三菱製紙のセグメント · 試作 · 2026年3月期
紙素材事業
この事業は印刷用紙や衛生用紙などの製造を担う。当社とエム・ピー・エム・王子ホームプロダクツ株式会社が手がけている。
- 印刷用紙
- 衛生用紙
何をしている事業か
○ 紙素材事業印刷用紙・衛生用紙等の製造を、当社及びエム・ピー・エム・王子ホームプロダクツ㈱が行っております。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は800億円で、会社全体の48.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 1,417億円 | — | — | — |
| 2023年3月期 | 1,665億円 | -31億円 | 1,697億円 | 1,903人 |
| 2024年3月期 | 975億円 | 12億円 | 1,242億円 | 1,129人 |
| 2025年3月期 | 892億円 | 14億円 | 1,111億円 | 1,115人 |
| 2026年3月期 | 800億円 | -21億円 | 1,149億円 | 1,025人 |
その年の記述(有価証券報告書より)
経営成績の分析から
2026年3月期
- ① 技術・研究の”SHINKA”(深化)で特色ある機能・環境配慮型商品を拡大、生産性向上を加速当社グループは技術・研究開発力を活かし、成長事業である機能商品事業の高付加価値化とグローバル展開による拡販、紙素材事業の環境配慮商品拡販と生産性向上、また、両事業それぞれのマーケティング面、技術面におけるシナジー効果による事業拡大を進めております。
- 紙素材事業においては収益性向上のため、北上工場のN1抄紙機を停機後、高効率マシンへの生産集約による固定費削減、生産効率化を進めております。
- (紙素材事業)印刷用紙では、需要の減少傾向が継続している国内市場において製品価格改定や市場要望の高い製品への置き換えを進めつつ、減少分を輸出向け販売で補いましたが、販売数量、販売金額ともに前期を下回りました。
- この結果、紙素材事業は減収減益となりました。
2025年3月期
- (紙素材事業)印刷用紙では、需要の減少傾向が継続している国内市場において製品価格改定や市場要望の高い製品への置き換えを進めましたが、販売金額は前年を下回りました。
- この結果、紙素材事業は減収増益となりました。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業83,13292.8紙素材事業63,33493.1合計146,46792.9 (注)1.セグメント間取引については、相殺消去しております。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業88,10491.4紙素材事業87,17692.0その他66128.9合計175,94290.9 (注)セグメント間取引については、相殺消去しております。
2024年3月期
- なお、当社は、2023年4月1日付のグループ組織再編及び当社機構改革に伴い各報告セグメントの構成内容を見直し、当連結会計年度よりドイツ事業を含む情報・特殊紙製品を「紙素材事業」から「機能商品事業」、北上工場製品(写真用原紙他)を「機能商品事業」から「紙素材事業」にそれぞれ変更しております。
- (紙素材事業)印刷用紙の国内市場は、需要の減少により販売数量は前年に比べ減少したものの、販売金額は前年度実施した価格改定の効果により増加しました。
- この結果、紙素材事業全体では、減収増益となりました。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業89,57289.7紙素材事業68,05198.8合計157,62493.4 (注)1.セグメント間取引については、相殺消去しております。
2023年3月期
- なお、当連結会計年度より、社内組織に合わせたセグメントへ変更し、従来の「イメージング事業」と「機能材事業」を統合して「機能商品事業」、従来の「紙・パルプ事業」に「倉庫・運輸事業」を加えて「紙素材事業」としております。
- (紙素材事業)国内市場は、需要減少が続く印刷用紙を中心に販売数量は減少したものの、価格改定効果もあり販売金額は増加しました。
- この結果、紙素材事業全体としては、原燃料価格高騰の影響が大きかったものの、価格改定により、増収増益となりました。
- セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(%)機能商品事業42,714115.0紙素材事業126,066118.7合計168,781117.8 (注)1.セグメント間取引については、相殺消去しております。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YJLB)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W59P)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TVNI)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100R82J)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OHGM)
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。
