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日本テクノ・ラボのセグメント · 試作 · 2026年3月期

イメージング&プリンタコントローラ事業

この事業は特殊・産業用プリンタ向けの制御システムを扱う。プリンタメーカー向けに制御システムソフトウェア「Mistral」の開発・販売と、これを組み込んだプリンタ制御装置(ハードウェア)の販売、保守・カスタマーサポートを行う。

  • Mistral
  • プリンタ制御装置

何をしている事業か

)の開発・販売を行うイメージング&プリンタコントローラ事業と情報漏洩を抑止するソフトウェアやソリューションの提供並びに各メーカー製IP監視カメラ対応の遠隔監視ソフトウェアの開発・販売及びソリューションを提供するセキュリティ事業を主たる事業としております。(1) イメージング&プリンタコントローラ事業について当事業におきましては、特殊・産業用向けのプリンタを供給しているプリンタメーカーに対しまして、同プリンタの制御システムソフトウェア(製品名「Mistral」)の開発・販売並びにMistralを組み込んだプリンタ制御装置(ハードウェア)の販売と上記に付随する保守及びカスタマーサポートを行っております。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は2億円で、会社全体の27.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

日本テクノ・ラボ・イメージング&プリンタコントローラ事業:収益と利益の推移日本テクノ・ラボ・イメージング&プリンタコントローラ事業:収益と利益の推移収益2021/31億円2022/32億円2023/33億円2024/32億円2025/32億円2026/32億円利益2021/32022/31億円2023/31億円2024/30億円2025/31億円2026/31億円利益1億円日本テクノ・ラボ・イメージング&プリンタコントローラ事業:収益と利益の推移日本テクノ・ラボ・イメージング&プリンタコントローラ事業:収益と利益の推移収益2021/31億円2022/32億円2023/33億円2024/32億円2025/32億円2026/32億円利益2021/32022/31億円2023/31億円2024/30億円2025/31億円2026/31億円利益1億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期1億円
2022年3月期2億円1億円1億円
2023年3月期3億円1億円1億円
2024年3月期2億円0億円1億円
2025年3月期2億円1億円2億円
2026年3月期2億円1億円2億円

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • 当事業年度におきましては、イメージング&プリンタコントローラ事業は増収増益となり、ストレージソリューション事業は減収かつ損失増加となりました。
  • 増加した主な要因は、イメージング&プリンタコントローラ事業、セキュリティ事業、その他事業の増収によるものです。

2025年3月期

  • 当事業年度におきましては、イメージング&プリンタコントローラ事業は増収増益となり、ストレージソリューション事業は減収かつ損失計上となりました。

2023年3月期

  • イメージング&プリンタコントローラ事業において、当事業年度へ繰り越された案件を納品し、かつ、セキュリティ事業の統合監視映像システム部門において、受注高および売上高が大幅に増加したことにより、当事業年度における売上高、売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益に対し影響を及ぼしました。

2022年3月期

  • このような経営環境下におきまして、当社は、イメージング&プリンタコントローラ事業において、世界的な半導体の供給不足により、納品に必要なプリンタコントローラボードを製作するための多種類の部品のうち、数種類の部品を入手することが不可能な状態となり、今年度予定されていた案件の納品が、一部、次年度に延期されたことにより、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益のすべてにおいて、今年度初頭に発表いたしました業績予想に達成することはできませんでしたが、イメージング&プリンタコントローラ事業の業績が大幅に回復したことで当期純利益を計上するに至りました。
  • その結果、当社の二大事業の内のイメージング&プリンタコントローラ事業の受注が大幅に増加し、今年度予定されていた案件の納品が、一部、次年度に延期されましたが、その他の案件につきましては期日内の納品が完了し、当事業年度における売上高、売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益に対し影響を及ぼしました。
  • 増加した主な要因は、イメージング&プリンタコントローラ事業において、受注高が大幅に増加したこと等によるものです。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。