決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーモク（3946）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーモクの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,615億円 | — | 39億円 | — | 1,353億円 | 42.9% | 3,318人 |
| 2019年3月期 | 1,716億円 | — | 45億円 | — | 1,425億円 | 43.3% | 3,335人 |
| 2020年3月期 | 1,766億円 | — | 46億円 | — | 1,467億円 | 44.0% | 3,476人 |
| 2021年3月期 | 1,757億円 | 72億円 | 49億円 | 4.1% | 1,797億円 | 39.3% | 3,613人 |
| 2022年3月期 | 2,060億円 | 83億円 | 60億円 | 4.0% | 1,900億円 | 39.8% | 3,790人 |
| 2023年3月期 | 2,128億円 | 75億円 | 53億円 | 3.5% | 1,954億円 | 41.0% | 3,717人 |
| 2024年3月期 | 2,115億円 | 81億円 | 53億円 | 3.8% | 2,134億円 | 41.5% | 3,783人 |
| 2025年3月期 | 2,196億円 | 94億円 | 65億円 | 4.3% | 2,068億円 | 44.8% | 3,830人 |
| 2026年3月期 | 2,241億円 | 114億円 | 74億円 | 5.1% | 2,238億円 | 45.6% | 3,965人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,196億円 | 2,241億円 | +45 |
| 売上原価 | 1,827億円 | 1,835億円 | +8 |
| 売上総利益 | 369億円 | 406億円 | +37 |
| 販売費及び一般管理費 | 276億円 | 292億円 | +16 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 94億円 | 114億円 | +20 |
| 経常利益 | 94億円 | 115億円 | +21 |
| 税引前利益 | 95億円 | 112億円 | +17 |
| 法人所得税 | 29億円 | 38億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 65億円 | 74億円 | +9 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 210億円 | 240億円 | +30 |
| 棚卸資産 | 9億円 | 11億円 | +2 |
| 流動資産 | 895億円 | 965億円 | +70 |
| 有形固定資産 | 954億円 | 991億円 | +37 |
| のれん | 5億円 | 1億円 | −4 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,173億円 | 1,274億円 | +100 |
| 資産合計 | 2,068億円 | 2,238億円 | +170 |
| 社債及び借入金（流動） | 101億円 | 128億円 | +27 |
| 社債及び借入金（非流動） | 503億円 | 442億円 | −62 |
| 流動負債 | 535億円 | 657億円 | +122 |
| 非流動負債（固定負債） | 600億円 | 551億円 | −48 |
| 負債合計 | 1,135億円 | 1,209億円 | +74 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 851億円 | 906億円 | +55 |
| 資本合計（純資産） | 934億円 | 1,030億円 | +96 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 181億円 | 152億円 | −30 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -71億円 | -22億円 | +49 |
| 減価償却費 | 80億円 | 85億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -103億円 | -98億円 | +5 |
| 配当金の支払額 | -13億円 | -20億円 | −7 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 段ボール | 1,247億円 | +4.1% | — | 105億円 | 8.4% | 1,415億円 | 1,802人 |
| 住宅 | 552億円 | −4.6% | — | 10億円 | 1.8% | 347億円 | 1,136人 |
| 運輸倉庫 | 505億円 | +4.7% | — | 11億円 | 2.1% | 329億円 | 995人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：段ボール 住宅 運輸倉庫
従業員
連結従業員3,965人
提出会社1,157人
平均年齢39.7歳
平均勤続年数14.4年
平均年間給与579万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,781人、発行済株式は19,341,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 9.8% |
| 2 | 丸紅㈱ | 5.6% |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 5.2% |
| 4 | 日本製紙㈱ | 4.4% |
| 5 | ホッカンホールディングス㈱ | 3.7% |
| 6 | トーモク社員持株会 | 3.3% |
| 7 | 特種東海製紙㈱ | 3.3% |
