し、14,078百万円（前期比9.6％増）となりました。
＜2023年３月期まで＞＜2024年３月期以降＞・社会インフラ事業・社会インフラ事業（エネルギー、交通・運輸、（エネルギー、交通・運輸、公共、通信・ネットワーク）公共、通信・ネットワーク）・先進インダストリー事業・先進インダストリー事業（制御システム、基盤システム、ソリューション）（製造、サービス、エンタープライズ）なお、先進インダストリー事業のサブセグメントとして分類していた「ソリューション」分野は、「ソリューション事業」として全社横断的な戦略事業と位置づけております。
これにより、前連結会計年度の「ソリューション」分野の数値については、社会インフラ事業、先進インダストリー事業の各サブセグメントに組み替えて表示しております。
②先進インダストリー事業製造分野では、大手メーカー向けDX案件が堅調に推移したことに加え、スマート・モビリティ（先進EVや自動運転等）が計画どおり推移しました。

2023年3月期

②先進インダストリー事業制御システム分野（スマート・モビリティ、先進医療、産業機器等）では、スマート・モビリティ（先進EVや、自動運転等）や先進医療関連が計画通り推移しました。

2022年3月期

②先進インダストリー事業制御システム分野（スマート・モビリティ、先進医療、産業機器等）では、スマート・モビリティ（先進EVや、自動運転等）が堅調に推移しましたが、先進医療関連やオフィス機器関連（複合機）が減少しました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。