三菱製紙のセグメント · 試作 · 2026年3月期
機能商品事業
この事業は情報用紙や特殊紙の製造・販売を担う。当社と三菱ハイテクペーパーヨーロッパGmbHが手がけている。
- 情報用紙
- 特殊紙
何をしている事業か
○ 機能商品事業情報・特殊紙の製造・販売を、当社及び三菱ハイテクペーパーヨーロッパGmbHが行っております。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は785億円で、会社全体の47.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 503億円 | — | — | — |
| 2023年3月期 | 594億円 | 42億円 | 520億円 | 930人 |
| 2024年3月期 | 974億円 | 41億円 | 1,010億円 | 1,374人 |
| 2025年3月期 | 882億円 | 33億円 | 946億円 | 1,320人 |
| 2026年3月期 | 785億円 | 24億円 | 1,061億円 | 1,185人 |
その年の記述(有価証券報告書より)
経営成績の分析から
2026年3月期
- ① 技術・研究の”SHINKA”(深化)で特色ある機能・環境配慮型商品を拡大、生産性向上を加速当社グループは技術・研究開発力を活かし、成長事業である機能商品事業の高付加価値化とグローバル展開による拡販、紙素材事業の環境配慮商品拡販と生産性向上、また、両事業それぞれのマーケティング面、技術面におけるシナジー効果による事業拡大を進めております。
- 機能商品事業においては売上の拡大並びに収益向上に向け、機能性材料(水処理膜基材・蓄電デバイス用セパレータ・テープ原紙・フィルター等)のトップランナーを実現すべく、高砂・京都・富士の各工場での成長分野への集中投資及び生産効率化などの取組みを進めております。
- (機能商品事業)国内事業において、情報用紙関連製品では、感熱紙の販売金額は前期並みとなりました。
- この結果、機能商品事業は減収減益となりました。
2025年3月期
- (機能商品事業)情報用紙関連製品では、感熱紙はPOS市場用途の需要取り込みに向け、生産販売一体となり取り組みました。
- この結果、機能商品事業は減収減益となりました。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業83,13292.8紙素材事業63,33493.1合計146,46792.9 (注)1.セグメント間取引については、相殺消去しております。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業88,10491.4紙素材事業87,17692.0その他66128.9合計175,94290.9 (注)セグメント間取引については、相殺消去しております。
2024年3月期
- 今後も「機能商品事業」に集中投資、売上・利益を着実に伸長させ、当社の主力事業にしてまいります。
- なお、当社は、2023年4月1日付のグループ組織再編及び当社機構改革に伴い各報告セグメントの構成内容を見直し、当連結会計年度よりドイツ事業を含む情報・特殊紙製品を「紙素材事業」から「機能商品事業」、北上工場製品(写真用原紙他)を「機能商品事業」から「紙素材事業」にそれぞれ変更しております。
- (機能商品事業)産業資材関連製品は、蓄電デバイス用セパレータ、リライトメディアの販売金額は前年比増加、エアフィルター、水処理膜基材の販売金額は前年比減少しました。
- この結果、機能商品事業全体としては、減収増益となりました。
2023年3月期
- なお、当連結会計年度より、社内組織に合わせたセグメントへ変更し、従来の「イメージング事業」と「機能材事業」を統合して「機能商品事業」、従来の「紙・パルプ事業」に「倉庫・運輸事業」を加えて「紙素材事業」としております。
- (機能商品事業)機能材関連製品は、バッテリーセパレータや電子工業材料のエレクトロニクス関連製品、化粧板原紙、テープ原紙などの販売金額は前年を上回りましたが、エアフィルター、水処理膜支持体、壁紙用裏打紙の販売金額は前年を下回りました。
- この結果、機能商品事業全体としては、原燃料価格高騰の影響が大きかったものの、成長商品の拡販や価格改定により、増収増益となりました。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業42,714115.0紙素材事業126,066118.7合計168,781117.8 (注)1.セグメント間取引については、相殺消去しております。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YJLB)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W59P)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TVNI)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100R82J)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OHGM)
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。