| 8 | ㈱みずほ銀行 | 2.4% |
| 9 | 日本生命保険相互会社 | 2.4% |
| 10 | 三菱ＵＦＪ信託銀行㈱ | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 236.76円 | 23円 | 33% | 6.9% | 9.0倍 |
| 2019年3月期 | 273.14円 | 50円 | 52% | 7.5% | 6.0倍 |
| 2020年3月期 | 279.12円 | 45円 | 26% | 7.2% | 5.5倍 |
| 2021年3月期 | 299.04円 | 45円 | 23% | 7.2% | 6.2倍 |
| 2022年3月期 | 364.87円 | 52円 | 24% | 8.2% | 4.4倍 |
| 2023年3月期 | 319.71円 | 60円 | 33% | 6.7% | 5.0倍 |
| 2024年3月期 | 322.99円 | 70円 | 24% | 6.3% | 8.2倍 |
| 2025年3月期 | 395.46円 | 100円 | 34% | 7.2% | 6.1倍 |
| 2026年3月期 | 446.46円 | 130円 | 34% | 7.6% | 7.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1940年12月北海製函乾燥株式会社として創業1949年５月商号を東洋木材企業株式会社と改称 空缶用外装木箱製造販売の事業開始（設立）1956年１月小樽紙器工場開設 段ボール箱製造販売を開始1959年５月横浜工場開設1961年８月札幌工場を開設 小樽紙器工場を閉鎖1962年２月大阪工場開設196
- 1970年11月九州工場開設1971年１月商号を株式会社トーモクと改称1971年１月岩槻工場及び中央研究所開設1974年４月株式上場(東京証券取引所第二部、札幌証券取引所)1981年２月東京証券取引所の市場第一部銘柄に指定1981年２月館林工場開設1984年２月スウェーデンハウス株式会社(現連結
- 1987年11月本店を東京に移転、決算期を３月に変更1990年１月新潟工場移転
- 1990年10月米国にサウスランドボックス社(現連結子会社)を設立1991年５月スウェーデン国にトーモクヒュースAB(現連結子会社)を設立1995年２月札幌工場移転1995年４月東洋運輸倉庫株式会社、東洋運輸株式会社岩槻、東洋運輸株式会社横浜、基山運輸株式会社が合併しトーウンサービス株式会社(現
- 2012年12月プライムトラス株式会社の株式を追加取得し連結子会社化2013年３月スウェーデンハウス株式会社を完全子会社化2013年４月ベトナム国にトーモクベトナム社（現連結子会社）を設立2014年３月株式会社十勝パッケージを連結子会社化2015年３月神戸工場開設、館林工場加工場更新
- 2015年10月トーウンロジテム株式会社（現連結子会社、現「株式会社伊藤園ロジテム」）を設立
- 2015年12月コーポレートガバナンス・ガイドラインを制定2016年３月長野工場開設2016年８月トーウンサービス株式会社を完全子会社化2017年７月トーモクヒュースABを完全子会社化
- 2018年10月遠州紙工業株式会社（現連結子会社）を完全子会社化2019年１月タイヨー株式会社（現連結子会社）を完全子会社化2021年１月株式会社トーシンパッケージ本社工場を新設移転2021年３月株式会社玉善の戸建住宅分譲事業を会社分割により継承する株式会社タマゼン（現連結子会社、現「株式会社玉
- 2021年11月ＴＬＰ札幌開設2022年３月株式会社プライムトラスを完全子会社化2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
- 2022年10月トーウントラフィック株式会社が関東宝樹運輸株式会社を吸収合併し、株式会社関東トーウン（現連結子会社）に商号変更2023年４月コスモス工業株式会社（現「株式会社コスモス工業」）の全株式を取得し完全子会社化2023年９月ベトナム国のKhang Thanh Manufacturing
- 2024年10月宝樹運輸株式会社が関西宝樹運輸株式会社を吸収合併2025年７月株式会社スウェーデンハウスが株式会社スウェーデンハウスリフォームを吸収合併2025年９月株式会社クニヨシの全株式を取得し完全子会社化
- 2025年12月株式会社フジショウの全株式を取得し完全子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社34社、関連会社６社で構成されており、段ボール、住宅、運輸倉庫を主たる事業としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 段ボール…………… 当社は段ボールシート、段ボールケース及び印刷紙器を製造販売するほか、子会社の仙台紙器工業㈱他４社に対し段ボールシートを有償支給し段ボールケースを外注仕入れしております。子会社の㈱トーシンパッケージ、大一コンテナー㈱及び日栄紙工㈱は段ボールシート及び段ボールケースを、㈱ワコー、㈱十勝パッケージ、タイヨー㈱及び遠州紙工業㈱他10社は段ボールシート又はケースを製造販売しており、当社はグループ間でも段ボールシート及び段ボールケースの販売及び仕入取引をしております。サウスランドボックス社は米国において段ボールの製造販売をしております。トーモクベトナム社はベトナム国において段ボールの製造販売をしております。㈱ホクヨーでは当社グループに対し原材料及び副資材の供給を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFA2）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W080）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPY1）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R35K）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBV6）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針